• トップ
  • リリース
  • 材料・製造方法を大きく見直した環境にやさしい次世代の飲料缶蓋「EcoEnd(TM)」を開発

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2
  • 記事画像3

東洋製罐グループホールディングス株式会社

材料・製造方法を大きく見直した環境にやさしい次世代の飲料缶蓋「EcoEnd(TM)」を開発

(PR TIMES) 2023年12月05日(火)15時40分配信 PR TIMES

-東洋製罐とUACJ共同の取り組みにより温室効果ガス排出量を4割削減-

当社の連結子会社である東洋製罐株式会社(以下「東洋製罐」)は、株式会社UACJ(以下「UACJ」)と共同で、温室効果ガス(以下「GHG」)排出量がアルミ新地金の約3%であるリサイクル原料の使用量を大幅に引き上げることにより、GHG排出量を約4割削減した飲料缶用の蓋「EcoEnd」を開発いたしました。現行の飲料缶蓋と比較し、10億枚当たりのGHG排出量が約1.3万t※1削減されます。また、東洋製罐が国内で販売する飲料缶蓋がすべて「EcoEnd」に置き換わった場合、年間約14万t※2削減される見込みです。
飲料缶用の蓋には材料の加工性や強度など一定の品質を確保するために多くの新地金を使用することが通例となっていました。このたび、UACJによる材料製造技術と東洋製罐による蓋成形技術を新たに組み合わせることで、新地金の使用量を減らした場合においても現行蓋と同等の品質性能をもたせることが可能となる次世代蓋の開発を実現しました。蓋の厚みに変更がないため、飲料充填後の蓋を取り付ける設備変更も不要となります。
※1 東洋製罐調べ
※2 「EcoEnd」1個当たりのGHG削減量および東洋製罐における現行仕様のSOT(ステイオンタブ)缶向け蓋の2019年度製造実績を基に算定
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/49660/69/49660-69-055e12ba0d8d905be607f5e05ee1e307-1684x446.png ]

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/49660/69/49660-69-dd73d5d555fb571b2face66b5ab28ba0-1720x1125.jpg ]

「EcoEnd」の開発により、今後は蓋にもより多くの使用済み飲料缶(UBC:Used Beverage Can)などの再生材が循環使用されることとなり、新地金の使用量削減にともなうGHG排出量の減少につながることが期待されます。これにより実現される新しいアルミ材循環フローは以下のとおりです。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/49660/69/49660-69-06a5f7c0c8962a8b2639bbaab9850600-1543x557.png ]

当社およびUACJは、アルミ缶水平リサイクルのさらなる推進を目指し、2023年2月6日付で業務提携契約を締結しており、「EcoEnd」の開発も本提携における取り組みの一環となります。今後とも、本業務提携を通して、アルミ缶水平リサイクルのさらなる促進と、飲料容器サプライチェーン全体のGHG排出量の削減を目指してまいります。

■UACJについて
株式会社UACJ(ユーエーシージェー)は、グローバルに事業を展開する日本発の総合アルミニウムメーカーです。グループ企業理念では、「素材の力を引き出す技術で、持続可能で豊かな社会の実現に貢献する」を掲げています。
UACJは、2013年に古河スカイ株式会社と住友軽金属工業株式会社が経営統合し、発足しました。グループ内に板、自動車部品、押出、箔、鋳鍛、金属加工の6つの事業を持ち、飲料缶、自動車、IT機器、空調、航空宇宙産業などの幅広い産業分野にアルミニウム素材を供給しています。
アルミニウム板事業では、北米・タイ・日本の3極グローバル体制を構築しており、自動車部品事業では、北米・中国・日本で合金開発から設計までの一貫生産体制を活かしたビジネス展開を行っています。2023年3月期の売上高は9,629億円、グループ従業員は約9,500人です。


当社グループは、社会や地球環境について長期的な視点で考え、すべてのステークホルダーの皆さまに提供する価値が最大化するよう、2050年を見据えた「長期経営ビジョン2050『未来をつつむ』」を2021年5月に策定しました。当社グループの目指す姿・ありたい姿を「世界中のあらゆる人びとを安心・安全・豊かさでつつむ『くらしのプラットフォーム』」と位置づけ、「多様性が受け入れられ、一人ひとりがより自分らしく生活できる社会の実現」「地球環境に負荷を与えずに、人々の幸せなくらしがずっと未来へ受け継がれる社会の実現」を目指し、事業活動を推進してまいります。



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る