プレスリリース

書籍『スマートウィンドウ(調光窓)の開発動向』（監修：(国研)産業技術総合研究所／吉村和記）が8月17日に発売。

電子工学・化学などの技術・市場動向レポート発行やセミナー開催を行う、株式会社シーエムシー出版（本社：東京都千代田区、代表：辻賢司）は、書籍『スマートウィンドウ(調光窓)の開発動向』（監修：(国研)産業技術総合研究所／吉村和記）を2023年8月17日に発刊いたします。
定価は税込64,900円（本体価格59,000円＋税）で、当社ECサイトおよび全国の書店でご注文を受け付けております。
目次などの詳細については以下の当社サイトをご覧ください。
https://www.cmcbooks.co.jp/products/detail.php?product_id=9176
[画像: https://prtimes.jp/i/117216/53/resize/d117216-53-919735297f5ed8b25191-0.jpg ]

監修：吉村和記（(国研)産業技術総合研究所）
発行日：2023年8月17日
体裁：B5判、208ページ
ISBNコード：978-4-7813-1746-5
価格(税込)：64,900円

刊行にあたって


　スマートウィンドウにはいくつかの種類がありますが、第2章では、電流による酸化・還元反応により状態が変化するエレクトロクロミック材料、第3章では、電場(電界)により状態が変化する液晶・配向性分子材料、第4章では温度・紫外線で変化するサーモクロミック材料とフォトクロミック材料、また第5章では、雰囲気ガスにより変化するガスクロミック材料を紹介しています。

　また、スマートウィンドウで期待されている省エネルギー効果ですが、スマートウィンドウを用いることによる冷暖房負荷の低減効果はかなり複雑で、建築工学の知識が無いと十分に理解することができません。そこで、本書では第1章において、窓ガラスの省エネルギー性能が何によって決まるかについて詳しい説明を行いました。

　本書が、スマートウィンドウ開発における新たなイノベーションのきっかけになることを願ってやみません。(「刊行にあたり」より抜粋)

著者一覧


吉村和記　　(国研)産業技術総合研究所　
樋口昌芳　　(国研)物質・材料研究機構　
井上泰志　　千葉工業大学　
宇治　駿　　千葉大学大学院　
中村一希　　千葉大学大学院　
小林範久　　千葉大学大学院　
今榮一郎　　広島大学　
阿部良夫　　北見工業大学　
田嶌一樹　　(国研)産業技術総合研究所　
福井理晃　　林テレンプ(株)　
内田孝幸　　東京工芸大学　
氏家誠司　　大分大学　
馬場潤一　　九州ナノテック光学(株)
那谷雅則　　大分大学　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
ほか　計34名　

目次


第1章　省エネ窓ガラスとしてのスマートウィンドウ

第2章　エレクトロクロミック
1　メタロ超分子ポリマーを用いたエレクトロクロミック調光デバイスの開発
2　吸着誘起型エレクトロクロミック現象に対する電解質濃度および温度の影響
3　銀析出型エレクトロクロミック素子の光学特性
4　有機合成化学的な手法による有機エレクトロクロミック材料の色調制御
5　遷移金属酸化物薄膜のエレクトロクロミック特性とそのスパッタ成膜技術
6　車載応用を指向する塗布型調光フィルムの社会実装研究
7　透明有機ELと透明電気化学素子を組み合わせたスマートウィンドウ

第3章　電場(液晶や配向性分子など)
1　スマートウインドウの研究開発と展開〜液晶系調光デバイスを中心に〜
2　高分子分散型液晶(PDLC)の温度依存性を用いたスマートウィンドウ
3　太陽光自律応答型スマートウィンドウ

第4章　サーモクロミック・フォトクロミック
1　光や熱に応答する柔らかい調光材料
2　導電化CNFとpNIPAMを併用した高速感温調光ガラスの開発
3　相転移酸化物薄膜コーティングによる省エネルギー用スマートウィンドウ開発
4　MOD法(金属有機化合物分解法)を用いた二酸化バナジウム薄膜のサーモクロミックガラスへの応用
5　二酸化バナジウムを用いたサーモクロミックシート
6　スマートウィンドウに向けた二酸化バナジウム膜のミストCVD法による作製
7　三酸化タングステンをベースとしたフォトクロミックスマートウインドウ
8　スマートウィンドウ用インジウムフリー機能性ナノ材料の創製

第5章　ガスクロミック
1　酸化タングステン薄膜を用いたガスクロミック素子の開発
2　有機材料と金属錯体材料を用いたガスクロミック素子の開発
3　調光ミラーの開発

★詳細カタログはコチラ★
https://www.cmcbooks.co.jp/upload/save_image/07211511_64ba219a22ec9.pdf

プレスリリース提供：PR TIMES