• トップ
  • リリース
  • 2023年度「一柳ウェルビーイングライフ基金」の助成先4団体が決定!人々をケア・救援・支援する活動を行っている団体に総額480万円の資金助成を実施

プレスリリース

  • 記事画像1

公益財団法人パブリックリソース財団

2023年度「一柳ウェルビーイングライフ基金」の助成先4団体が決定!人々をケア・救援・支援する活動を行っている団体に総額480万円の資金助成を実施

(PR TIMES) 2023年10月11日(水)17時40分配信 PR TIMES

多様性の尊重やコロナ禍による価値観の変容を背景に、“ウェルビーイング”が重要視される中、公益財団法人パブリックリソース財団(所在地:東京都中央区、代表理事:久住 剛)は、個人からのご寄付を基にオリジナル基金(R)「一柳ウェルビーイングライフ基金」を創設しました。誰もが最期まで、その人の思いを叶えて生ききることができるようになるために、人々をケア・救援・支援する活動を行っている非営利団体に対して助成を行い、人々のウェルビーイングの向上を推進することをめざすもので、第1回目の公募を行ったところ、全国から71件の応募があり、その中から4団体を助成対象団体として採択しました。
▼「一柳ウェルビーイングライフ基金」 特設サイト:https://www.public.or.jp/project/f0174
▼詳細:2023年度「一柳ウェルビーイングライフ基金」審査結果公表資料:
URL:https://www.public.or.jp/post/post20231010
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/71273/66/71273-66-326203cfd6da0142dca3cbd0edfb5ad9-727x461.png ]

■本基金に込められた寄付者の思いと支援対象


<寄付者の思い>
寄付者である一柳弘子さんは、パートナーが病に倒れ、共に病と闘い、看取る過程で、ノンフィ「病を診るだけで、その人をみた全人的ケアがなされていない」ことに疑問を持ちました。
一人でも多くの人が最期までその人らしく生ききることができるようになるために、人々をケア・救援・支援する活動を少しでも応援したい、との弘子さんの想いから、本基金は創設されました。

<支援の対象>
本基金は、次のいずれかに該当する事業・活動を行う非営利団体(非営利法人または任意団体)を支援対象とします。
1、生きづらさを抱えている人々を支援している非営利団体
2、障害や病と闘っている人々を支援している非営利団体
3、病や高齢から死と向き合っている人々を支援している非営利団体
4、ひとり暮らしで生活に困窮している、将来に不安をもつ人々を支援している非営利団体

■ 審査概要と結果


全国から71件の応募があり、その中から、8月17日に行われた審査会において、4団体が助成対象として採択されました。採択団体の助成決定額の合計額は4,800,000円となります。


<2023年度助成総額>
 4,800,000円


<審査委員>
横川 善正(公立小松大学 副学長、金沢美術工芸大学 名誉教授)
一柳 弘子(本基金寄付者)
打田 篤彦(神戸大学ウェルビーイング先端研究センター・神戸大学院人間発達環境学研究科 助教)
江口 八千代(特定非営利活動法人ファミリーハウス理事長)
志村 季世恵(ダイアローグ・ジャパン・ソサエティ 代表、こども環境会議 代表)


<2023年度助成対象団体>
特定非営利活動法人ウィーズ(千葉県) 1,200,000円
社会福祉法人あいの実(宮城県) 1,200,000円
認定特定非営利活動法人ポケットサポート(岡山県) 1,200,000円
一般財団法人たんぽぽの家(奈良県) 1,200,000円

<参考情報>


公益財団法人パブリックリソース財団 (https://www.public.or.jp/
2000年に非営利のシンクタンク、NPO法人パブリックリソースセンターとして発足し、NPO など非営利事業体のマネジメント強化、SRI(社会的責任投資)にかかる企業の社会性評価やCSRの推進支援、そしてオンライン寄付をはじめとする寄付推進事業などを展開。2013年1月、これらの成果と蓄積を踏まえ、「誰かの力になりたい」という人びとの志を寄付で実現するために、個人や企業の資金力を社会的事業への投資につなぐ寄付推進の専門組織「公益財団法人パブリックリソース財団」として新たにスタート。「意志ある寄付で社会を変える」ことをミッションに、テーマ基金、オリジナル基金、遺贈など様々な寄付の方法を提供し、人生を豊かにする寄付、未来を切り拓く寄付の仕組みづくりに取り組む。2020年度からは新型コロナ感染症に対応するため、様々な分野や人を支援する基金を複数創設し、支援を続けている。

プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る