プレスリリース

株式会社JTOWER（代表取締役社長：田中 敦史、本社：東京都港区）は、4Gの屋内インフラシェアリング・ソリューション導入物件数が国内で300件を突破したことをお知らせします。
■導入物件数拡大の背景　―　環境配慮への社会的要請の高まりも

JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始。以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。
建物内での携帯電話の不感知対策としてインフラシェアリングを活用することで、省スペース、省電力化とともに、資材、工事回数が減り、環境にも配慮した、より効率的なネットワーク整備が実現します。
サステナビリティに対する社会的要請も背景に、近年、インフラシェアリングの活用はさらに広がっています。

■今後の展開　―　携帯キャリアが個別に設置した設備のリプレースにより、更なる増加を見込む

4Gの屋内インフラシェアリング・ソリューションは、これまで、新築の建物への導入が中心でしたが、新たなニーズとして、携帯キャリアが個別に自社通信設備を設置していた物件にて、当該設備の更新時にインフラシェアリング・ソリューションへの利用に切り替える「リプレース」の需要が増えつつあります。既に一部携帯キャリアにて100物件超のリプレースを行うことが決定しており、今後の更なる需要拡大が見込まれます。
また、屋内の通信環境整備においては、2020年11月より5Gの屋内インフラシェアリング・ソリューションの導入を本格化しているほか、これまでの実績、ノウハウを活かしたローカル5Gのサービスも開始するなど、体制強化を進めています。

JTOWERはインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献してまいります。


【JTOWER 4G屋内インフラシェアリング・ソリューション　累計導入済物件数推移（国内）】

[画像: https://prtimes.jp/i/20999/66/resize/d20999-66-ebb598b1011497a8d893-2.png ]


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プレスリリース提供：PR TIMES