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株式会社ブイキューブ

東海旅客鉄道株式会社が運営開始する「EXPRESS WORK」の会員向けワークスペースとして「テレキューブ」を採用 東海道新幹線の主要駅に設置開始

(PR TIMES) 2021年11月24日(水)19時15分配信 PR TIMES

〜出張における移動時間を有効活用できる、個室で業務やWeb会議に集中できる空間を創出〜

株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長:間下直晃、以下 ブイキューブ)のグループ会社であるテレキューブ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:間下 浩之)は、東海旅客鉄道株式会社が取り組まれている、東海道新幹線の乗車前後を通してシームレスに仕事ができるようにする駅や車内のビジネス環境整備において、「テレキューブ」を元にした個室ブース「EXPRESS WORK-Booth」が設置されることを発表いたします。東海道新幹線の東京駅、名古屋駅、京都駅、新大阪駅と名古屋駅直結のオフィスビル(JRセントラルタワーズ)に設置され、2021年12月1日よりお客様にご利用いただけるようになります。
[画像: https://prtimes.jp/i/47162/97/resize/d47162-97-658579f8701f6d82b407-0.png ]

ニューノーマルにおける新しい働き方として、テレワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドワークに注目が集まり、コミュニケーションは、Web会議やオンラインセミナーなどのリモートコミュニケーションと対面コミュニケーションを、状況に応じて柔軟に使い分けられるようになってきています。働き方が多様化し、働く場所とコミュニケーション手段をビジネスパーソンが自ら選択できるようになってきたことで、「目的地付近まで事前に移動して業務やWeb会議に時間を有効活用したい」「外出・出張中に急に入った業務やWeb会議に対応したい」といった働くためのサードプレイスへのニーズが高まり、駅や空港、オフィスビルエントランスなどの公共空間への「テレキューブ」設置が進んでいます。

東海旅客鉄道株式会社では、働く場所を選ばない新しい働き方に対応していくため、車内や駅のビジネス環境整備に取り組まれており、その一環で、東海道新幹線の乗車前後に仕事ができるワークスペース事業「EXPRESS WORK」を開始されます。「EXPRESS WORK」事業において、「テレキューブ」を元に開発された個室ブース「EXPRESS WORK-Booth」は、新幹線を利用されるビジネスパーソンの「出張の隙間時間を有効活用し、個室で集中して仕事をしたい、周囲を気にせずWeb会議を実施されたい」というニーズに応えてまいります。

東海旅客鉄道株式会社のプレスリリースについてはこちらをご覧ください。
https://jr-central.co.jp/news/release/_pdf/000041586.pdf

「EXPRESS WORK」についてはこちらをご覧ください。
https://expresswork.jr-central.co.jp

株式会社ブイキューブのグループ会社であるテレキューブ株式会社は、東海旅客鉄道株式会社の「EXPRESS WORK」事業への「テレキューブ」の提供を通して、東海旅客鉄道株式会社とともに新しい働き方に対応してまいります。また、東北・関東・近畿・中部地方で駅や空港、オフィスビルエントランスなどに設置が広がっている「テレキューブ」のさらなる展開も進めてまいります。

【テレキューブについて https://jp.vcube.com/service/telecube
テレキューブは、さまざまな場所に容易に設置できる、個室ブースです。内部にはテーブル、イス、電源コンセントなどが設置されており、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb会議などでのコミュニケーションが可能です。個人で作業を行うソロ、1on1など少人数でのミーティングを行うグループ1型、多人数での打合せを行うグループ2型をラインアップしています。東日本旅客鉄道株式会社が東京駅や新宿駅に設置を進めている「STATION BOOTH」に採用されております。加えて、ブイキューブの関連会社であるテレキューブサービス株式会社によるオフィスビルへの大規模な展開も、順次実施・計画しております。公共空間に設置される「テレキューブ」は、利用時間課金でご利用可能です。

【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

プレスリリース提供:PR TIMES

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