プレスリリース

経済やマーケットのプロが個人投資家に株式投資の魅力や秘訣を伝授

株式会社日経CNBC（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：竹之内源市、以下「日経CNBC」）は、2023年10月2日から10月9日まで個人投資家を対象に開催した「投資家を応援するウィーク2023」を振り返る特設ページを開設しました。
「投資家を応援するウィーク2023」を振り返る
【特設ページ】⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/guide/news/202310ouenweek/
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「投資家を応援するウィーク2023」とは


これから株式投資を始めたい方や、金融のプロフェッショナルによる高度な情報を求めている中上級者の方に向けて、マーケット・経済専門チャンネル日経CNBCが10月4日の「証券投資の日」に合わせて1週間にわたりLIVE配信無料公開などのキャンペーンを実施。レギュラー番組「朝エクスプレス」と「昼エクスプレス」のほか、「投資ビギナー必見！『お金と体を動かそう！』」などの特別番組、「さすらいのストラテジスト 宮島さんに聞いてみよう！」などのインターネット限定番組を通じて「投資でいかに資産を増やすか」を掘り下げていただきました。

番組出演者から投資家のみなさまへ寄せられたメッセージを動画とテキストで振り返る


「投資家を応援するウィーク2023」に出演した金融関係者やカリスマ投資家など、経済やマーケットのプロから個人投資家へのメッセージを動画とテキストで振り返るページを日経CNBC online公式ホームページ上に開設しました。掲載メッセージを紹介します。

【特設ページ】⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/guide/news/202310ouenweek/

▼「投資の日」特別番組　投資ビギナー必見「お金も体も動かそう！」
・経済アナリスト 馬渕 磨理子氏「自分ができる範囲で、ゆっくりとあせらずやってほしいなと思います」
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「日本も実は資産をしっかり形成している一般的な方も増えてきているので、株が怖いものではないという認識に随分と変わってきましたし、国もこんな風にNISA制度みたいに、皆さんに『どうぞ投資して下さい。資産形成して下さい』という風に用意してきているので、随分と投資しやすい環境になってきているんです。
人生100年時代ですから、まだまだここからスタートできるという事ですよね。あとアドバイスとしては、あせらない。自分のできる範囲でいいですし、誰かから言われて大きなお金を投資する必要性もないので、自分ができる範囲でゆっくりとあせらずやってほしいなと思います」
○動画はこちら [YouTube] ⇒ https://youtu.be/Li3MrFJpeJ0


▼ゲスト出演したカリスマ投資家が「(ご自身の知見から)どんな投資をしてみてほしいか」を伝授
・個人投資家 たけぞう氏「10月4日 投資の日に引け値ベースで買ってみるのも良いのでは」
・1UP投資部屋 Ken氏「日本株投信のつみたてを一部でいいので加えてみてほしい」
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たけぞう氏「今日10月4日(※番組出演日)の投資の日に、引け値をベースで(日本株を)買ったら、リーマンショック後の14年では11勝3敗とかいうこともあります。年末まで持っても11勝3敗と、勝率的にはいいみたいです。今日の引け後にちょっとそう買ってみるのものもいいのかなという風に思ってます」
Ken氏「日本株投信のつみたてを一部でいいので加えていただきたいというのがある。日経平均でもいいと思います。僕は『日経４万目指す派』なので、将来的に考えても結構面白いと思います」
○動画はこちら [YouTube] ⇒ https://youtu.be/vAE8QZIP9l0

・個人投資家 DAIBOUCHOU氏「下落するたびに不機嫌になると、人生が不幸になったりします」
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「暴落は本当につきもので、避けるのは保有系の投資家には無理だなと思っています。暴落を前提として対策をするのがいいのではないかと思います。暴落の最中に何かをやってうまく切り抜けようとしても、なかなかうまくいかない。暴落やトレンドの急変にうまく対応できるそのメンタルや手法を学んでいない、そういったスタイルでもないので、暴落は仕方ないものだという風に思ってます。下落するたびに不機嫌になると、人生が不幸になったりします。下落した時でも幸せな気分になれるように、現実のお金と相場のお金は分けて考えるっていうのが大事かなと思います」
○動画はこちら [YouTube] ⇒ https://youtu.be/mTnu6VUbdj4


