• トップ
  • リリース
  • 博報堂DYグループのデジタルコア新会社「Hakuhodo DY ONE」を設立

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

株式会社アイレップ

博報堂DYグループのデジタルコア新会社「Hakuhodo DY ONE」を設立

(PR TIMES) 2024年03月25日(月)11時45分配信 PR TIMES

株式会社アイレップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:小坂洋人、以下アイレップ)は、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:田中雄三、以下DAC)と2024年4月1日に統合して設立する新会社の社名を「株式会社Hakuhodo DY ONE」とすることを決定いたしましたので、お知らせいたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53324/92/53324-92-3233ef9ed4d20c9134685a75810c2fbc-1200x500.jpg ]

2024年2月9日に当社、DACおよび博報堂DYホールディングスから発表したプレスリリースのとおり、博報堂DYグループの「デジタルコア」として、当社とDACの2社の機能だけでなく、博報堂や博報堂DYメディアパートナーズなどグループ内事業会社のもつデジタルマーケティングのナレッジやリソースを集約した新会社「株式会社Hakuhodo DY ONE(以下HDY ONE)」を2024年4月1日に設立いたします。HDY ONEは、リソースの集約とオペレーション体制の強化により、競争力の強化と同時に生産性の向上および収益力の強化を実現し、業界随一のデジタルマーケティング事業会社となることを目指しています。

■新社名「Hakuhodo DY ONE」に込めた想い
当社はこれまで、「改善しつづける」という、創業当初から脈々と受け継がれているDNAを軸に、ベストを願いトライし続ける姿勢を大切にしてまいりました。DACは、テクノロジー開発とともにデジタル社会をエンパワーメントし、未来を創造し切り開いていく志と共に歩んでまいりました。新会社では、両社がこれまで培ってきた文化と歴史を土台に、博報堂DYグループ一体となってデジタルの先の未来を創っていきたいという想いがあります。そして、新会社で働くひとりひとりが専門性あるプロとして自主規律の精神を大切にし、同時に力を合わせ、ひとつとなり、1番の存在を目指していくこと、誰かにとって大切なONE、クライアント企業にとって唯一のONEとなれるよう力を尽くしていきたいと考えています。

また、博報堂DYグループ一体のデジタルコア戦略のもと、デジタルマーケティングに関するすべてのナレッジ・リソースをひとつに結集させ、業界を革新するトップリーダーとなる意思を強く込めて、そうした決意から「Hakuhodo DY ONE」として新たな歩みを進めることといたしました。

■CIに込めた想い
シンボルマークのリングは、デジタルコア戦略で一つに集結するコアとONEのイニシャルである「O(オー)」をモチーフにしています。正円、0(ゼロ)、直線の顔をもつリングは、0と1を行き来するデジタル信号であり、0から1を生み出すONEのクリエイションに向かう姿そのものを意味しています。シンボルマークのシェイプは、リングが0にも1にも可変する姿をしており、0でも1でもない、デジタルで数値化できない想いそのものを表現しています。データに基づき、その上でパッションと思いやりを持って、実直にクライアント企業と並走し課題を解決していく決意をシンボルマークに込めました。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53324/92/53324-92-bfb7b9535e342ea0808250be906bf9e6-1200x530.jpg ]

■ご参考|2024年2月9日プレスリリース
博報堂DYホールディングス https://www.hakuhodody-holdings.co.jp/news/corporate/2024/02/4655.html
アイレップ https://www.irep.co.jp/news/detail/id=48855/
DAC https://www.dac.co.jp/press/2024/20240209_dac

<会社概要>
社名:株式会社Hakuhodo DY ONE
所在地:東京都渋谷区恵比寿四丁目20番3号
株主:博報堂DYグループ100%
代表取締役:代表取締役会長 田中雄三、代表取締役社長 小坂洋人
社員数:約3,000名(2024年4月1日時点)
創立:2024年4月1日
事業内容:デジタルマーケティング全般にまつわる企画・コンサルティング・代行事業、投資事業



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る