プレスリリース

〜「新卒採用」の課題にフォーカスしたオンラインイベント〜

人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（所在地：東京都千代田区/代表取締役社長：寺澤康介）は、 新卒採用担当・人事関係者を対象としたイベント「新卒採用フォーラムONLINE 2024」を、 2024年7月9日（火）にオンライン（参加無料）にて開催します。
特設サイト（事前申し込み）： https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=69935
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/75/41222-75-c11b100b4baa3045af41d80f65b8fa6e-650x340.jpg ]


2025卒採用では、コロナ禍以降、オンラインが主流となっていた採用面接・インターンシップの対面回帰の動きや生成AIの活用が本格化するなど、企業による試行錯誤の動きが続いています。依然として学生有利な売り手市場が続く中で、優秀人材を獲得するためには、採用トレンド・課題を把握しつつ、適宜採用戦略を見直していくことが必要です。そこで本フォーラムでは、 2026年新卒採用に向けて企業が注視すべき課題解決のヒントとなる17講演をご用意いたしました。

特別ゲスト講演では、神戸大学大学院経営学研究科 服部泰宏教授、株式会社ビジネスリサーチラボ 伊達洋駆氏、富士通株式会社 Employee Success本部 人材採用センター長 大平将一氏をお招きし、近年、重要性が高まる「インターンシップ」のポイントや課題を中心に、富士通社の事例を通して議論を展開いたします。
さらに、就活系YouTubeチャンネル「しゅんダイアリー」を運営する、株式会社Diary 福田駿氏をゲストに迎え、株式会社人材研究所 曽和利光氏とともに、「Z世代」の特徴や働き方・キャリアに対するリアルな価値観について、深掘りしてまいります。また、HR総研の独自調査を基に、25卒採用の振り返りや26卒採用に向けての展望、ターゲット層獲得に必要な視点についてもお伝えします。
ぜひ、 皆様のお申し込みをお待ちしております。


■開催概要
【日　　程】　ストリーミング配信：2024年7月9日（火）10:00〜16:50
　　　　　　　アーカイブ配信　　：2024年7月12日（金）13:00〜7月31日（水）17:00
【配信方法】　完全オンライン（ストリーミング配信・アーカイブ配信）
【対　　象】　企業の新卒採用担当者
【参 加 費】　 無料
【主　　催】　ProFuture株式会社
【申込締切】　2024年7月31日（水）15:00
【特設サイト】　https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=69935

■申込及び視聴＆アンケート回答特典
【申込特典】
・いずれか1講演以上の申込
　全員に「インターンシップの印象が良かった理由＆プログラム内容（2024年度版）」
　（フリーコメント集）を進呈
【視聴＆アンケート回答特典】
・7/9（火）のストリーミング配信にて、いずれか1講演以上の視聴＆アンケート回答
　抽選で50名様に「ECギフト券 1,000円分」を進呈
・7/9（火）のストリーミング配信にて、いずれか3講演以上の視聴＆アンケート回答
　抽選で30名様に書籍『シン報連相　一流企業で学んだ、地味だけど世界一簡単な
「人を動かす力」』曽和利光著（1,628円／税込）を進呈
・7/12（金）〜7/31（水）のアーカイブ配信期間中にいずれか1講演以上を視聴＆アン
　ケート回答
　全員に「選考中に志望度が上がった＆下がったエピソード（2024年度版）」（フリー
　コメント集）を進呈

■お問い合わせ先
　ProFuture イベント運営事務局（ProFuture株式会社内）
　EMAIL： seminar@hrpro.co.jp

■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、経営層向け情報サイト『経営プロ』、
　　　　　 CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、人事担当者・経営者向けイベント
　　　　　 『HRサミット』の開催などメディア事業、イベント事業、
　　　　　 ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/

■HR総研について
HR総研は、 2012年に「人事領域の開かれた調査機関」として、 弊社内（当時はHRプロという社名で、 2015年にProFutureに社名変更）に立ち上げました。 「開かれた調査機関」とは、 自社独自で行う調査だけではなく、 他の調査機関・企業と共同で調査を行い、 その結果を広く社会に共有していくことを意図したものです。
産業の変化、 雇用の変化、 働き方の変化、 人事の変化は加速度的にスピードを増しており、 自社独自の調査だけにこだわっていては、 その変化に対応した調査を実施できないと考えたからです。 また、 他の調査機関、 企業との共同調査にその知見を取り入れることで、 新しい視点で調査分析を行うことができますし、 調査内容や調査対象が広がります。
HP： https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=69938

プレスリリース提供：PR TIMES