プレスリリース
〜オンライン診療の受診を通した組合員の通院サポート、医療費適正化に活用〜
ソフトバンク株式会社の子会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」)は、大東建託健康保険組合、以下「大東建託健保」)に、ヘルスケアアプリ「HELPO(ヘルポ)」を納入しました。大東建託健保に加入している皆さまは2024年1月から、オンライン診療※の受診などで「HELPO」をご利用いただけます。
※「HELPO」はオンライン診療のプラットフォームを提供します。診療は提携先の医療機関が行います。
「HELPO」は、オンライン診療の受診やオンライン健康医療相談、病院検索、一般用医薬品などの購入などがワンストップでできるヘルスケアアプリです。オンライン診療は、平日夜間・休日にも対応し、通院不要で即日受診できるほか、お薬を自宅で受け取ることもできるため、診察から処方まですべてスマートフォンで完結できます。
大東建託健保にご加入の組合員の方は、仕事が多忙で通院できないときや夜遅くまで働いているときでも、移動時間・待ち時間なしで、すぐに受診ができます。また、大東建託健保は、組合員のオンライン診療の受診を促進することで、医療費の適正化を図ります。
今後は、大東建託健保とヘルスケアテクノロジーズが連携し、大東建託健保の医療費適正化を目的として、レセプトデータの分析によるオンライン診療の効果検証を実施する予定です。
■HELPOの主な機能
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54466/64/54466-64-c5da841abdadb6e230a8d05b2465f2b0-1886x574.png ]
「HELPO」の詳細は、以下をご覧ください。
https://healthcare-tech.co.jp/service/
<ヘルスケアテクノロジーズ株式会社について>
ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX(デジタルトランスフォーメーション)領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアアプリです。利用者は、スマートフォンなどから健康に関する悩みをチャット形式で気軽に相談できる他、自分の目的に合った病院の検索や一般用医薬品の購入ができます。 「HELPO」の詳細については、こちら( https://healthcare-tech.co.jp/service/ )をご覧ください。また、2021年2月には、個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社と共同で開始しました。2021年6月にはオンライン診療サービス機能を、2021年11月には東京大学センター・オブ・イノベーション「自分で守る健康社会拠点」の「MIRAMED(ミラメド)」をベースに開発した「HELPO 遠隔特定保健指導」を、それぞれ「HELPO」に追加、2022年12月より、「HELPO」の個人向けサービスの提供を開始しています。
・ SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
プレスリリース提供:PR TIMES