プレスリリース

5Gコアネットワークの迅速な展開、構成、実験を、事前に統合され、自動化されたクラウドネイティブなソフトウェアスタックにより実現


ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）（日本ヒューレット・パッカード合同会社 本社：東京都江東区、代表執行役員社長：望月 弘一）は本日、株式会社オプテージ（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：名部 正彦）がローカル5Gネットワークの実証実験に利用するプラットフォームにHPE 5G Core Stackを採用したことを発表しました。オプテージは、製造、物流、医療、教育などのユースケースにおけるお客様のニーズを満たすために、ローカル5Gネットワークの実現性の実証実験を進めています。

ローカル5Gネットワークは、帯域保証、低遅延、数千台のデバイスへの対応を必要とするビジネスにおいて関心が高まっています。オプテージのような通信事業者、企業、自治体が、異なる周波数帯を組み合わせ、異なる環境でローカル5Gの地域実証実験を行っています。専用の帯域幅とインフラを持つローカル5Gネットワークは、製造業や産業界のユースケースにおける特定の接続ニーズに特に適していると期待されています。実証実験は、ローカル5Gが事業のニーズを満たすことができるかどうかを判断するにあたって重要な活動です。
オプテージのローカル5Gの詳細：https://optage.co.jp/5g/

オプテージは、独自の光ファイバーを有し、高速・高品質な専用線サービス、VPNサービス、インターネット接続サービスおよびモバイルサービスを提供しています。高信頼・高セキュリティの閉域ネットワークを活用し、お客様のニーズに応じたローカル5Gネットワークの構築を目指しています。実証実験にあたっては法人顧客向けにローカル5Gサービスを提供する可能性を探るため、信頼性と安全性の高いローカル5Gネットワークのテストを行っています。オプテージがローカル5GのテストにHPE 5G Core Stackを選んだ理由は、事前に統合された自動化されたソフトウェアスタックを数時間で迅速かつ容易に導入できるからです。HPE 5G Core Stackは、オープンでクラウドネイティブなコンテナベースの5Gコアネットワークソフトウェアスタックであり、お客様が新たな5Gの収益源への道のりを加速するのに役立ちます。自動化を推進し、俊敏性を提供し、5Gサービスの展開を加速するように設計されています。

日本ヒューレット・パッカード合同会社 常務執行役員 通信・メディアソリューションズ統括本部長 三木 寛は次のように述べています。
「HPE 5G Core Stackは、5Gの容易な導入と高い拡張性を目指して開発されており、オプテージ様のような通信事業者が短期間で評価、検証を行えることで、ビジネス上のメリットを実感いただくことを目指しています。オプテージ様のローカル5G提供に向けた実証実験をサポートできることは大変な光栄であり、実運用の加速に寄与してまいります。」

HPE 5G Core Stackは、HPE GreenLake edge-to-cloudプラットフォームにより、事前に統合されたソフトウェアおよびハードウェアプラットフォームとして提供されます。HPE GreenLakeプラットフォームを採用し、HPE 5G Core Stackを従量課金制で導入することにより、加入者数に応じて5Gコアネットワークを増強できるため、リスクを抑え、少ない先行投資で展開することができます。
HPE 5G Core Stack の詳細は https://www.hpe.com/jp/ja/solutions/5g.html でご確認ください。

■ヒューレット・パッカード エンタープライズ（HPE）について
Hewlett Packard Enterprise (NYSE: HPE) は、グローバルedge-to-cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをas a serviceで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細は https://www.hpe.com でご確認ください。

■プレスルーム
https://www.hpe.com/jp/ja/japan/newsroom/press-release.html

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