プレスリリース

予備調査からみえた「新たなビジネスコミュニケーションの必要性」〜ポストコロナ社会における新たな課題とは？〜

日本でTOEIC(R) Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）（所在地：東京都千代田区永田町、理事長：大橋圭造）は、大学英語教育学会 特別顧問・寺内一教授（高千穂大学学長）を中心とした研究チーム（以下、寺内研究チーム）と共同で、国際ビジネスで求められる英語コミュニケーション力に関する調査・研究を開始しました。本件は2006年調査、2013年調査に続く、3回目の共同研究プロジェクトとなります。
本リリースでは、本番調査の事前に行った予備調査（Preliminary Research）の結果概要も発表いたします。本調査の結果につきましては、2023年春に公開予定です。

【共同研究プロジェクトの焦点】


ビジネスにおける英語コミュニケーションの最前線で、今、何が起きているのか？→　WEB会議の普及やITの発展による恩恵と新たな課題の把握
ビジネスの推進に必要な英語コミュニケーション力はどのように育成されるのか？→　コミュニケーションの成功要因と「学びの仕組み」の可視化


【共同研究プロジェクト概要および予備調査の結果】
1. 研究テーマ
「ビジネスにおいて求められる英語コミュニケーション力」

2. 研究体制
大学英語教育の“専門家”集団と、国際ビジネスの最前線で働くビジネスパーソンで構成された産学連携チームによる共同研究

３. 研究の目的と手法
ポストコロナ社会のビジネスにおける英語コミュニケーションの課題と成功要因の解明
● 単純なコミュニケーションにとどまらず、複雑な交渉ができる人材を育成するための「学びの仕組み」の解明を視野に入れた取り組みです。

● ビジネスパーソンが有する英語能力そのものではなく、ビジネス現場における英語運用能力に踏み込み、グローバルシーンにおける、英語によるビジネスコミュニケーションの成功要因の背後にあるパターン（ジャンル※）の研究を進めていきます。
※ここで記載している「ジャンル」とは、応用言語学の研究分野の一つである”Genre”を意味します。

4. 研究の背景
2020年のコロナ禍以降、リモートワークが一般化し、世界中の人々が手軽にオンラインミーティングでコミュニケーションをとるようになりました。また、技術革新による伝達手段の進化でコミュニケーション形態にも様々な変化が起きています。しかしながら応用言語学の分野において、現時点ではこのような社会的変化を捉えた国内研究が存在しません。ビジネスにおける英語コミュニケーションの実態や課題を把握し、ビジネス推進に必要な能力育成の方策を探ることは、意義のある取り組みだと考えております。

５. 予備調査結果
テクノロジーが進化する中、新型コロナウイルス感染症（COVID19）の世界的な流行を契機にWEB会議が頻繁に開催されようになり、また会議内容の記録も飛躍的に簡単に行える状況になりました。時空を超えたビジネスコミュニケーションが可能になるとともに、情報交換や対話のスピードも増しました。一方、その代償として多様なバックグラウンドや細かなビジネス状況、周辺情報を考慮に入れた対話が難しくなり、その結果、真意の把握や信頼関係の構築が困難になりつつあります。「大意の伝達・把握」と「正確な伝達・把握」の棲み分けがされた上での意思疎通が、コミュニケーションの成否を分ける重要な鍵となる事が明らかになりました。

● WEB会議普及の影響
全世界からの会議への参加が容易になり、会議参加者の多国籍化、多様化が進展。
一方、対面会議と比較し、WEB会議では以下のような課題もみられるようになりました。
・課題を発掘・解決したり、交渉をまとめるといったことが難しい
・細かい部分やニュアンスの聞き取り（理解）が難しい
・相手の熱量や理解度、関心度が把握しづらい
・信頼関係を築くことが、かなり難しい

● IT発展の影響
ビジネスの現場では、機械翻訳やチャットなどの使用機会が増加。業務時間の短縮化・効率化が可能となった一方で、機械翻訳による問題・課題も明らかになっています。
・大意把握には便利だが、文脈や細かなニュアンスの伝達・理解では支障がでる
・専門的な内容については、誤訳をされる場合がある
・ITが対応しきれない部分を理解し修正する英語力が、依然として「人」に求められる。

6.今後の予定
2022年12月 ：　
● 大規模WEBアンケート本番調査（分析）
〜コロナ禍のビジネスにおける英語コミュニケーションの実態と新たな課題について〜
● ビジネスパーソン対象インタビュー本番調査
〜高度な英語コミュニケーション力を持つビジネスパーソンの学びの仕組みについて〜

2023年1月〜：
● 調査データの分析と結果/結論の導出

2023年春 ：
● 調査結果の発表

2023年度内 ：
● 調査結果の書籍化（予定）

７.本研究の今後の展望
寺内研究チームでは、本共同研究プロジェクトを起点に、将来的な展望として以下を計画しております。
●アジアを中心とした諸外国におけるビジネスコミュニケーションの実態調査と日本との比較検証
●グローバルサーベイをふまえた、ビジネスにおける英語コミュニケーション力向上のための学習基盤の具現化

引き続き、ご注目いただけますようお願い申し上げます。

寺内一（てらうち はじめ）教授 プロフィール
高千穂大学 学長、一般社団法人大学英語教育学会　特別顧問。
慶應義塾大学法学部法律学科を1983年に卒業後、1992年に英国ウォーリック大学大学院英語教育学研究科で英語教育学修士号(MA)、1996年に英語教育学博士号(PhD)を取得。
専門分野は、社会および大学における法律・ビジネスなどの専門領域の英語教育理論研究とその応用
(ESP: English for Specific Purposes）。

一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC: The Institute for International Business）
「人と企業の国際化の推進」を基本理念とし、1986年に設立。
「グローバルビジネスにおける円滑なコミュニケーションの促進」をミッションとし、国内外の関係機関と連携しながらTOEIC事業およびグローバル人材育成事業を展開している。

プレスリリース提供：PR TIMES