▼日経CNBC視聴者にはおなじみのコメンテーターや金融関係者からのメッセージ
・日経CNBC レギュラーコメンテーター 岡崎 良介氏「株にとって一番大事なのは絶対的な価値＝利益」
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「今日(※番組出演日の10/4)は勉強するにはとてもいい日だと思います。日経平均株価が2％下がってるじゃないですか。
投資、特に株式投資は二つの価値を持ってると思います。一つは絶対的な価値。株式会社ですから利益を上げていく、あるいは配当を出していくという絶対的な価値です。もう一つの価値というのは、金融商品なのでほかの金融商品との相対的な価値です。
今日(※番組出演日の10/4)の２％安は、金利の上昇という相対的な価値の戦いに負けてしまっている。なぜかというと、反対側にある債券という固定利回りの金利が上がったので、期待で動く株は分が悪くなる。これは相対的な価値、金利によって相対的な価値が変わった。今日(※番組出演日の10/4)は相対的な価値が悪影響を及ぼしていると思います。
絶対的な価値は利益です。利益を生み出していくこと、そして成長していくこと、つまりは景気であって、今(※番組出演日の10/4)、皮肉なことにアメリカってのは景気が良すぎて困ってしまっています。景気が良すぎて相対的に債券の価値が上がっている最中で、そのあおりを受けて株の価値が下がってるんですが、そこはそんなに気にしなくていい。株にとって一番大事なのは絶対的な価値。絶対的な価値は利益であって、その投資する会社が成長するかどうか、そしてその企業が育ってる国の景気が、前向きに進んでるかどうか、日本で言えばデフレ脱却してプラスの名目成長を続けてくことができるかどうか、これが絶対的な価値の上で最も重要になります」
○動画はこちら [YouTube] ⇒ https://youtu.be/7DbZtFTSYyI

・ニッセイ基礎研究所 井出 真吾氏「長期投資は報われないことは全くありません。報われるんです」
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「『井出さん長期長期って言うけどまだバブルの高値回復してないじゃない。30年以上経ってるのに』と良く言われますが、配当込み日経平均ではバブルの高値で比べると既に３割くらい上にいってます。いつ報われたかというと、２年ぐらい前(2021年9月)の自民党総裁選で、当時の総理大臣の菅さんが『自分は出馬しない』と言い、そこでマーケットが動いた。そのタイミングでバブルの高値を超えていたんです。長期投資ってのは報われないことは全くありません。報われるんです」
○動画はこちら [日経CNBC online] ⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/47559

・マネックス証券 広木 隆氏「(日本株市場は)全部いろんな歯車が上手いこと重なってきてると思います」
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「ようやく日本が長く苦しんできたデフレから脱却してきた、こういうときに新しい新NISAの制度があるから、本当に資産運用が役に立つ。制度だけ作っても、日本のデフレ脱却が進まなかったり、あるいは、投資対象である日本企業が全然変わろうとしないと、このお金は海外へ逃げて行くと思います。しかし、今、ようやくこの受け皿となる日本企業も大きく変わり、そしてそれを運用する運用者の世界も変わろうとしてる。それで、政府が本腰を入れた投資改革に乗り出している。全部いろんな歯車が上手いこと重なってきてるんだと思います」
○動画はこちら [日経CNBC online] ⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/47575

・auカブコム証券 河合 達憲氏「来年は新NISAを通じた新たな資金が入り、マーケットは盛況になる」
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「現在と未来を見ていくと、現在は日本市場はアメリカに次ぐ世界第二の市場なんですね。米系の投資家も欧州系の投資家も流動性不足というのを怖がりますから、一番大きいアメリカに次ぐ大きい市場はどこっていうとやっぱり日本市場になってきます。そこに日本市場への安心感っていうのが筆頭に出てきます。足元では訪日外国人客が2019年に匹敵するぐらいの人数に増えた。
未来に何が起こるかっていうと、来年はいよいよ新NISAがスタートします。来年は新NISAを通じた新たな資金が入ってきて、非常にマーケットは盛況になる年になるんだろうということが未来の考え方です」
○動画はこちら [日経CNBC online] ⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/47653

・経済ジャーナリスト 和島 英樹氏・日経CNBC 解説委員長 直居 敦
「長年見ているおじさん達からするとびっくりするような変化(が日本株市場に起きている)」
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和島 英樹氏「個人投資家も今まで『何期連続増配なんてふーん』みたいなものだったのが、ここにきてそういう企業の株価が評価されるようになってきています。来年の1月から新しいNISAが始まるので、吟味するための目利きっていうのがだいぶ利いてると思います。運用する機関投資家サイドも『やっぱりROEが変わってきてるじゃないか』というような点は、今年1年、もしかしたら今年を基点に来年再来年と継続、ないしはさらに…という可能性があります」
日経CNBC 直居「これは本当に、長年見ているおじさん達からするとびっくりするような変化です」
○動画はこちら [日経CNBC online] ⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/47591


