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コンテナ利用企業の46％がサーバーレスコンテナを採用しており、2年前の31％から増加


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ニューヨーク - クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティのプラットフォームを提供するDatadog, Inc.（NASDAQ：DDOG）（ https://www.datadoghq.com/ja/ ）は本日、コンテナに関する5回目の年次レポートとなる「コンテナ利用に関する10のインサイト」（ https://www.datadoghq.com/ja/container-report/ ）の調査結果を発表しました。コンテナエコシステムの状況を把握するため、Datadogは数万社の顧客によって実行された24億以上のコンテナのデータを調査しました。

サーバーレスコンテナの人気は高まり続けており、コンテナ利用企業の46％がサーバーレスコンテナを実行しており、2年前の31％から増加しています。

レポートの主な調査結果は以下の通りです。
コンテナ型ワークロードへのArmプロセッサベースのコンピュートの採用は、過去1年間で2倍以上に増加しました。

Kubernetesワークロードの65%以上が、要求されたCPUとメモリの半分未満しか使用していないため、ワークロードのサイジングは依然として企業の課題となっています。

機械学習や大規模言語モデル（LLM）を効率的に学習、推論を実行し、大規模なデータセットを処理するために使用される、コンテナ型ワークロードでのGPUベースのコンピューティングの使用率は、前年比で58%増加しました。



Datadogの製品担当VPであるYrieix Garnierは、次のように述べています。「生産性と俊敏性を向上させ、運用のオーバーヘッドとクラウドコストを削減するというメリットを求めて、サーバーレスコンテナに移行する企業が後を絶ちません。サーバーレスアプローチでは、企業がコンテナの実行、保守、スケーリングに必要なインフラのプロビジョニングや管理をする必要がありません。また、クラウドプロバイダーがサーバーレスコンテナを管理するため、リソースの利用やクラウドの支出を最適化することができ、コスト面でもメリットがあります。」

『コンテナの実使用に関する10のインサイト』は現在公開中です。全文はこちらをご覧ください：
https://www.datadoghq.com/ja/container-report/
Datadogがどのように企業のコンテナ環境の監視とセキュリティ確保を支援しているかについては、こちらをご覧ください： https://www.datadoghq.com/ja/product/container-monitoring/

Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2023年5月5日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。

プレスリリース提供：PR TIMES