プレスリリース

・DHL Expressの人事方針、企業文化育成、企業倫理への取り組みが高評価　　・アジア太平洋地区として8年連続、またアジア9カ国が認定される

国際エクスプレスのリーディングカンパニー、DHLジャパン株式会社（代表取締役社長：トニー カーン　本社：東京都品川区）は、トップ・エンプロイヤー・インスティテュートより、2年連続2度目となる「トップ・エンプロイヤー・ジャパン2022」の認定を受けました。またDHL Expressアジア太平洋地区も今年で8年連続となる認定を受けており、同地区内では日本をはじめ、香港、インド、インドネシア、マレーシア、ニュージーランド、パキスタン、フィリピン、ベトナムの9カ国が認定を受けました。
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DHL Expressが今回評価されたのは、ビジネスおよび人事方針、企業文化育成および企業倫理への取り組みになります。毎年全社員を対象に実施する社員意識調査において、アジア太平洋地区では直近の「従業員の参画意識」カテゴリーで96％を達成するなど、その成果は、従業員の熱意と満足度を表すスコアにも如実に反映されています。

DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「DHLのような国際物流企業にとって、『人と人をつなぎ、生活の向上に貢献する』原動力となる従業員は最大の資産です。『社員から選ばれる企業』の実現を目指した私共の取り組みの成果により、2年連続でこの栄えあるトップ・エンプロイヤー認定を受けることができ、大変誇らしく思います。」と述べています。
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DHL Expressでは、人材こそが、世界最大規模の自社グローバルネットワークを支えサービス品質において他社との差別化を可能にすると考え、企業戦略の3本柱の一つとして「社員から選ばれる企業」の実現を目指しています。毎年何千万ユーロもの投資を行い、世界220以上の国・地域に在籍する全従業員を対象に、認定国際スペシャリスト（CIS）、認定国際マネージャー（CIM）などの人事リーダーシップ開発および人材育成プログラムを全世界で展開してきました。Top Employerの認定は、そうしたこれまでの人事・経済的な努力の成果としての長期的な従業員の定着が、高く評価されたものです。

「トップ・エンプロイヤー」は、アムステルダムに本部を置くトップ・エンプロイヤー・インスティチュートが毎年実施する国際的な調査で、20の領域における人事施策について優れた雇用環境を提供する企業を認定するものです。

プレスリリース提供：PR TIMES