• トップ
  • リリース
  • 6月2日プライベートイベント「KKE Vision 2022」を3年ぶりに開催

プレスリリース

  • 記事画像1

6月2日プライベートイベント「KKE Vision 2022」を3年ぶりに開催

(PR TIMES) 2022年05月26日(木)16時15分配信 PR TIMES

株式会社構造計画研究所は、「KKE Vision 2022」を6月2日に虎ノ門ヒルズフォーラムにて3年ぶりに開催します。本イベントは構造計画研究所が大学、研究機関とビジネスパートナーとの間に立ち、工学知を共有する「場」として2002年より開催しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/23284/48/resize/d23284-48-7e7874709ac297242417-0.jpg ]

KKE Vision 2022 公式Webサイト
https://kkevision.kke.co.jp/kv2022/

近年、社会課題はますます複雑化しつつあります。今や複数の技術分野にまたがるこうした課題を、私たちはどう乗り越えていくべきなのでしょうか。本年は「領域を超える」というイベントテーマのもと、各分野の見識者の方々に専門領域の枠を超えた最新の知見をご講演いただきます。さらに、展示では多分野を融合する当社の新たな取り組みについてご紹介します。

KKE Vision2022が、多様なバックグラウンドを持つ皆さまとの知の交流を通して、この命題に対する新たなアイディアを創出する場となれば幸いです。皆さまのご来場をお待ちしております。

■ 開催概要
KKE Vison 2022 〜領域を超える〜
日時: 2022年6月2日(木)10:00〜18:00
会場: 虎ノ門ヒルズフォーラム
参加費:無料(事前登録制)

■ 講演概要
基調講演1:「システム史観」から見た日本の産業と技術
一般社団法人システムイノベーションセンター 理事・副センター長
東京大学名誉教授 大阪大学名誉教授
木村 英紀 氏

基調講演2:宇宙ビジネスの展望と民間によるロケット開発
インターステラテクノロジズ株式会社 代表取締役
稲川 貴大 氏

専門講演1:現実世界とバーチャル空間を融合するデータ同化技術の可能性
京都大学 産官学連携本部 研究員
宇宙航空研究開発機構 研究員
DoerResearch株式会社 代表取締役
菊地 亮太 氏

専門講演2:社会シミュレーションと防災・減災 ― 複合領域の研究にどのように取り組むか?―
京都大学 防災研究所 巨大災害研究センター 災害情報システム研究領域 教授
畑山 満則 氏

専門講演3:インタースペースとコモングラウンド:汎用空間記述が開く新しい社会価値
東京大学 生産技術研究所 人間・社会系部門(5部) 特任教授
株式会社ノイズ
株式会社gluon
豊田 啓介 氏

専門講演4:気候変動により激甚化する水害に対してどのように備えていけばよいのか
東京大学大学院 工学系研究科 社会基盤学専攻 教授
池内 幸司 氏

■ 展示概要
構造計画研究所が複雑な社会課題に対して新たに取り組む9テーマを展示し、所員によるミニ講演会も開催します。

A 複雑な社会をシミュレーションでデザインする ― 融合領域の課題への取り組み ―
B ヒト・モノ・エネルギーの流れをデザインする ― コンピュータにも"機能"が見える建築情報 ー
C 多様な視点によるヒューマンセントリックな空間デザイン
D つかい手とつくり手の共通言語をデザインする
E 災害対策を事業戦略としてデザインする
F ワイヤレス通信をデザインする ― サイバー空間に構築される通信の振る舞い ―
G もっとリアルなシミュレーションを目指して― KKEのデータ同化への取り組み ―
H 先端技術がもたらす新しいモノづくり ― 自由な設計と品質管理を両立させる開発プロセス―
I   デジタルで再現された空間で何ができるか? ― 工場での活用事例にみるその可能性 ―

■ 会社情報 https://www.kke.co.jp
【株式会社構造計画研究所】(本社:東京都中野区、代表執行役会長:服部 正太)
構造計画研究所は、社会と共に創りあげていきたい未来像(Thought)として、「Innovating for a Wise Future」を掲げています。「大学、研究機関と実業界をブリッジする Professional Design & Engineering Firm」を標榜する当社は、今後も工学知をベースにした有用な技術を活用し、社会の諸問題の解決に挑むことで、より賢慮に満ちた未来社会を創造します。

※ 構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。
その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES

このページの先頭へ戻る