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株式会社コーチ・エィ

企業のパーパス浸透に強く影響しているのは「対話の促進」

(PR TIMES) 2024年01月09日(火)17時15分配信 PR TIMES

二松学舎大学とコーチング研究所の共同研究レポート

株式会社コーチ・エィ(代表取締役社長:鈴木義幸)は、コーチング研究所と二松学舎大学の小久保欣哉教授との共同研究によるレポート「対話の促進は経営理念やパーパスの浸透にどのように影響するか?」を発表したことをお知らせします。今回のレポートでは、組織内で対話が促進されることが、全社への経営理念・パーパスの浸透や経営チームの戦略的意思決定能力に関係することを報告するものです。

本レポートの全文は下記のURLよりダウンロードしてご覧ください。
URL:https://biz.coacha.com/download/cri-research-report07.html
■対話、パーパスの浸透、経営チームの意思決定能力の相関を仮説に基づき調査
コーチ・エィのコーチング研究所では、2023年2月に発表したレポート、「経営理念やパーパスの浸透に、経営チームはどのような役割を果たすのか?」において、経営チームにおけるパーパスの浸透が、組織全体へのパーパスの浸透に強く影響する可能性を見出しました。

参考
「経営理念やパーパスの浸透に、経営チームはどのような役割を果たすのか?」
URL:https://biz.coacha.com/download/cri-research-report03.html



今回は、経営チーム(Top Management Team、以下「TMT」)と会社全体(以下「全社」)の2つに対象を分け、「対話の促進」「パーパスの浸透」「TMTの戦略的意思決定能力」についてアンケート調査を実施しました。その結果、これら3点には正の相関があることがわかり、対話の促進が企業経営においてプラスの効果をもたらすことが示唆されました。

分析にあたっては、以下の2点に着目しました。
対話の促進によるパーパス浸透への影響

パーパス浸透によるTMTへの戦略的意思決定能力の影響



なお、以下の5つの仮説を立てたうえで当該分析を行っています。
仮説1 「TMT内の対話の促進」と「全社の対話の促進」は統計的に正の関係を示す
仮説2a 「TMT内の対話の促進」と「TMTへのパーパス浸透」は統計的に正の関係を示す
仮説2b 「全社の対話の促進」と「全社へのパーパス浸透」は統計的に正の関係を示す
仮説3  「TMTへのパーパス浸透」と「全社へのパーパス浸透」は統計的に正の関係を示す
仮説4 「TMTへのパーパス浸透」と「TMTの戦略的意思決定能力」は統計的に正の関係を示す

■対話の促進がパーパスの浸透に寄与することが明らかに
調査によって集積したデータを分析し上記5つの仮説を検証したところ、それぞれに相関が見られ、特に、以下の間には強い相関が見られました。(図参照)
「TMT内の対話の促進」と「全社の対話の促進」

「TMTへのパーパスの浸透」と「全社へのパーパスの浸透」

「TMTへのパーパスの浸透」と「TMTの戦略的意思決定能力」



[本調査研究の仮説の実証結果]
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53380/74/53380-74-1a37c39e5ba7a04ba880593c17506f10-1500x768.png ]


■経営チーム内の対話が意思決定能力に影響
また、解析の結果、新たに「TMT内の対話の促進」と「TMTの戦略的意思決定能力」の間にも、強い相関があることが判明しました。さらには「全社の対話の促進」と「TMTの戦略的意思決定能力」の間にも相関がみられます。
このことから、TMT内で対話が建設的に促進され、そして、全社の対話環境が活発であることは、より戦略的なTMTの意思決定につながると見てとれます。

[本調査研究の仮説の追加実証結果]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53380/74/53380-74-c1d2e8a0283a80de7a7fbc1ec3a93c36-1500x909.png ]

コーチ・エィでは、今後も、コーチングや対話が組織と経営に与える影響の研究を引き続き実施していきます。

本調査に関する詳細レポート「対話の促進は経営理念やパーパスの浸透にどのように影響するか?」をご希望の方は、下記のURLよりダウンロードしてご覧ください。

「対話の促進は経営理念やパーパスの浸透にどのように影響するか?」
URL:https://biz.coacha.com/download/cri-research-report07.html



<調査概要>
調査方法: インターネットリサーチ
調査時期: 2023年8月4日〜8月24日
調査対象: 東京証券取引所に上場する各種上場企業(東証プライム・東証スタンダード・東証グロース・名証・札証・福証の1部・2部、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)所属の「会長・社長・CEO・取締役・執行役員」「本部長・部長」「課長・係長・主任・一般社員」。「監査役・顧問」などは対象外。
有効回答者数: 36業種、562サンプル

■コーチング研究所とは
コーチング研究所は、株式会社コーチ・エィの研究開発部門です。コーチ・エィが長年培ってきた「組織開発に向けたコーチング」の豊富な経験とリサーチ実績をもとに、人と組織の状態を可視化し、コーチングの可能性を科学的な視点から読み解く活動をしています。また、コーチング研究所のリサーチデータは新商品の開発や既存のサービスの品質向上に活用されています。

コーチング研究所 : https://www.coacha.com/cri/

■株式会社コーチ・エィ
コーチ・エィは、組織変革を実現するエグゼクティブ・コーチング・ファームです。

人と人との関係性に焦点をあて、システミック・コーチング(TM)というアプローチで、組織全体の変革を支援する対話を通じた組織開発を推進しています。

1997年の創業(当時はコーチ・トゥエンティワン)以来、パイオニアとして日本におけるコーチングの普及・拡大に貢献してきました。クライアントの約8割がプライム市場に上場している大企業です。また、コーチ人材の開発にも力を入れており、今まで1万人以上のコーチを輩出してきました。

2008年にはコーチング研究所というリサーチ専門の部署を構え、世界に先駆けてエビデンス・ベーストのコーチングサービスを提供してきました。豊富なコーチング実績の分析データをもとに、コーチングに関する学術研究や成果の可視化に向けた研究に取り組んでいます。

東京のほか、ニューヨーク、上海、香港、バンコクに拠点を構え、日本企業の海外拠点はもとより、海外現地企業にもコーチングを提供しています。世界的なコーチ養成機関の草分けであるCoach Uを2019年に子会社化するなど、さらなるグローバルネットワークの拡大を図っています。

コーチ・エィ コーポレートサイト: https://www.coacha.com/

■本件に関するお問合せ
株式会社コーチ・エィ IR・広報部 広報グループ 
メールアドレス:coacha_press@coacha.com
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53380/74/53380-74-b9a45d895177a5b9f6e69236b0dde031-651x591.png ]



プレスリリース提供:PR TIMES

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