プレスリリース

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、株式会社ビーコンセプト（東京都新宿区、代表取締役：田代直矢、以下ビーコンセプト）に対し、当社のダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro（レトロ）」の提供を開始しました。新規顧客向けのカウンセリング申し込みページ上にLetroを活用したことでCVR1.4倍を実現、新規会員の純増に貢献しました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/
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　ビーコンセプトは下半身・太もも痩せに特化した女性向けパーソナルトレーニングジム・ダイエットジムです。プロトレーナーからの完全個室マンツーマン指導を受けられることが特徴で、これまで数多くの女性のボディケアをサポートしてきました。2021年10月時点で、東京都を中心に、関東、関西、東海、北海道エリアに28店舗を展開しています。


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↓↓　Letroを導入　↓↓

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Letro導入の背景

　これまでビーコンセプトでは、主にチラシ配布や「知人の紹介」を促すリファラルマーケティング、アフィリエイト広告を通して顧客獲得を行っていました。しかしながら、同施策の獲得効率の悪化やアフィリエイト広告の規制強化から、従来の施策では顧客獲得が難しくなる中で、デジタルへの投資を増やし新規獲得を強化することになりました。そこで、SNSやリスティング広告への投資拡大に合わせて、SNSやネット上に掲載されているUGCの活用によりCVRを向上させられないかと考えていました。

　ビーコンセプトでは、これまでUGCを活用した施策は実施していませんでした。しかしながら、どういうサービスであるか、値段に見合う価値があるか、といったサービス価値が有形商材に比べて生活者に伝わりにくい無形商材の特性からUGCの重要性を感じていました。昨今のECサイト上に掲載するUGCの効果検証と改善を繰り返し行うことで、売上成果向上につなげる実績が相次いでいることから、ビーコンセプトでも同様の施策を展開し売上成果向上につなげるために新規投資を判断。UGCをただ掲載するだけでなく、「UGCの生成・活用・効果測定・改善」のサイクルを継続的に回しながら、成果を最大化させる戦略的UGC活用を行うことを目指し、Letro導入へと至りました。


新規顧客向けカウンセリング申し込みLPのCVR1.4倍を実現

　ビーコンセプトでは、入会前に実施するカウンセリングの申し込み率を向上させるためにLetroを活用し、新規顧客向けのカウンセリング申し込みLPにUGＣを掲載しました。Instagramに投稿された動画UGCやビーコンセプトのGoogleマイビジネスに投稿されたレビューを掲載することでCVRが1.４倍に向上、新規会員の純増に貢献しました。ビーコンセプトの利用顧客が発信するリアルな体験談や実際のトレーニングの様子を掲載することで、入会検討時の不安払拭や信頼感の醸成につながり、CVRが向上したと考えられます。また、昨今スポーツジムにおいては新型コロナウイルスの感染リスクを懸念する生活者が多くいましたが、感染予防対策がなされたトレーニング中の様子を掲載することで、UGCを通じて安心安全な環境作りもアピールできました。

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　今後は、ビーコンセプト公式サイトのTOPページや各店舗サイトにもUGCを掲載することで、利用顧客の増加を目指していく予定です。

　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは＞
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」（※1）です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。
※1 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8〜10） 調査対象：（1）通販事業運営企業278名（2）マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

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＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDX（※3）を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES