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中国人富裕層をスキー場へ

(PR TIMES) 2024年01月29日(月)10時15分配信 PR TIMES

大切なのは『提案力』!


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43062/86/43062-86-bb80fd45a5928782fb70f026a9cb9834-1189x672.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
mingle株式会社(本社富山県富山市 代表小林智樹)は中国人富裕層向けの遊学から得たデータを活かし、特徴あるスキー場へ中国人富裕層の誘客サービスを2024年1月29日(月)より開始致します。
2021年、中国のスキー・スノーボード人口が1,100万人を超えました。
これからまだまだ増えますが、日本へスキーやスノーボードを滑りに来る一般の中国人は多くありません。

しかし、中国人富裕層だけは年々増加傾向で、訪日一回での消費額は44万円というデータが取れています。これには渡航費は含まれていませんのでほぼ全額実消費になります。
日本人の消費額より格段に多い・・・
一体、どんな内訳なのでしょうか。

当社は中国人富裕層に対して主に『 遊学 』で日本へ誘客しておりますが、訪日の際、
全員にアンケート調査を実施しており、鮮度のいいマーケティング結果を得られています。
そのマーケティング結果から、様々な傾向を得ることができました。

得られたデータの中には、スキー場やゴルフ場への誘客に関するヒントが多くあり
そのデータを元にスキー場への誘客を行います。
今、日本のスキー・スノーボード人口は減少の一途を辿っており、外国人の誘客は日本のスキー場にとって重要な課題となっています。
しかし、外国人富裕層の誘客に成功しているのはニセコや白馬などの数えるほどというのが現状です。

当社の思い・・・
日本に誘客した中国人富裕層のアンケート結果から得たデータを活かし
日本のウインタースポーツの市場活性化に寄与したい!

当社はこの「 遊学 」から得た鮮度のいいデータを活かし、特別な方法で外国人富裕層の誘客を望んでらっしゃる全国のスキー場に、中国人富裕層を誘客致します。
ここでは詳しく説明することはできないのですが、ある特徴のあるスキー場には確実な誘客と大きな消費をご提供できる可能性が高いです。
逆を言いますと、その特徴がないスキー場への誘客は難しく、誘客出来ても実感が得られないと思いますので、その施策が合うスキー場と合わないスキー場があることは予めご了承ください。

【対象】
●日本全国のスキー場で、当社に始めてお問い合わせいただくスキー場運営企業(団体)

【費用】
●2024年3月31日(日)までにご連絡いただいた場合は原則的に費用は
 いただきません。
 専用ツアー構築の際、ご協力いただく場合がございます。
 次年度シーズンからは有料でのデータ提供とさせていただきます。
 
【開示内容】
●中国人富裕層誘客できる根拠(一部)
●消費内訳(一部)

【誘客開始時期】
●次年度シーズン(場合により今期誘客可能な場合あり)


日本のスキー場数は500ほど
当社のデータが活きる対象となるスキー場は10%〜20%しかないと思われますが
マッチするスキー場はまず間違いなく成果を出せます。
お気軽にお問い合わせください!
https://mingle.co.jp/contact/



根拠ある施策で中国人富裕層を誘客いたします!




[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43062/86/43062-86-68b0fb287834cdcba99d35b00d7067e3-2340x2700.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]mingle株式会社
当社は、元JETRO(日本貿易振興機構)アジアキャラバン国内コーディネーター(専門家)が在籍しており、具体的な中国人富裕層向けのインバウンド・アウトバウンド施策を有するコンサルティング会社です。
中国側の活動は、外部役員(東北大学大学院卒・MBA経営学修士・元京セラ)が担当しており、中国人富裕層・経営者・投資家等と直接的な繋がりが持てるスキームを有していることが、当社の強みとなっております。
他社にはないスキームで全国の皆様からご支持いただいております。
既に多くの中国人富裕層の誘客実績やM&Aの成果実績がございますので、インバウンドもアウトバウンドもお気軽にご相談ください!





プレスリリース提供:PR TIMES

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