プレスリリース

株式会社スコープ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：横山 繁）データドリブンプロモーション本部（DDP本部）は、「物価高時代での家庭の防災」に関する意識・行動について調査結果を発表しました。
今年は関東大震災から100年。近年は、地震による被害だけでなく、台風や豪雨による甚大な被害が各地で続発しており、私たちは自然災害の脅威に直面しています。家庭における防災の必要性も高まるものの、現在の社会情勢変化や経済の不確実性から防災アイテムも例外なく価格が上昇している中で、現代の防災における新たなトレンドやニーズに迫り、求められるアプローチを探りました。以下に一部の調査結果を掲載します。

【TOPICS】〜回答から見えたこと（抜粋）〜
・自然災害時の課題は、停電などの生活基盤への不安、住居と健康への懸念、避難所への不安。

・現在の「防災グッズ」「非常食」の備蓄率は6割強。

・物価高の影響で防災準備での購入は、諦め・躊躇・買い替えタイミングの延長などに直面。



【設問リスト】
１. 自然災害発生時に特に不安を持っている身の回りの被害
２. 現在の「防災グッズ」「非常食」の備蓄状況
３. ここ数年における「防災グッズ」「非常食」への意識と行動
４. 物価高における「防災グッズ」「非常食」への現実的なニーズ
５. 物価高における防災への、メーカーや販売店舗に対する意見や要望

【集計結果の一部】
＜ここ数年における「防災グッズ」「非常食」の購入や備蓄に関する意識・行動＞
　n=500　＊20〜60代 500人
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/60036/68/60036-68-7928f621235e1214b94e035c09d5ffdf-850x342.jpg ]

物価高の影響が、防災グッズや非常食の購入や備蓄に関する意識・行動に影響を与えており、物価高を乗り越えるための新たなアプローチが求められていることが明らかになりました。

【全体考察】
今回の調査から、経済の不確実性や物価の高騰が家庭の備蓄行動に影響を与えていることが明らかになりました。そのような状況下でも、家庭の備蓄行動や防災に対する意識が高まっている今だからこそ、新しい商品や売り方、サービスを展開する必要があるのではないでしょうか。例えば、「サブスクリプションモデルの導入」などです。物価の高騰を考慮し、一時的な大きな出費を避けたい消費者のために、毎月少額で防災グッズや非常食を少しずつ提供するサブスクリプションモデルの展開に可能性を感じます。その他のチャンス例は詳しい調査結果で紹介しています。この調査から生活者の気持ちを掴み、皆さまの企画のヒントに少しでもお役立ちできたら幸いです。

さらに詳しい集計データを含む調査結果は こちらをご覧ください。
http://www.scope-inc.co.jp/view/ddp_report_2309/

※本情報の引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い致します。

【調査概要】
■調査方法：ウェブ調査
■調査エリア：全国
■調査対象者：20〜69歳男性
■サンプル数：合計500サンプル (20代〜60代まで各100名)
■調査期間：2023年6月20日（火）〜21日（水）
■株式会社ディーアンドエムの登録会員を対象に調査を実施

【株式会社スコープ】
代表取締役社長： 横山 繁
設立： 1989年4月1日
所在地： 東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム28階
事業内容： 総合企画事業　総合広告事業　総合制作事業
企業サイト：https://www.scope-inc.co.jp/
問合せ先：koho@scope-inc.co.jp

プレスリリース提供：PR TIMES