プレスリリース

二酸化炭素排出回避に関するグローバル調査レポートを発表

リモート接続のグローバルリーダーであるTeamViewer（以下、チームビューワー）は本日、二酸化炭素排出回避についてグローバルで実施された調査レポート（以下、本調査）を発表いたしました。本調査結果によると、『TeamViewer』のリモート接続ソリューションを利用することによって、移動が不要となり、年間4,100万トン相当の二酸化炭素の排出を回避できることが明らかになりました。
今回の調査結果は、サステナビリティ・コンサルティングファームであるFive Glaciers Consulting( https://www.fiveglaciers.com/ )によって実施され、調査結果はドイツの第三者認証機関であるテュフズード( https://www.tuvsud.com/en )（TUV SUD）によりレビューされ、2022年の『TeamViewer』の接続データ、約850名の有資格者を対象とした顧客およびユーザー調査、さらに本調査データの妥当性を担保するための当社の専門家および顧客に対する社内外のインタビューに基づいています。

TeamViewerのユーザーは、リモート接続を活用し移動を削減することで、2022年の1年間だけでも、1,560万トンから4,480万トンの二酸化炭素の排出を回避できることが分かりました。リモート接続ソリューションの活用によって回避される二酸化炭素総排出量は、以下のような活動に相当します。
ボーイング777-300ER型機によるロンドン・東京間の往復フライト約42,000回分

ドイツの廃棄物処理部門の排出量の約10倍分*1

ニューヨークマンハッタンの面積の約25倍に相当する米国の森林約14万7,000ヘクタール分



チームビューワーのサステナビリティ・調達部門ディレクターのアレクサンダー・ギュラー（Alexander Ghrer）は次のように述べています。「『TeamViewer』のソリューションは、リモート接続、サポート、制御において多岐にわたる業界で活用され、重要な役割を果たしています。チームビューワーでは、リモート接続の安全性を確保し重要なデータを保護しながら、遠隔でデジタル機器のトラブルシューティングや機械の操縦が可能なソリューションをお客さまに提供することで、移動に伴う二酸化炭素排出を大幅に削減することに大きく貢献しています。当社は、2040年までにネットゼロ達成を目標とし、2021年を基準として2030年までにスコープ1と2の温室効果ガス排出量を50%削減するため、継続的に自社の排出量削減に取り組んでいます。お客さまが二酸化炭素排出を回避できるようにすることに加え、当社も環境への影響を最小限に抑える取り組みに全力を注いでまいります。」

チームビューワーのサステナビリティに関する取り組みと、本調査結果に関する詳細はこちら（英語）からご覧いただけます。

*1 廃棄物処理、生物学的廃棄物処理（堆肥化、発酵）、廃棄物焼却、廃水処理、機械的生物学的廃棄物処理からの排出

本発表は、2024年2月29日ドイツにて発表された内容の日本語抄訳版です。

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TeamViewer （チームビューワー）について
チームビューワーはリモート接続プラットフォームのグローバルリーダーとして、デジタル化を推進するあらゆる規模の企業を支援しています。リモート接続ソリューションである『TeamViewer』は、PC、モバイル端末、工場の機械やロボットなどのデバイスと人、そして場所や時間を問わず世界のユーザーとの接続を可能にし、セキュリティの高いリモートアクセス、サポート、コントロール、コラボレーション機能がいかなるオンライン上のエンドポイントでも利用可能です。個人向けには無償で提供しており、現在の登録者は63万人以上に及びます。法人は中小企業から大企業まで多様な業種で利用されています。チームビューワーはデバイスの分散化、自動化、リモートワークといった世界のメガトレンドに適応しながらAR、IoT、AIの分野でのDXやイノベーションを主導しています。会社設立以来、『TeamViewer』がダウンロードされているデバイスは現在25億台に達しています。会社設立は2005年。本社はドイツのゲッピンゲン、従業員は全世界で約1,400名。2023年度の売上は約6億2,700万ユーロ。TeamViewer SE（TMV）はフランクフルト証券取引所に上場しており、MADAX株式指数構成銘柄となっています。TeamViewerジャパン株式会社はTeamViewerの日本法人として2018年に設立されました。日本法人のウェブサイトはhttps://www.teamviewer.com/ja/

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