• トップ
  • リリース
  • 「Morningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除く REIT)」最高位評価での構成銘柄への選定について

プレスリリース

  • 記事画像1
  • 記事画像2

H.U.グループホールディングス株式会社

「Morningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除く REIT)」最高位評価での構成銘柄への選定について

(PR TIMES) 2024年01月29日(月)17時45分配信 PR TIMES

 当社は、このたび、「Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)」において、最高位評価となる「グループ1」の構成銘柄に選定されましたのでお知らせします。
 本指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(以下「GPIF」)が日本株のESG投資指数のひとつとして採用しており、ジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透している企業、およびジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業に重点を置いた投資が可能となるよう設計されています。また、取り組みの状況により企業を5つのグループに分類しています。

 当社は、GPIFが採用する日本株を対象とした以下6つのESG投資指数すべての構成銘柄に選定されました。

・FTSE Blossom Japan Index
・FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
・MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数
・MSCI日本株女性活躍指数
・S&P/JPXカーボン・エフィシエント指数
・Morningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除くREIT)

 当社グループは、Mission、Visionの実現および企業価値向上に向け、サステナビリティ活動を強化しています。今後も、当社グループの掲げる「サステナビリティの考え方」に基づき、本業を通じて社会課題の解決に取り組み、幅広いステークホルダーとの良好な関係構築に引き続き努めてまいります。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42705/51/42705-51-44ffe193cb2d0c15d001ab23f4264a18-296x150.png ]

Morningstar, Inc 及び/またはその関連会社(単体/グループに関らず「Morningstar」)は、H.U.グループホールディングス株式会社が、指定されたランキング年において、職場でのジェンダー・ダイバーシティに関して、Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数(除く REIT)(「インデックス」)を構成する銘柄の上位 5 分の 1 にランクされた」という事実を反映するために、H.U.グループホールディングス株式会社がMorningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト(除く REIT)・ロゴ(「ロゴ」)を使用することを承認しました。Morningstar は情報提供のみを目的としてH.U.グループホールディングス株式会社によるロゴの使用を承認しております。H.U.グループホールディングス株式会社によるロゴの使用は Morningstar がH.U.グループホールディングス株式会社を推奨するものではなく、また、H.U.グループホールディングス株式会社に関連する有価証券の購入、売却、引受けを推奨、提案、勧誘するものでもありません。 当インデックスは日本の職場のジェンダー・ダイバーシティを反映するようにデザインされておりますが、Morningstar は、インデックスまたはインデックスに含まれるデータの正確性、完全性、または適時性を保証しません。Morningstar はインデックス、またはロゴに関して明示的にも暗黙的にも保証を行わず、インデックス、インデックスに含まれるデータまたはロゴに関する商品性および特定の目的または使用への適合性の保証を明示的に否認します。前述のいずれにも制限することなく、いかなる場合においても、Morningstar またはその第三者のコンテンツプロバイダーは、いずれかの当事者によるインデックスまたはロゴの使用または信頼に起因する(直接的・間接的に関わらず)損害について、Morningstar が当該損害の可能性について認識していたとしても、いかなる責任も負わないものとします。 Morningstar の名前、インデックス名、およびロゴは、Morningstar, Inc の商標またはサービスマークです。過去のパフォーマンスは、将来の結果を保証するものではありません。


                                                以上



プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る