▼「投資家を応援するウィーク」特別ゲストからのメッセージ
・マネックスグループ専門役員 イェスパー・コール氏
「来年から新型NISA、個人投資家が日本株を買わないと、外国の投資家に対しては赤信号に映る」
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イェスパー・コール氏「世界最大の債権国、一番お金持ちの国は日本。しかし日本は、機関投資家も個人投資家も自分のマーケットは買わない。これはやっぱりすごく大切なこと。来年から新型NISA、税金の関係でとてもすごい飴を作っている。だからこそ、個人投資家は連続的に日本株を買わないと、これは外国投資家に対しては赤信号に映る」
聞き手：内田まさみキャスター「新NISAが始まって、それでも個人が買わないとなると、外国人投資家は、これはだめだぞという風に思ってしまう可能性があるのですか」
イェスパー・コール氏「さよなら〜(歌いだす)。根本的なところはどういう商品、どういうファンドがあるか。日本の証券会社が、あるいは日本の個人投資家、あるいはファイナンシャルアドバイザーに対してはすごく大きなポイントになる。税金の観点、理論的にはmake sense（理にかなっている）。もう税金なしで投資できるということは、We should do(やるべきだ)。ファイナンシャルアドバイザーとか、あるいは、証券会社はどういうアドバイスでやってるかという事に対して、これはビッグポイントになると思います」
○動画はこちら [YouTube] ⇒ https://youtu.be/MaJ0TTy0Ezg

・武者リサーチ 武者 陵司代表「貯蓄から投資へと一気に変わった。世界の投資家にとっては嬉しい驚き」
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「アメリカもヨーロッパも利上げでインフレに対するにブレーキを掛ける方向で行っているのに対して、日本にとってはようやくデフレ脱却が見えてきたということですから、向こうのマイナスの材料が日本にとってはプラスの材料だという状況だと思います。
政策的にも特にPBR1倍割れ改革ですかね、市場区分の問題はかなり注目もされている。日本っていう国はちょっと異質な国だと、市場の論理が通用しないというようにずっと思われてきた。それがこのコーポレートガバナンス改革から始まって、企業利益の急増。そしてそれを受けて岸田政権の新しい資本主義。貯蓄から投資へと一気に変わって、世界の投資家はちょっとびっくりして見てる。世界の投資家にとっては嬉しい驚きですよね」
○動画はこちら [YouTube] ⇒ https://youtu.be/QZdHgHqhVnE

・フィンウェル研究所 野尻 哲史代表「3％運用を続けていくのはそんなに大変なものではない」
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「よく申し上げているのが、(老後に)3％くらいの運用収益をキープしながら少しずつ取り崩して、(資産の)減り方を緩やかにしていく運用。多くの方が運用は『リスクがあり得る』『儲からない』とよく言われるんですけど、実際どうかを数字で理解をしておくことが大事だと思うんですね。
日経電子版に出ている投資信託のランキング(投資信託サーチ)。これを使うと、対象になる投資信託のリストや、それから過去10年以上、長い運用実績のあるやつはどれくらいあるか、その中で直近10年間の投資パフォーマンスはどれくらいになっているか、こういうのを調べることができる。直近で調べてみると、10年以上運用実績のある投資信託のうちのだいたい3/4が年率で3％以上のパフォーマンスを上げている。
だからそんなに、3％が遠いものではなくて、できなくないもの、っていうわけではではないと、自分でもちょっと体感できるかもしれないのであれば、価値のある運用方法。毎年2割増やそうとすれば、それは大変ですけど、3％運用を続けていくっていうのはそんなに大変なものではないなと思います」
○動画はこちら [日経CNBC online] ⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/47618

・日本証券業協会 森田 敏夫会長「多くの方々に新NISA制度の恩恵を被っていただけるように取り組む」
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「国民の皆さんに、新NISAが大変関心が高いように思います。我々としては、この制度を正しく理解していただいて、国民の多くの方々にこの制度を利用していただいて、国民の多くの方々にこの制度の恩恵を被っていただけるように、業界を挙げてしっかりと取り組んでまいりたいと思います」
○動画はこちら [日経CNBC online] ⇒ https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/47540


【重要なご注意事項】
当資料は特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。

当資料は特定銘柄および株式市場全般の推奨や株価動向の上昇や下落を示唆するものではありません。

当資料はいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆、保証するものではありません。




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詳細はこちら：https://online.nikkei-cnbc.co.jp/

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