プレスリリース

[画像1: https://prtimes.jp/i/12519/86/resize/d12519-86-0a19bdd92180d103dc70-0.jpg ]


Press Release　
2022年2月4日
株式会社ボルテックス

「区分所有オフィス(R)」を主軸に資産形成コンサルティングを行う株式会社ボルテックス（東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO 宮沢 文彦、以下当社）は、「VORT秋葉原Ｖ（仮称）」を取得しましたのでお知らせいたします。当社は希少性のある都心エリアのオフィスビル・商業ビルを中心とした物件を取得しております。本物件の周辺エリアは、築年数の経過したオフィスビルが多いなか、本物件は靖国通りから一本入った落ち着いた雰囲気の環境にあり、かつ築浅でCLT板を床構造に採用した特徴のあるコンパクトビルです。

「VORT秋葉原Ｖ（仮称）」は、平成30年度の国土交通省「サステナブル建築物等先導事業（木造先導型）」に採択された物件です。3階〜8階の床にはCLT*注1を採用しており、上層から4層は1時間耐火仕様、5層以下は2時間耐火仕様となり、階数に応じて耐火仕様を使い分けることにより、建築コストにも配慮しています。また、新たな建築技術も多く取り入れられており、鉄骨梁耐火仕様の採用により天井梁まわりに豊かな空間をもたらします。外装には木ルーバーを使用しており、木のぬくもりが洗練されたオフィスビルを演出、１階の共用部はもちろん、専有部の内装や建付け家具にも木材を多用しています。このサイズのビルでは珍しく、エントランスはカード式のセキュリティシステムを採用しており、不審者の侵入を抑制します。基準階は70.65平方メートル の間取りで、ミーティングルーム・キッチンカウンター・男女別の化粧室を備えながらも無駄の少ない空間です。また、本物件は、最寄り駅の新宿線「岩本町」駅から徒歩3分の場所にあり、ほかにも複数路線が利用可能なので、ビジネスにおいて利便性が高いのも特徴です。
今後、当ビルの各フロアは「区分所有オフィス」としてお客様への販売を開始いたします。
＊注1：Cross Laminated Timberの略。1995年頃からオーストリアを中心として発展してきた新しい構造材で、板の層を各層で互いに直交するように積層接着した大判パネルのこと。
[画像2: https://prtimes.jp/i/12519/86/resize/d12519-86-881d475955458f3aaccb-1.jpg ]



[画像3: https://prtimes.jp/i/12519/86/resize/d12519-86-074feebf0f7bd9369f6f-2.png ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/12519/86/resize/d12519-86-98a2bd7ce999b44cc57d-3.png ]

[画像5: https://prtimes.jp/i/12519/86/resize/d12519-86-0e501d48d181945a0b24-4.jpg ]

◆ハイクオリティ・ブランド「VORT(R)」
VORTシリーズとは、その収益性・流動性の“象徴”ともいうべき「区分所有オフィス」のハイクオリティ・ブランドです。同ブランドは、物件価値を高めるためにバリューアップ工事を実施するとともに、「区分所有オフィス」のリーディンクカンパニーである当社ならではのコストの削減や管理ノウハウなど、経験に基づいた充実のサービスにより高い評価をいただいております。

◆株式会社ボルテックスについて◆
1999年、宮沢 文彦（代表取締役社長 兼CEO）により企業財務の新しいソリューションを提供する会社として設立。日本に「1社でも多くの100年企業を創出するために」を理念に掲げ、希少性と付加価値のある都心5区を中心とした商業地にある中規模ビルをフロアごとに分譲する「区分所有オフィス」として販売しております。この「区分所有オフィス」を活用し、顧客の問題解決として新たな不動産戦略を打ち立て、本業に連動しない収益と流動性の高い売却可能資産を確保し、企業価値・事業継続性の向上に貢献しております。従業員数487名(2021年3月31日時点)、東京本社、札幌、仙台、新潟、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡、鹿児島に支店を置く。2021年3月期、売上高332億48百万円、経常利益24億15百万円、保有物件（賃貸用不動産）金額578億53百万円。
・公式サイト：https://www.vortex-net.com/
・公式Facebook：https://ja-jp.facebook.com/Vortex.jp/
※「区分所有オフィス」・「VORT」は、株式会社ボルテックスの登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES