プレスリリース

ITインフラのソリューション構築を中心に、クラウドソリューションや、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供するIT事業や障がい者の方の就労準備サービスなどの障がい者支援事業を展開しているアイエスエフネットグループ（本社：東京都港区、代表：渡邉幸義、社員数：2,441名）は、2022年の年頭に際して、以下謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/42830/83/resize/d42830-83-a0bcc83dfae7f3e7623e-1.jpg ]

謹んで新年のお慶びを申し上げます。

旧年中は、皆さまより格別なるご支援とご厚誼を賜り、心より御礼申し上げます。
一昨年より続く新型コロナウイルスの流行により、情勢はまだまだ予断を許さない状況が続きます。弊社は、昨年、皆さまのご支援もあり、社員とともに安定経営に努めてまいりました。厳しい状況が続く中、医療従事者の皆さまをはじめ、我々の生活を支えていただいている皆さまに今一度感謝申し上げます。ワクチン接種の推奨などの報道も引き続き報道されておりますが、まだまだ先行きの不透明感が拭えない状況には変わりなく、引き続きできる限りの対策を行ないつつ事業を推し進めてまいる所存です。
2022年は昨年ミッションとしておりました、デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）であらゆる働き方（雇用）の実現に向け引き続き取り組んでまいります。また、安定経営と社員の健康を第一の目標として、コロナ禍を恐れず、積極的に制度の改善や施策を講じ、社員一人ひとりにとっての働きやすい環境の創造に努めてまいります。

◆アイエスエフネットが目指す 「10のビジョン」
10のビジョンとは、弊社社員の意見をもとに企業文化の指針とミッションを調整し、今後目指すべき姿として明文化したものが、この「10のビジョン」です。 社員がワクワクする、そして、求められている近い未来の達成すべき目標を、社員と共有するためのものです。

1．人間関係の悩みゼロカンパニーを目指す
2．アジア1のインフラエンジニアのユートピア(理想郷)へ
3．5年で待遇倍増！利益の見える化と配分、そして地域格差をなくす
4．魅力的なキャリアパス
5．働き方の自由を3年間で実現
6．シンガポールを中心にアジア・グローバルへ展開
7．一流のプロフェッショナルを従業員に招聘
8．身につけたスキルで社会貢献
9．男女・年齢・国籍に関係のない適正評価と、平等な雇用機会の提供
10．挑戦できる環境創り

弊社は今後も、アイエスエフネットグループの理念・哲学のもと、以上の10のビジョンの実現に向けて社員一丸となって取り組みを続けてまいります。
今後ともご指導、ご鞭撻のほど、心よりお願い申し上げます。

アイエスエフネットグループ
代表取締役　渡邉 幸義


◆株式会社アイエスエフネット概

[画像2: https://prtimes.jp/i/42830/83/resize/d42830-83-92bf014c9f1b8187c24e-2.jpg ]

代表：渡邉 幸義
住所：東京都港区赤坂7-1-16オーク赤坂ビル 3階
設立：2000年1月12日
アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国19カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2020年1月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。

◆アイエスエフネットグループ概要

[画像3: https://prtimes.jp/i/42830/83/resize/d42830-83-8662ef8ddeba0d942938-0.jpg ]

アイエスエフネットグループは、グループ社員約2,400名が一体となり、「IT」と「障がい者支援事業」を柱に、国内および海外のITインフラなど多くのお客さまのビジネスを支えるITサービスを提供しております。また、多様な方々がお互いを尊重し認め合い、それぞれを受け入れながらともに成長していくため、ダイバーシティ（多様性を認め）とインクルージョン（個々を活かす）を掛け合わせた「ダイバーイン雇用」にも取り組み雇用創出に尽力しています（2021年7月1日時点)。
アイエスエフネットグループHPはこちら：https://www.isfnet.co.jp/


当リリースに掲載されている内容、お問い合わせ先、サービス・製品の価格、仕様、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。

プレスリリース提供：PR TIMES