プレスリリース

貰えたら嬉しい商品は「Amazonギフト券」が1位

メタップス傘下でデジタルギフトサービス「mafin（マフィン）」を手掛ける株式会社マフィン（渋谷区、代表取締役社長 尹 喜重）は、テレワーク導入企業における福利厚生のあり方について、調査を行いました。その結果「福利厚生にデジタルギフトがあることで社員の満足度は向上する」と回答した人が全体の6割以上を占め、企業の福利厚生においてデジタルギフトへのニーズが高まっていることが分かりました。
■調査結果
・福利厚生に不満がある理由：内容の少なさが最多。テレワークで享受できない人も3割超

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会社の福利厚生について、「やや不満」「不満」と答えた人は約3割にのぼります。
不満がある理由としては「福利厚生の内容が少ない」が最も多く、「自身が求めるニーズと離れている」「テレワークで福利厚生が享受できない」が、それぞれ30%以上となりました。

・デジタルギフトを福利厚生にすることで、社員の満足度が向上すると答えた人は6割超

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・会社からのプレゼントは「ギフトカード」が人気

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福利厚生にデジタルギフトを導入することで、社員の満足度が向上すると答えた人は全体の64.8%にのぼり、会社からのプレゼントで貰えたら嬉しい商品は「Amazonギフト券」（71.5％）「QUOカード」（36.1%）などのギフトカード類が上位、一方で「タオル」や「ボールペン」などは6%台にとどまりました。
テレワークによって職場への出社を前提とした福利厚生が享受できない社員やニーズが合わない社員に対しては、使い道を自由に選べるデジタルギフトを福利厚生に導入することで、社員満足度の向上につながることが考えられます。

・職場のイベントでは「忘年会」「送別会」「入社式」が多い

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・職場のイベントでプレゼントを贈った/貰ったことのある人は6割超

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記念日や季節のイベントを祝う機会について質問をしたところ、職場で開催されるイベントとして38.5%の人が「忘年会」と回答しました。また「送別会」「入社式」を挙げる人もそれぞれ26.7%、26.4%いました。
イベントがあると答えた人のうち、プレゼントを贈った/貰った経験について尋ねたところ、62.9%があると回答しました。職場のイベントが重要なコミュニケーション機会になっていることが分かります。

・テレワークで職場でのコミュニケーションが減少した人は7割超

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・デジタルギフトによって職場のコミュニケーションは活性化すると答えた人は4割超

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テレワークの推進で職場のコミュニケーション機会が「減少した」と答えた人は71.3%にのぼりました。新型コロナウイルス感染症の流行によるテレワークの推進が、職場でのコミュニケーションに大きな影響していることが分かります。
デジタルギフトを福利厚生にすることでコミュニケーションの活性化につながるかという質問に対し、「はい」と答えた人は40.6%にのぼりました。
デジタルギフトにはコーヒーに交換したり、フードデリバリーに使えるものもあるため、職場の福利厚生やイベントでデジタルギフトの活用機会が広がれば、テレワークで減少した職場でのコミュニケーションを活性化させる効果が期待できます。

・まだまだデジタルギフトの存在を知っている人は少ない
デジタルギフトはメールやSNSでURLを送るだけでギフトを贈ることができるサービスで、贈ることのできるギフトには様々な種類があります。同調査の対象者に調査実施前からデジタルギフトについて知っていたか尋ねたところ、「知っていた」と答えた人は47.6%で「知らなかった」の52.4%を下回りました。今後デジタルギフトの認知が進むことで、メリットを実感できる人はさらに増えることが予想されます。

・ユニークな福利厚生を導入している職場もある
職場のユニークな福利厚生について自由回答で尋ねたところ、以下のようにプレゼントや休暇に関する回答が多く挙がりました。
〈自由回答から抜粋〉
・誕生日休暇、誕生日にプレゼントがもらえる
・結婚祝いでカタログギフトがもらえる
・ランチ会開催者には金券キャッシュバック
・リフレッシュ休暇制度年間1回（連続9日間の休暇を取得する制度）
・ギフトカード一式

今回の調査から、Amazonギフト券をはじめとするデジタルギフトへの潜在的なニーズは高いことが分かりました。企業は、デジタルギフトを福利厚生として導入することで、社員の満足度の向上や、コミュニケーションの活性化といった効果が期待できます。

■調査概要
方法：インターネット上でのアンケート調査
対象：20歳以上の男女451名
実施日：2022年1月28日〜2022年1月30日
有効回答数：330

■デジタルギフトとは
LINEやTwitterなどのSNSやメールでURLを送るだけで、簡単にギフトを贈ることができるサービスです。受け取った相手は、送られてきたURLを開き、表示されるバーコードを近くのコンビニなどで提示したり、ECサイトにギフト番号を入力してチャージしたり、住所を入力したりするだけで利用できます。
そのため、その場ですぐに当選判定が行われるSNSでの「インスタントウィンキャンペーン」との相性がよいことも特長です。
また、100円のコンビニスイーツから数万円の金券まで幅広い価格、商品から選べるため、プレゼントキャンペーンの景品にすることで、参加者の満足度向上が期待できます。

■法人向けデジタルギフトサービス「mafin（マフィン）」について
消費者向けのプレゼントキャンペーンや法人間での謝礼・特典といったマーケティング施策に加え、従業員の福利厚生などとしても活用できます。デジタルギフトはメールやSNSで簡単に共有できるため、通常のギフトに比べ業務負担の軽減につながるほか、配送費や人件費などのコスト削減も可能です。マフィンは、本サービスの提供を通してマーケティングのDXを進め、デジタルの力で「ありがとう」をもっと気軽に送り合える世界の実現を目指します。
「mafin」サービスサイト：https://mafin.gift/

■株式会社マフィンについて
会社名：株式会社マフィン
所在地： 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号渋谷スクランブルスクエア
代表者：代表取締役社長 尹 喜重
設立：2021年12月
※記載されている商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

■サービスに関するお問い合わせ先
mafin事業担当　上田
info-jp@mafinglobal.com

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