プレスリリース

30by30アライアンスにも加盟し、サステナビリティ推進へのコミットメントを加速

　シェアNo.1*1 のESG情報開示ソリューション、GHG排出量可視化ソリューションを運営する booost technologies株式会社（東京都品川区、代表取締役：青井宏憲 以下 当社）は2023年10月、自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures、以下TNFD）の理念に賛同し、TNFDのミッションに賛同する企業・機関・団体等によって構成されるTNFDフォーラムに参画しました。また、2023年2月には環境省30by30アライアンスにも加盟しました。
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　当社は、より持続可能でNET-ZEROな未来の実現をミッションに掲げ、 ESG情報開示ソリューション 、温室効果ガス（以下 GHG）排出量可視化ソリューションにおける売上シェアNo.1*1を獲得しています。日本のGHG総排出量の約7.5％のマネジメントを行うTechnologyパートナーとして、企業や自治体へのソリューションの提供や包括的な支援で社会のＧＸ・ＳＸに貢献しています。

　2023年6月にはIFRS財団国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）から気候関連開示の国際基準が公表され、今後、生物多様性・生態系・生態系サービス等についても国際基準の策定が検討されるなど、ESG・サステナビリティ領域の取り組みが一層重要視されています。当社は、「booost Sustainability Cloud（booost ESG）」の提供を通じて、企業がESG指標やパフォーマンスを管理し、サステナビリティ経営を加速させ、企業価値向上に向けた支援をしています。

　当社は、この度のTNFDフォーラムおよび環境省30by30アライアンスへの参画を通じて、自らがNET-ZERO・サステナビリティリーダー*2を体現するとともに、NET-ZERO・サステナビリティリーダーである企業のパートナーとして、日本のGX・SX・NX*3の推進を加速するべく、引き続き邁進してまいります。



*1デロイトトーマツミック経済研究所
「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」
ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移

*2 NET-ZERO・サステナビリティリーダー：　
NET-ZERO・サステナビリティの実現に向けて先進的に取り組み、各業界を牽引する個人や企業
NET-ZERO：CO2排出量を極限まで削減したうえで残余を吸収量と除去量により差し引いて合計をゼロにすること

*3　NX：Nature-based Transformationの略。自然資本を守り活用し、経済成長や国民のWell-beingの向上を実現するための取組みのこと。



■自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）について
　TNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures）は、2019年世界経済フォーラム年次総会で着想され、2021年に発足、2023年9月18日にフレームワークが公表されました。生物多様性に係る企業情報の開示を通じて、世界の金融の流れを自然にとってマイナスからプラスへとシフトさせることを目的としています。
TNFD ウェブサイト：https://tnfd.global/


■TNFDフォーラムについて
　TNFDフォーラムは、TNFDの理念に賛同する企業・機関・団体等によって構成され、ＴＮＦＤフレームワークをサポートするネットワークです。
TNFDフォーラム　ウェブサイト：https://tnfd.global/engage/tnfd-forum/


■30by30アライアンスについて
　30by30（サーティ・バイ・サーティ）とは、2030年までに生物多様性の損失を食い止め、回復させるというゴールに向けて、2030年までに陸と海の30％以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする目標です。
30by30アライアンスは、その目標達成に向けて保護地域の拡充とともに、民間等によって保全されてきたエリアをOECM（Other Effective area-based Conservation Measures）として認定する取り組みを進めるための活動を推進しており、有志の企業・自治体・団体が参加しています。
30by30アライアンス　ウェブサイト：https://policies.env.go.jp/nature/biodiversity/30by30alliance/


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■「booost Sustainability Cloud」について
　当社は、NET-ZERO/ESGを牽引する企業のTechnologyパートナーとして、サステナビリティ経営の加速を支援するためのプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy」を展開しています。
サービスサイト：https://booost-tech.com/solutions/bsc/


■booost technologies株式会社について
　持続可能な未来を次世代に残すため、Technologyの力でNET-ZEROの実現を目指します。
　シェアNo.1*の ESG情報開示ソリューション 、GHG排出量可視化ソリューション、「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy」を展開しています。また、サステナビリティ領域のコンサルティングサービスも提供しており、NET-ZERO/ESGリーダーのSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を一気通貫で支援しています。
*デロイトトーマツミック経済研究所
「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
＜会社概要＞
会社名： booost technologies株式会社
所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階
設立： 2015年4月15日
代表者： 代表取締役 青井 宏憲
資本金： 1億円（2023年6月30日時点）
事業内容： booost Sustainability Cloud（booost GX、booost Supplier、booost ESG、booost Energy）の開発運営
コーポレートサイト：https://booost-tech.com/

プレスリリース提供：PR TIMES