プレスリリース

〜 サイト内検索数が3倍以上に増加、検索後の候補ページのクリック率が3割以上向上、CVRが3倍に増加 〜

AI検索のクラウドプラットフォームを提供するYext（NYSE：YEXT、日本法人：株式会社Yext（イエクスト）、代表取締役会長：宇陀 栄次）は、カシオ計算機株式会社（代表取締役 社長 CEO：樫尾 和宏）が、カシオの製品ブランドサイトにおいて、顧客のニーズに応じたサイト体験を提供するため、企業サイト内検索ソリューション「Yext Answers」の利用を開始したと発表しました。
[画像: https://prtimes.jp/i/43297/58/resize/d43297-58-d20b2a504158251d8f5e-0.jpg ]

カシオの製品ブランドサイト https://www.casio.com/jp/ は、商品紹介や購入後のサポートの役割だけでなく、ECサイトとしても機能し、ユーザーとの重要な接点の一つです。しかし、これまで使用していたテキスト全文検索のシステムは、検索時にページ単位での候補が挙がるだけだったため、そのページのどこに求める情報があるのかが分かりづらいという難点がありました。求める情報にユーザーが容易にたどり着けない場合、不満が残り、ロイヤルティが下がるため、検索体験の改善が急務でした。カシオでは、テキスト全文検索の限界を感じ、AIの自然言語処理の活用により検索の精度が高く、また柔軟性のあるシステムとして「Yext Answers」を導入しました。
Yext Answersは、AIによりユーザーの検索意図を理解し、関連する情報を見やすく、ダイレクトに表示します。ユーザーはすぐに興味のある製品や情報にたどり着けるようになり、サイト体験を向上させます。「自分だけのG-SHOCKをオーダーしよう」「プレゼントに最適な腕時計」などが表示できるレコメンド機能も検索窓に実装できるので、ユーザーに有用な検索を促し、新しい価値を提案できます。

またYext Answersがサイト訪問者の個別の要望に応じるだけでなく、カシオが利用しているコンテンツ管理システム「Adobe Experience Manager」とのデータ連携を容易に行える点も大きな導入要因となりました。Yext Answersのベースとなる検索用データベース「Yext Knowledge Graph（ナレッジグラフ）」は、Adobe Experience Managerに蓄積された製品データと自動連携され、データ同期も可能になるため、煩雑な追加の工数をかけることなく、Yextの検索結果を日々更新することができます。
カシオ計算機株式会社 執行役員 デジタル統轄部長 石附 洋徳氏のインタビュー動画をご覧ください。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=Fe_Be-eDG3c ]

カシオではYext Answers導入後、サイト内検索数が3倍以上に増加、検索後の候補ページのクリック率が3割以上向上、CVR（コンバージョン率）が3倍に増加しました。さらに、サイト訪問全体に占める検索利用者の比率は7％ほどですが、Yext Answers経由による売上はサイト全体の25%を占めるようになりました。
また、今年の2月から新しい取り組みとして、カスタマーサポートでのYext Answersの利用を開始しています。購入したお客様がサポート目的でサイト内の検索をした場合にもFAQや取扱説明書などの適した情報が表示されます。
カシオ計算機株式会社 執行役員 デジタル統轄部長 石附 洋徳氏
「当社は経営理念に『創造 貢献』を掲げ、創造的で独創的な製品を提案してきた自負があります。しかし、デジタル化が進み顧客が多様化する今、従来通り“いいものをつくればいい”ではないとも感じています。そのためDXの方針として、もっと顧客と直接つながり、データを取得・統合管理して活用することで、顧客中心のバリューチェーンを築くことを掲げました。そして、直接つながる場として、ウェブサイトの重要性は一層、増しています。Yext Answersは、顧客の期待を裏切らず、カシオのサイト内で個別の要望に合ったページへの遷移を促し、理想的な顧客のサイト体験の実現へと近づけています。今後、カシオでは欧米やASEAN諸国のウェブサイトにもYext Answersの導入を進め、グローバルでのサイト体験の向上にも注力していきます」と述べています。


Yext（イエクスト）について
オンライン上の情報やデータが爆発的に増加する中、検索の重要性はかつてないほど高まっています。しかし、消費者向け検索は時代とともに革新されてきましたが、企業向け検索の革新は進みませんでした。事実、企業向け検索の大半は、実際の質問の意味を理解するのではなく、質問のキーワードを読み取り、単にそのハイパーリンクのリストを提供する時代遅れのキーワード検索技術を使用しています。
Yextはこの手法に対して、自然言語を理解する最新のAIを活用した検索プラットフォームを提供し、人々が企業のサイト等で質問をしたときに、キーワードのリンクではなく、AIにより意味を理解し、的確な回答を直接的に得られるようにします。
日本では2017年に日本法人を設立し、事業活動を展開しており、顧客企業は株式会社三井住友銀行、ヤマト運輸株式会社、株式会社吉野家、株式会社JTBほかです。

Yextのミッションは、AI検索で企業のデジタル変革を支援することです。Yext （NYSE：YEXT）は本社をニューヨークに、支社をアムステルダム、ベルリン、シカゴ、ダラス、ジュネーブ、ロンドン、マイアミ、ミラノ、パリ、サンフランシスコ、上海、東京、ワシントンD.C.に構えています。詳細は https://www.yext.co.jp をご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES