プレスリリース

e-SUV「BYD ATTO 3」の乗車体験を5/19（金）より受付開始　BYDのEVを、より手軽に、長時間にわたって体験可能に

株式会社DeNA SOMPO Mobility（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：馬場 光、以下 DeNA SOMPO Mobility）と、BYDの日本法人であるBYD Auto Japan株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：東福寺 厚樹、以下 BYD Auto Japan）は協働し、本日2023年5月19日（金）より、DeNA SOMPO Mobilityが運営するカーシェアサービス「エニカ」を通じて、BYD AUTO正規ディーラー18店舗における「BYD ATTO 3（読み：ビーワイディーアットスリー）」の利用が可能となりました。「BYD ATTO 3」がカーシェアサービス（共同使用契約)に登録されるのは、国内では「エニカ」が初めてです。
（※1）電気自動車はEV/PHEV/FCVの総称で2022年1〜12月期の販売台数 出典：マークラインズ(株)
[画像1: https://prtimes.jp/i/44125/60/resize/d44125-60-d5f417c1d5764f3365f5-0.png ]

【協業の背景】
BYD Auto Japanは、2023年1月末に販売を開始したe-SUV「BYD ATTO 3」を皮切りに、今後追加2車種のEVの販売を計画しています。BYDジャパンが2022年6月に行った意識調査（※2）によると、「EVを購入したいと思う」と回答した購入意向層は全国で約3割に上る一方で、「EVを自家用車とする生活がイメージできない」と回答した人は4割を超えました。その理由として、「実際に経験したことがないから」「身近に接する機会がないから」といった声が挙げられ、生活者の皆さまにより手軽に、長時間にわたってEVを体験いただく機会をつくることが課題となっていました。

こうしたマーケット の声に応えるべく、BYD Auto Japanでは、2023年2月より 「BYD ATTO 3」を合計100名の方に約1カ月にわたって無償で貸し出す「eモビリティパートナープログラム 」（※3）を開始しています。一方、DeNA SOMPO Mobilityでは運営するカーシェアサービス「エニカ」において、これまで国内外の自動車メーカー4社、自動車ディーラー260店舗以上の新型車両をエニカ内に登録することで、じっくりとクルマの購入を検討することや、クルマ購入直前でなくても新型車を好きな時間だけ、自由に楽しむことができたり、高速走行性や車庫入れ感覚などもじっくり体験できる機会を提供してきました。

そこで、BYD Auto JapanとDeNA SOMPO Mobilityは、より多くの生活者の方々にBYDのEVをじっくりと体験いただき、身近に感じていただける機会を提供するべく、「エニカ」においてBYD AUTO正規ディーラーの登録車両の取り扱いを開始することといたしました。


[表1: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_1_c7e4b24cbe246d899ed8394f19f03e13.jpg ]


[表2: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_2_1f83b7b2f97402b69831c85ded4feb36.jpg ]


（※2）調査概要：EV車に関する調査 日時：2022年6月25日（土）〜2022年6月27日（月） 調査対象：EV以外の自家用車を保持する全国の20~60代男女 調査方法：インターネットによる任意回答 回答者数：4,700名
（※3）eモビリティパートナープログラム：https://byd.co.jp/e-life/partner/


■受付可能なBYD AUTO正規ディーラー 一覧（2023年5月19日時点）
以下のBYD AUTO正規ディーラーで、車両の受け渡し・返却を受け付けております。車両予約方法や、対応可能な店舗などの詳細は、WEBサイト（URL：https://byd.co.jp/e-life/anyca_carsharing/ ）をご参照ください。
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_3_51b374c9a2fd2710b74d591a936f238a.jpg ]

[表4: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_4_38ebda5af871169ecc4ebcf412e16543.jpg ]

なお、BYD AUTO東京品川とBYD AUTO鹿児島は開業準備室オープン後、受付を開始予定です。

■車種と共同使用料
[表5: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_5_dea5e982476fceff4739bb3ea35d0382.jpg ]

（※4）店舗によって、共同使用料は異なります。2023年5月19日時点の共同使用料です。ご利用には、共同使用料のほかに、保険料、燃料代、契約料(100 円/税込 )などが必要となります。


■ 「エニカ」で楽しめる！BYDのe-SUV「BYD ATTO 3」について
[画像2: https://prtimes.jp/i/44125/60/resize/d44125-60-a35bdbd9fd02c5623132-0.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/44125/60/resize/d44125-60-39227a56ea89a7736de9-0.jpg ]

スポーティーで躍動感あふれるデザインが特徴の「BYD ATTO 3」は、2022年2月に中国で販売を開始して以降、オーストラリアやタイなどのアジア太平洋地域でも発売され、2023年3月末までのグローバルでの累計販売台数は約30万台に上ります。さらに、欧州ではドイツやフランスなどを含む9ヵ国での販売も決定しており、Euro NCAP（※5）の安全性評価で最高評価の5つ星を獲得するなど、高い安全性が裏付けられたBYDの世界戦略EVです。
BYDが独自開発した「ブレードバッテリー」を搭載したEV専用のプラットフォーム「e-Platform 3.0」を採用し、470kmの航続距離（WLTC値※6）と高い安全性、フラットな床面によって広い車内空間と440Lの荷室容量を実現しました。加えて、予測緊急ブレーキシステムやBYDアラウンドビューシステム、ブラインドスポットインフォメーションなど、日本の交通環境にあわせた先進安全・運転支援機能も充実しています。その他にも、V2L（Vehicle to Load）とV2H（Vehicle to Home）にも対応しており、停電時の電源供給やキャンプをはじめとする野外での活用など、お客様のe-Lifeをサポートいたします。
「BYD ATTO 3」製品ページ：https://byd.co.jp/e-life/cars/atto3/

（※5）Euro NCAPは、ヨーロッパで実施されている自動車安全性評価テスト。
（※6）自社による実測値WLTCモード（自社調べ）一充電走行距離は定められた試験条件のもとでの値。お客様の使用環境や運転方法に応じて異なります。

■BYDのEV利用料金が30% OFFになるクーポン進呈中！
[表6: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_6_459d61ad6d10e47c20aea0f1274fdef2.jpg ]


【BYD Auto Japan株式会社について】
BYDの日本法人 ビーワイディージャパン株式会社の100%出資子会社として設立したBYD Auto Japanは、日本におけるBYDの乗用車販売サービス専業会社です。
[表7: https://prtimes.jp/data/corp/44125/table/60_7_e35b20bbecac9cb305018d2ad663dfec.jpg ]


【BYDグループとは】
BYDは、1995年に中国・深で創業し、ITエレクトロニクス、自動車、新エネルギー、都市モビリティの4つの領域で事業をグローバルに展開しています。バッテリーメーカーとして創業した背景から、バッテリーはもとより、モーターやコントローラーなど電気自動車のコアとなる技術を自社開発・製造しています。特に、自動車事業においては、世界70超の国と地域、400超の都市に電気自動車を展開し、中国国内では9年連続でNEV販売台数第1位（※7）となりました。さらに、2022年には電気自動車販売台数世界No.1（※1）となりました。
（※7）出典「Global EV Outlook 2020」

【カーシェアサービス「エニカ（Anyca)」について】 ( https://anyca.net/ )
「エニカ」は、個人や法人が所有するクルマをカーシェアリングできるプラットフォームサービスです。クルマのオーナーは自分がクルマを使わない間にカーシェアすることで、クルマの維持費を軽減することが期待できます。ドライバーにとっては、豊富な車種の中から、希望のクルマに乗ることができます。共同使用契約に基づく個人間カーシェアと、1 時間単位で利用可能なAnyca Official シェアカーのカーシェア(レンタカー形態)を提供。2015年にローンチし、累計登録会員数は70万人以上、登録車種数1,100以上、累計登録台数2万8,000台以上です。(2022年末時点)

プレスリリース提供：PR TIMES