• トップ
  • リリース
  • 福岡の子どもたちの声がきっかけとなったカンパ金を能登の被災地の子どもたちに贈呈

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

一般社団法人グリーンコープ共同体

福岡の子どもたちの声がきっかけとなったカンパ金を能登の被災地の子どもたちに贈呈

(PR TIMES) 2024年05月08日(水)16時45分配信 PR TIMES

EVキッチンカーでつくった出来立てのたこ焼きの無料提供、おもちゃの魚釣り大会なども開催

西日本を中心に16の生協で構成されている一般社団法人グリーンコープ共同体(本部:福岡市博多区、代表理事:日高 容子、以下「グリーンコープ」)は、能登半島地震で被災された子どもたちへのカンパ金の贈呈と子どもたちに「おもちゃの魚釣り大会」などを楽しんでもらうイベント「うかわっこ元気まつり」を5月11日(土)に旧鵜川小学校にある仮設住宅で行います。
カンパのきっかけは社会福祉法人グリーンコープが運営する幼保連携型認定こども園「名島りすの森こども園」に通う子どもたちの「被災地の力になりたい」という声でした。

仮設住宅にお住いのお母さんから「仮設住宅には遊具がないので子どもたちが簡単に組み立てて遊べる遊具が喜ぶかも」と聞いていましたので、カンパ金の贈呈に加え、当日は子どもたちに少しでも楽しんでもらえるように、子どもたちの手で組み立てて遊べる「バトミントンセット」もお届けします。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/123722/92/123722-92-bde9f7ae9134da8ac53efbfca9a3dd41-619x464.jpg ]

EVキッチンカー

さらにEV(電気自動車)キッチンカーによるイベントも開催します。EVキッチンカーでつくったたこ焼き、焼きそば、フランクフルトなどを子どもたちに無料で提供します。

EVキッチンカーは「2027年までに事業で排出する温室効果ガス0」を達成するためにグリーンコープが今年、導入したものです。車としてだけではなく、調理の際もすべて電磁調理器具を用い、温室効果ガスを発生しないものとなっています。

さらに被災地の子どもたちに少しでも楽しんでもらえるよう、無料で参加できる「おもちゃの魚釣り大会」「射的」「ビンゴ大会」「ボールでストラックアウト」「お菓子すくい」「グリーンコープのマスコットキャラクター・元気くんとじゃけん大会」も併せて開催します。

「OUR GREEN」プロジェクトについて
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/123722/92/123722-92-6ee308c35c4275e6595328242c4b7913-248x276.png ]

グリーンコープでは「2027年までにグリーンコープが事業で排出する温室効果ガス0」という目標を掲げています。温室効果ガス削減のための一連の取り組みを「OUR GREEN」と銘打ち、今年からさらに強力に推進していきます。

例えば「全車両の電気自動車(EV)化」、「二酸化炭素を排出しない電気の利用推進」「国産品の充実による、輸送時に発生する温室効果ガスの削減」「リユース・リサイクルの推進」などです。

「OUR GREEN」では「組合員の皆さんと、我慢せず、無理にがんばらなくてもよいカーボンニュートラルに取り組みます」を目指しています。「無理」や「我慢」「がんばり」は長続きするものではないからです。

「OUR GREEN」のロゴ右上が空いているのは、「あなたが加わって、カーボンニュートラルは完成する」という想いが込められているからです。

開催概要
日時:5月11日(土)11:30〜15:00
場所:旧鵜川小学校仮設団地集会所(旧鵜川小学校跡地)
旧鵜川小学校跡地 うかわ団地29字1番地

組織概要
一般社団法人グリーンコープ共同体
福岡市博多区博多駅前一丁目5番1号
代表理事 日高 容子
https://www.greencoop.or.jp/

2018年、グリーンコープ生活協同組合連合会や、社会福祉法人グリーンコープ、労働協同組合など、九州(福岡、佐賀、長崎、大分、熊本、宮崎、鹿児島)、近畿(大阪、兵庫、滋賀)、中国(鳥取、岡山、島根、広島、山口)、そして福島の16の生協、各種団体とともに「一般社団法人グリーンコープ共同体」を設立。ひとつのグリーンコープのように持てるものを共有・連帯しながら、それぞれの地域に根ざした生活協同組合として活動してきました。「安心・安全な食べものを子どもたちに食べさせたい」という母親の想いからはじまって、それぞれの地域を豊かにしていくことを目指しています。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る