プレスリリース

　株式会社ベルシステム24（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：野田 俊介、以下：ベルシステム24）とPRONI株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役 Founder：栗山 規夫、以下：PRONI）は共同で、最新のセールステクノロジーを活用した効率的な新規顧客の獲得をテーマとした「新規顧客との接点を増やすあたらしい営業のかたちとは？」と題したオンラインセミナーを、12月21日（木）に開催します。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109272/91/109272-91-f31de795fc7091223b10970f89221b3f-900x600.jpg ]


　企業が新たなソリューションやサービスを導入する際の調査方法として、従来の人間関係による「コネクションベース」がまだまだ色濃い現実がありますが、昨今のAIテクノロジーやオンラインによる、ニーズに合わせたソリューションやサービスとのマッチングを行う「ニーズマッチングベース」へと変化する中、提供側の企業にとっての効率的な新規顧客の獲得アプローチ方法も変わってきています。

　本セミナーでは、国内最大級のBtoB受発注プラットフォーム「PRONIアイミツ」を運営し、Webでの新規顧客獲得を支援するPRONI社のパートナーサクセス部 副部長の櫻井 あすかと、営業BPOによる営業プロセスの最適化および効率化の豊富な実績を誇るベルシステム24の事業企画部 マネージャーの丸山 真平等が登壇し、複雑な営業プロセスに潜むよくある課題とその解決策について、最新事例を基にディスカッション形式で解説します。今起きている営業変革とはいったいどのようなものか、トレンドに敏感なビジネスパーソンに、今後の参考となる情報をご紹介します。

対象となる方


・営業改革のトレンドを知りたい
・新規開拓の営業効率を上げたい
・キーパーソンの特定に課題を感じる
・商談後のフォローをどう行うべきか分からない


セミナー概要


・日時：2023年12月21日（木）15:00〜16:00
・会場：オンライン開催（Zoomウェビナー）
・参加費：無料
・申込先URL：https://info.bell24.co.jp/seminar/2023_1221/input/?utm_source=release&utm_medium=prtimes


登壇者


櫻井 あすか（PRONI株式会社 PRONIアイミツメンバーズ事業本部パートナーサクセス部 副部長）
新卒で大手鉄鋼メーカーに入社し、生産管理から海外営業まで幅広く経験。コンサルティング会社を経て、2022年PRONIへ入社。入社後、新規事業「PRONIアイミツメンバーズ」立上げに従事。現在はマネージャーとして同サービスのベンダー企業カスタマーサクセスを管掌。


丸山 真平（株式会社ベルシステム24 第3事業本部 事業企画部 事業企画グループ グループマネージャー）
ベルシステム24入社後、各種コンタクトセンター運営責任者、採用責任者を経て、様々なプロジェクトの企画責任者として従事。現在はBtoB営業のサービス強化、新規事業・アライアンスを中心に活動。


萩原 聖名子（株式会社ベルシステム24 第3事業本部 営業企画部 営業開発2グループ）
ベルシステム24にて、IT・旅行・広告業界を中心に様々な企業の営業プロセスに関する課題解決に貢献。更なるお客様貢献のために、アライアンス先の開拓にも力を入れている。

ベルシステム24について　企業URL：https://www.bell24.co.jp/
　1982年に国内初の本格的なコールセンターサービスを開始。以来、企業と消費者の接点となるコンタクトセンターを中心とした幅広いアウトソーシング事業を展開し、業界のスタンダードモデルを創出してきました。「ヒト」と「テクノロジー」の力を掛け合わせることで培ってきた運用知見をもとに、さまざまなソリューションの開発・提供を通じ、当社のパーパスである「イノベーションとコミュニケーションで社会の豊かさを支える」を実現してまいります。

PRONIについて　企業URL：https://www.proni.co.jp/
PRONIは「受発注を変革するインフラを創る」をビジョンに掲げ、発注者と受注企業を適切にマッチングし、企業間取引の利便性向上に貢献する事業を展開しています。BtoBに特化した国内最大級の受発注プラットフォームサービス「PRONIアイミツ」は、IT制作、SaaS、広告販促、人事総務、経営管理、BPO(アウトソーシング)、経営管理、専門家・士業など、約100カテゴリー、2,500社以上の企業情報や提供サービス情報を掲載。当社の事業目的は、経済活動の根幹ともいえる企業間取引に残る「不」を解消し、企業経営の生産性改善、ひいては日本の産業活性化に寄与することです。

本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES