プレスリリース

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住友重機械工業株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：下村真司、以下「当社」）は、気候変動に関する情報開示を促進する国際的な環境非営利団体CDPより「CDP気候変動レポート2023」、「水セキュリティレポート2023」において、取り組みや情報開示が優れている企業のリーダーシップレベルを表す「A-（Aマイナス）」の評価を受けました。
当社は、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に沿った開示や非財務情報の充実を図っており、気候変動レポートでは昨年度の「B」から1段階、水セキュリティレポートでは昨年度の「C」から3段階の向上となりました。

当社グループは、日本政府が打ち出したCO2削減目標や持続可能な社会の実現に貢献するため、2050年までに当社グループ全体でのCO2排出量を実質ゼロとするカーボンニュートラル目標と、2030年までのCO2排出量削減目標を設定し、気候変動への対応を推進しています。
今後も、製品製造時のCO2排出量の削減に向けて各種施策を実施するとともに、省エネ・脱炭素に貢献する新製品や新技術の開発により製品使用時のCO2排出量削減に貢献します。



※CDPについて
企業や都市の環境への取り組み情報を収集し、分析した結果を公開する英国ベースの国際的な非政府団体です。
現在では 130兆米ドル以上の資産を保有する 680以上の投資家と協力して、企業が環境への影響を明らかにし、温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護を行うよう動機付けています。当社グループでは2012年から気候変動レポートへの回答を、2017年から水セキュリティへの回答を行っています。

・住友重機械グループのサステナビリティに関する取り組みはこちらをご参照ください
https://www.shi.co.jp/csr/environment/climate/index.html

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