プレスリリース

コロナ収束後に出社したい声が78.2％、出社したい理由として同僚とのコミュニケーション円滑化・雑談を求める声

「より快適な毎日を、より多くの方々に」をビジョンとするスウェーデン発祥のホームファニッシングカンパニー イケアの日本法人イケア・ジャパン株式会社（本社：千葉県船橋市、代表取締役社長 兼 Chief Sustainability Officer：ペトラ・ファーレ）は、2021年10月5日（火）〜7日（木）に、「オフィスでの働き方について」Webアンケート調査を実施しました。内容は、１）全国の週1日以上テレワークを行っている会社員600名を対象に、テレワークで感じていることやオフィススペースに何を求めているか調査したものと、２）経営者・総務担当者600名を対象に、オフィススペースのリフォーム・レイアウト変更について調査をしたものの、2つの調査となっています。

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テレワークのメリットを感じる89.8%、デメリットを感じる84.5%
出社したい声が78.2%、同僚とのコミュニケーション円滑化・雑談のため出社したい声あり
勤務先にコミュニケーションスペースを求める声が6割超
コロナ禍でオフィスリフォーム・レイアウト変更を検討した中小企業は49.5%
オフィスリフォーム・レイアウト変更で重視する点は「費用」が70.8%、「持続可能性、サステナビリティ」が28.5%


会社員600名へのアンケート調査の結果、「通勤や移動にかかる時間が削減できる（64.8%）」、「時間を柔軟に使って仕事ができる（51.8%）」といった理由で、テレワークのメリットを感じているとの回答が、89.8％に上りました。一方で、「運動不足になる（45.3%）」、「仕事のON/OFFの切り替えがしづらい（34.7%）」といった理由で、テレワークのデメリットを感じているとの回答が84.5%となり、テレワークのメリット・デメリット双方を感じている割合が高い結果となりました。新型コロナウイルス感染症収束後の出社意向について質問したところ、出社したいと考える人が全体の78.2％に上り、同僚とのコミュニケーション円滑化、雑談などの理由で出社したいとの声がありました。多くのビジネスパーソンが、テレワークにメリットを感じつつも、オフィスに出社して同僚とコミュニケーションをしたいという、心の「密」を欲していることが伺える結果となりました。また、勤務先にコミュニケーションのためのスペースを希望する声は6割を超え、オフィスに、カジュアルな交流(26.7%)やリラックスしたコミュニケーション(26.2%)ができるスペースを求める回答がありました。

また、中小企業の経営者・総務担当者600名へのアンケート調査も実施したところ、7割以上が今後もテレワークを続けたいと回答し、約半数がコロナ禍でオフィスのリフォームやレイアウト変更を検討したと回答しました。一方で、実施しなかった理由は、「特にない(38.3%)」を除くと「費用がかかる(34.0%）」が最多となり、今後オフィスのリフォーム・レイアウト変更で重視する点として約7割が「費用(70.8%)」と回答し、次いで「可変性(30.3%)」「環境・品質の重視（持続可能性、サステナビリティ）(28.5%) 」と価格を重視する声が顕著となりました。

１）会社員600名を対象にしたアンケート調査

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２）中小企業の経営者・総務担当者600名を対象にしたアンケート調査

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■　イケア・ジャパン IKEA Business developer・佐川季由コメント
コロナ禍で多くの方がリモートワークを続ける中で、テレワークのメリットもデメリットも感じていることが分かりました。また、ビジネスパーソンの中には、テレワークにメリットを感じつつも、週1日はオフィスへ出社して、同僚の方々とのコミュニケーションを活性化させたいという想いがあり、働くスペースに対しての多様なニーズが浮き彫りになったと感じています。また、中小企業ではコロナ禍でオフィスリフォーム・レイアウト変更を検討されたとのご意見や、オフィスリフォームで価格や、環境や品質を重視する声も聞かれました。イケアは、法人・個人事業主さま向けに「IKEA for Business」を展開しており、オフィスレイアウトのデザインをご提案するインテリアデザインサービスを提供しています。今後この調査結果を参考に、イケアの強みである手ごろな価格帯とデザイン力、コンサルテーション能力で、ビジネスパーソンのリモートワーク、オフィスワークなど多様化する働く空間をより快適なものにするお手伝いをしていきたいと考えています。

■　IKEA for Businessについては、以下をご参照ください。
URL: https://www.ikea.com/jp/ja/ikea-business/

プレスリリース提供：PR TIMES