プレスリリース

伊豆半島へのインバウンドや国内旅行者の集客に向けて、KKdayと美しい伊豆創造センターがタッグを結成

アジア最大級のオプショナルツアー予約サイトを運営する株式会社KKday Japan (日本法人、東京都新宿区 以下、KKday)と、伊豆半島の観光・産業振興を推進する地域連携DMO一般社団法人美しい伊豆創造センター（事務局、静岡県伊豆市修善寺838-1 修善寺総合会館 1階 以下、美伊豆）は、かねてより協議を進めてまいりました「伊豆半島の観光振興に関する包括的連携協定」を締結しました。
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背景と目的

国内では蔓延防止等重点措置が解除され、海外渡航においては日本への入国制限の緩和が進み、旅行市場の復興へ大きな歩みを進めているなか、KKdayと美伊豆は伊豆半島における国内外からの来訪者数増加並びに地域活性化を目的に今回の包括的連携協定を締結しました。
今後、KKdayと美伊豆の協働によって伊豆半島における観光資源の磨き上げを行うとともに、世界へ展開するKKdayのプラットフォームを活用して伊豆半島の魅力の発信し、「世界から賞賛され続ける地域」の実現に向けて事業を進めてまいります。


取り組み内容

1. 観光資源の磨き上げと観光新商品の企画開発、国内外への情報発信と販売拡大
2. 来訪者にとって効率的な移動交通プラン商品企画と国内外への提供・販売拡大
3. その他伊豆半島の観光交流人口拡大と地域振興に関すること


KKdayグループ CEO　陳明明コメント

この度は、美しい伊豆創造センター様との協力により伊豆半島への観光客の送客で微力ながらも貢献できること嬉しく感じております。
これまでも伊豆半島の多くの事業者様と連携を取らせて頂いており、送客数も劇的に伸びていることから伊豆半島のポテンシャルを強く感じています。
伊豆半島の世界に誇るジオサイトをはじめとした観光資源や立地は外国人観光客にとっても大きな魅力であると確信しています。
今回の包括的連携協定を機に、美しい伊豆創造センター様との連携を一層深め、伊豆半島の経済活性化に寄与するために日本国内での情報発信を強化するのはもちろんのこと、世界に向けた伊豆半島の魅力発信を加速し、国境が開いた際には多くの外国人観光客を伊豆半島に送客できるよう、KKdayグループをあげて全力を尽くしてまいります。


一般社団法人美しい伊豆創造センター 代表理事　豊岡武士氏　コメント

アジア最大級のOTAである株式会社KKday Japan様と包括的連携協定を締結できたこと、たいへんありがたく、心より感謝、御礼申し上げます。
コロナ禍により国際交流が途絶え、既に２年を経過することとなりました。この間、来るべき国際交流再開に向け、私共は「台湾」を最優先に取り組みを進めてまいりました。
そうした中、株式会社KKday Japan様とご縁をいただき、このたび包括的連携協定の締結に至りました。台湾、香港、韓国のみならず、日本国内各地から伊豆半島への来訪者の拡大に向け、最高、最強のパートナーを迎えることができ、心躍るところでございます。これから株式会社KKday Japan様と力を合わせ、知恵を絞り、魅力あふれる伊豆半島への来訪者拡大による地域経済活性化と、株式会社KKday Japan様の発展・社業拡大にむけ、様々な取り組みを展開してまいりたいと思います。

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一般社団法人美しい伊豆創造センターについて
美しい伊豆創造センターは「伊豆を一つに」をテーマに、伊豆半島の観光振興や地域活性化を目的に管内１３市町により組織された地域連携DMOです。
【会社概要】
名称　：一般社団法人 美しい伊豆創造センター
代表者：代表理事　豊岡 武士
所在地：静岡県伊豆市修善寺838-1(修善寺総合会館内)


KKdayについて
KKdayは現地オプショナルツアー・アクティビティ専門のオンライン予約プラットフォームです。世界中の特あるツアーを網羅し、旅行計画の利便性を向上させるサービスを提供しています。
KKdayのプラットフォームは92ヵ国550都市以上をカバーし、約30万件以上の旅行商品を取り扱っています。世界中の利用者がもっと自由で快適に旅行体験を楽しめるよう、サイトは日本語、繁体字、簡体字、英語、韓国語などの多言語に対応。KKdayは今後も高品質なオプショナルツアー・現地アクティビティを提供してまいります。
【会社概要】
設立： 2014年5月
拠点：台湾、日本、韓国、シンガポール、マレーシア、インドネシア、ベトナム、フィリピン、タイ、香港
代表者：創業者兼CEO 陳 明明（Ming Chen）
日本法人所在地：東京都新宿区四谷1-22-5　WESTALL四谷ビル2階
事業内容：現地オプショナルツアー予約サイトの運営
URL：https://kkday.me/DPcJS（日本語サービスサイト）

プレスリリース提供：PR TIMES