プレスリリース

リアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」を運営する株式会社unerry（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：内山 英俊、以下、unerry）は、技術部の蔵谷 博康が、グーグル・クラウド・ジャパン合同会社の公式アワードプログラムにおいて「Google Cloud Partner Top Engineer 2023」に選出されたことをお知らせいたします。Google Cloud Build パートナー企業所属のエンジニアとしては、国内初の受賞となります。
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「Google Cloud Partner Top Engineer」アワードプログラムは、グーグル・クラウド・ジャパン合同会社の公式アワードプログラムです。パートナー企業所属のエンジニア個人の活躍を表彰するもので、第2回である本年度は50人のエンジニアが選出されました。

アワードプログラムの詳細、および受賞については、以下サイトを参照ください。https://cloud.google.com/blog/ja/topics/partners/partner-top-engineer-2023-award-winners/

蔵谷は、月間300億件超の人流ビッグデータを蓄積する「Beacon Bank」におけるサーバーサイドの開発・運用をリードしています。unerryでは現在、「Beacon Bank」の基盤に Google Kubernetes Engine (GKE) を導入していますが、アクセス数が毎年急増する中、高負荷やサーバーコスト最適化に対応するために毎年アーキテクチャの見直しを行っています。蔵谷は、Google Cloud の挑戦的な新サービス群を柔軟に取り入れ、実経験から得られた技術的知見を Google Cloud 主催イベントやJagu'e'rコミュニティなど社内外で共有。超高速データ基盤構築に向けた Google Cloud の活用訴求に貢献し、多くのエンジニアの利用を後押しする結果に繋がったと考えています。

unerry技術部は、クラウドサービス運用に関する高い専門性を持つ集団となることで、今後もサービスの安定的な提供を継続するとともに、最先端の技術情報の発信を行うことでエンジニアコミュニティに貢献してまいります。


株式会社unerry 技術部 蔵谷博康のコメント

技術イベントの登壇、インフラの増強、IoT機器の開発など Google Cloud に関する様々な活動を今年は行ってきました。これを評価頂き、Google Cloud Partner Top Engineer という素晴らしい賞を受賞できたことを大変嬉しく思います。来年は社内エンジニアのスキルアップや Google Cloud を利用したプロダクト開発を頑張っていきたいです。

受賞者プロフィール：
蔵谷 博康　（くらや ひろやす）／ 株式会社unerry SREエンジニア
SES企業を経て、2017年にunerryに入社。「Beacon Bank」やIoT機器の設計・構築・運用保守を担当。Google Cloud Born Digital Summit や Google Cloud ユーザー会 Jagu'e'rのイベントへの登壇経験多数。 Google Cloud 認定資格「Professional Cloud Architect」「Professional Cloud Developer」「Professional Security Engineer」保持者

蔵谷インタビュー記事（unerryオウンドメディア「うねりの泉」）：
二拠点生活とSREエンジニア 爆増するデータの高負荷対策は「今が一番勝負時」
https://www.unerry.co.jp/blog/recruitment_interview_kuraya/

＊Google Cloud および GKE は Google LLC の商標です。
＊「Beacon Bank」は日本国内における株式会社unerryの登録商標です。
＊本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

＜ お問い合わせ ＞
株式会社unerry 広報　内山、柳田
information@unerry.co.jp

■株式会社unerryについて ( https://www.unerry.co.jp )
リアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank（https://www.beaconbank.jp/）」を運営する2015年創業のデータカンパニーです。GPSおよびビーコン技術を活用し、スマートフォンアプリから取得する月間300億件超、約1.1億IDの屋内外の人流ビッグデータをAIで解析。「心地よい未来を、データとつくる。」というミッションを掲げ、OMOマーケティング支援や、スマートシティの実現に向けた事業等を展開しています。

プレスリリース提供：PR TIMES