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株式会社Take Action

整骨院・エステサロン運営のくまのみ社が、企業理念浸透の仕組み化でTHANKS GIFTを活用

(PR TIMES) 2024年01月19日(金)13時45分配信 PR TIMES


株式会社Take Action(本社:東京都品川区、代表取締役:成田靖也、以下、当社)が開発・提供する、理念コインで感謝を仕組化し離職を減らすツール「THANKS GIFT
」を、関東を中心に整骨院・エステサロンを30店舗以上を運営する株式会社くまのみ(本社:埼玉県さいたま市、代表取締役:池田 秀一、以下、くまのみ)に導入いただいたことをお知らせいたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48488/84/48488-84-8569b568897e5b8eb58770c8309e7121-1600x900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

- くまのみについて
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48488/84/48488-84-85d7f0a28380d1e62294a099474842c1-1200x900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

会社名:株式会社くまのみ
代表者:代表取締役 池田 秀一
設立年月日:2013年12月(開業2011年4月)
URL:https://kumanomi-group.net/
従業員:163名( 2023年4月現在 )

- くまのみが抱えていた課題とTHANKS GIFT導入の経緯
THANKS GIFTを導入した2018年の12月は、今後さらに店舗を拡大させ組織をより強化しないといけないタイミングでした。
従業員向けに入社時に行っていた理念研修を、年2回参加してもらうことにしたり、感謝を伝え合うことによって、より目標達成しやすいチームビルディングなどにも力を入れていました。
感謝を伝えることは、ただ1回伝えて終わりではなく、伝え続けることが大事で、伝え合うことをきちんと仕組み化するために、THANKS GIFTの導入を決意しました。
店舗ビジネスでは、どうしても自分の店舗外とのコミュニケーションが希薄になってしまうため、情報共有や会社の文化醸成の店でもTHANKS GIFTの社内SNSの機能が必要だと感じていました。

- 実際にTHANKS GIFTを利用してみての感想
THANKS GIFTを活用することによって、感謝や賞賛を伝え合う文化を醸成できています。
日々の仕事の中でありがとうと伝える、誕生日の社員におめでとうと伝える、他人の何かしらの成果を賞賛することは活発に行われています。
他のコミュニケーションツールよりも、サンクスカードや社内掲示板のコメントなど、コミュニケーションのハードルが低いため、店舗内外でのコミュニケーションが取りやすいことはTHANKS GIFTならではです。
また、サンクスカードのやりとりや社内掲示板のニュースを全従業員が見れることで、何となくお互いの事を知っているという状況を作れています。
年2回実施している社員総会や社内研修でも、普段仕事で関わらない人とのコミュニケーションを取るきっかけ、取りやすい雰囲気の醸成ができています。
詳細を見る
- THANKS GIFTについて
『THANKS GIFT』(https://thanks-gift.net/) は日々の感謝や称賛のコミュニケーションを元に、企業理念に即した行動の承認や応援をコインという形で従業員同士で贈り合うことが可能な組織改善プラットフォームです。
https://go.thanks-gift.net/l/839883/2021-09-09/3myb9
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48488/84/48488-84-c67d54e08f94e6a4ae1274dd0b917a0f-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

もらったコインはポイントに変換し、大手ECサイトAmazonの「Amazonギフト券」、JALの「JALマイル」、「QUOカードペイ」など様々な物と交換ができます。また従業員のコンディションを継続的に捉え、部下のコンディションが下がると管理職にアラートが届き、離職の予兆を可視化する機能など、チームビルディングに必要な機能も充実しています。2016年のサービスリリース以降、現在830社以上の大手企業から、ベンチャー、中小企業までで幅広く導入されております。

- Take Actionについて
株式会社Take Actionは「働く人に熱を。組織にエネルギーを」をミッションに、採用から定着、活躍までワンストップで支援。「活躍している人材の離職を防ぐ=定着」を促進し組織のエンゲージメントを継続的に高め、組織課題を解決します。
企業成長を促進する採用支援サービス: jinji+(ジンジプラス)
従業員がイキイキ働く仕組みに: THANKS GIFT(サンクスギフト)
人的資本経営をサポートする: タレントファイル
リファラルとアルムナイ採用なら:リファアルム

会社名 : 株式会社Take Action ( URL:https://www.take-action.co.jp/
代表者 : 成田靖也(なりたせいや)
住所 : 〒141-0031東京都品川区西五反田 7-9-5 SGテラス2F
設立 : 2010年10月5日
資本金:5251万3750円
■報道関係者からの連絡先
株式会社Take Action 広報担当
電話:03-6417-4083
メール:marketing@take-action.jp



プレスリリース提供:PR TIMES

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