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マレーシアのリハビリテーションセンターにTANOが導入されました

(PR TIMES) 2022年06月19日(日)21時40分配信 PR TIMES

TANOTECH株式会社(代表取締役:三田村勉、本社:神奈川県平塚市/以下「当社」)が開発するリハビリテーション支援システム「TANO」が、マレーシアSOCSO Rehabilitation Centerに導入された事をお知らせいたします。
 当社との連携企業であるCYBERDYNE株式会社の協力の下、マレーシアの公的機関である従業員社会保障機構(SOCSO:Social Security Organization、以下「SOCSO」)が所有するTun Razak Rehabilitation Centre (以下「TRRC」)、4つのサテライトセンターへのTANO導入が行われました。


 TRRCは、SOCSOが所有する国際標準のリハビリテーションセンターであり、医療と職業リハビリテーション治療を統合しています。
 TRRCには、マレーシアにおけるサイバニクス治療の中心拠点として、「ニューロロボティクスリハビリテーション・サイバニクスセンター」が設置されており、マレーシアはASEAN地域で初、世界でも4番目にCYBERDYNE株式会社のHAL(R)(ハイブリッドアシストリム(R))を導入した国です。
https://www.rehabmalaysia.com/en/about-us) 


[画像1: https://prtimes.jp/i/43268/50/resize/d43268-50-de52e162c441f4ebdc90-6.png ]



 本導入では、TANOだけの活用に留まらず、TANOとHAL(R)の連携リハビリテーションでも活用されています。今後はTRRCからのニーズも取り入れ、デジタルセラピューティクスへ繋がる糸口として東南アジア市場に展開を広げてまいります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/43268/50/resize/d43268-50-7eb4d8483f1cad9062e9-9.jpg ]




[画像3: https://prtimes.jp/i/43268/50/resize/d43268-50-f7cc869329137917fb78-0.png ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/43268/50/resize/d43268-50-e75f4349b589f634daa3-1.png ]




HAL(R)とは

人の意志を反映した生体電位信号に基づいて、意志に従って人と一体化して機能する世界初の装着型サイボーグです。
医療分野では、脳神経、筋系疾患の機能改善を促進するサイバニクス治療として活用されています。
福祉分野では、身体機能の回復を促すことで自立度を向上させたり、介護者の介護作業を支援したりするなど、様々な分野で活躍しています。


TANOとは

「TANO」は介護施設を利用されている方や障がい者施設に通う方に、楽しく生きがいをもって自立支援を促すシステムです。
国内外の高齢者福祉施設から放課後等デイサービス、病院、商業施設等、様々な環境で利用されており、運動(リハビリ)・レクリエーション・測定等のコンテンツが約200種類以上内蔵されています。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=YDr5VQyc4oo ]




関連リンク


SOCSO Rehabilitation Center:https://www.rehabmalaysia.com/
CYBERDYNE株式会社:https://www.cyberdyne.jp/



会社情報


会社名 TANOTECH株式会社
住所 神奈川県平塚市宮の前1-4 パーレン平塚ビル5F
連絡先 TEL: 0463-73-5490  E-Mail:info@tanotech.jp
HP https://tanotech.jp
代表者 代表取締役 三田村 勉
主な事業 TANOの開発・及び販売
受賞・認定 ・アジア健康長寿イノベーション賞2021 国内最優秀事例採択
・JETRO「新輸出大国コンソーシアム」採択企業
・経産省 はばたく中小企業・小規模事業者300社2020 選定企業
・かわさき基準2016 認定商品
・RE-CAREWARDヘルステック部門 銅賞
・福祉用具情報システムTAISコード・TAIS:01681 – 000005
・公募型さがみロボット特区採択商品
・先進的IoTプロジェクト採択商品
・大阪健康寿命延伸産業創出プラットフォーム
・大阪府知事賞モデル機器
・大阪府10歳若返り実践モデル事業2019年
・JETRO日本老齢産業企業名鑑掲載機器
・厚労省 介護ロボットの開発と普及2021、2017、2016掲載
・厚労省 介護ロボット導入事例2017掲載
・厚労省 介護ロボットのニーズシーズ事業28P掲載
・天津国家運動商品監督検査センター認定機器



プレスリリース提供:PR TIMES

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