プレスリリース

マナリンク、帰国受験や編入試験対策のニーズが約5倍になる見通し

株式会社NoSchool (本社 : 東京都 文京区、代表 : 徃西 聡 おうにし あきら)が運営するオンライン家庭教師マナリンクの海外子女・帰国子女に関する問合せが2021年と比較して約5倍になる見通しとなりました。マナリンクはオンラインで世界中どこからでも好きな講師と個別学習ができます。
問合せの内訳は、帰国子女の中学受験対策が多く、次に日本帰国に合わせた編入試験の小論文・面接対策のニーズが高まっています。ご家庭からは「帰国受験に関して情報収集をしたい」といった声も寄せられています。海外での日本の受験情報に偏りがある課題から、お子様の学習面だけでなく保護者が信頼できる講師を見つけ、情報収集の場として活用できることが分かりました。

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駐在家庭にはオンライン家庭教師の理由


駐在中、もしくは駐在予定があるご家庭のお子様に日本の勉強に触れさせたい場合、主に現地の塾や教育サービス、通信教育(映像授業)、オンライン家庭教師の3つの選択があります。駐在する場所によっては塾や教育サービスがない場合も多く、あっても国内よりもお子様に合わせた選択肢は少なくなります。また、通信教育に関しては低学年のお子様や、家での勉強習慣が身についているお子様との相性が良いと考えられます。ですが、”受験”となると独学のみでは不安なため、経験が豊富な先生から個別レッスンを受けたいというニーズが高まります。オンライン家庭教師は、コロナの影響により脚光を浴びるようになり、世界中どこからでも時差を気にせずにオンラインで対応しているサービスもあります。近年、中学受験をするご家庭も増えてきた背景もあり、帰国受験対策にはオンライン家庭教師を利用するご家庭が増えています。

帰国受験に関する課題


東京都私立中学校の帰国枠の基準が厳格化された事例(※1)のように、国内受験の児童生徒と同じ教科や問題で評価される傾向が強まっています。そのため、帰国子女枠での中学・高校受験は、日本のお子様と同レベルの知識を身に着ける必要があります。特に、現地校に通うご家庭は日本学校との学習進度が異なるため、志望校や受験科目にあわせて習っていない範囲を学習しなければいけません。

また、保護者の悩みとして「受験について相談できる人がいない」「日本の受験情報に偏りがある」ことがあげられます。私たちが運営するオンライン家庭教師マナリンクにも”(保護者様が)日本語で受験について相談がしたい”、”帰国受験について詳しい先生と出会いたい”といった声が寄せられました。帰国受験や編入試験は、夏ごろに各学校が発表する募集要項を確認しなければいけないなど、随時、情報収集をする必要があります。そのため、信頼できる講師との出会いも重要な位置づけであることが分かります。

(※1)2024年度から、東京都の私立中学校の帰国生入試の基準が厳格化され、出願資格が「海外滞在1年以上、帰国後3年以内」となりました。

マナリンクの事例


私たちが運営しているオンライン家庭教師マナリンクでは、海外子女・帰国子女への指導経験のある講師がお子様の学習に合わせて独自のカリキュラムを作成しています。

海外子女・帰国子女向けの人気カリキュラム例
・合格実績多数！！帰国子女入試面接&小論文対策コース
・【海外在住】国語が好きになる！帰国対策にも！小4〜6国語
・帰国子女と英検３級対策　『ひとつひとつわかりやすく』　など

海外子女・帰国子女が利用できるオンライン家庭教師の中でも、事前にどのような先生がいるのか確認できる点やお子様と相性の良い先生と個別指導ができるなどの理由でご利用をいただいております。また、24時間対応で時差を気にせずに授業が可能となっています。2024年度の海外子女・帰国子女に関するお問い合わせ数は2021年度から約5倍になる見通しです。(※3) 私たちは今後、現地の日本人学校との提携や海外の機関との連携も視野にいれながら個々の家庭の事情に合わせた受験指導ができるように取り組んでいきます。
(※3)2024年5月時点でのデータから年間推定を予測しています。

【株式会社NoSchoolについて】
私たちは「活躍すべき人が活躍する社会」をミッションに掲げ、2018年創業したEdTech企業です。居住地などの外的要因に左右されることなく、努力した結果に見合う報酬や価値を得られる社会の創出を目指しています。オンライン家庭教師のマッチングプラットフォーム「マナリンク」、通信制サポート校「マナリンク高等学院」、大人の資格取得の「資格のマナリンク」を運営しています。


社名：株式会社NoSchool
所在地：東京都文京区湯島3丁目46 ハイ・シティ湯島3F
代表：徃西 聡
URL:https://corp.noschool.asia/
設立：2018年5月
事業内容：インターネットサービスの開発/運営
お問い合わせ先：contact@noschool.asia

プレスリリース提供：PR TIMES