プレスリリース

KEARNEY グローバル論考和訳版　第33弾

経営コンサルティング会社A.T. カーニー（東京都港区、日本代表：関灘 茂）は、本日、消費財セクターにおけるユーザニーズ変化への対応に関する論考 「ケーススタディ：100年以上続く老舗化粧品ブランドにおける新しい利益の源泉の発見」 を、同社ウェブサイトで公開しました。
【URL】　http://bit.ly/3THEgYD
“消費財メーカは絶え間なく進化するユーザニーズへの対応に迫られている”
…から始まる当論考は、当社A.T. カーニー（グローバル・ブランド名は KEARNEY）の米国とインドを拠点とするコンサルタントが共同執筆した “Case study: iconic century-old beauty brand finds hidden profits with PERLab” に、当社東京オフィスのシニアパートナー 濱口典久とプリンシパル 大川浩平が Japan Perspective（日本の視点）を加え日本語化したものです。

本稿では、KEARNEYの長年のクライアントであり、過去100年以上に渡り化粧品業界をリードしてきた老舗ブランドを例に、コロナ禍その他の市場変化の逆風を順風に変えるための方法論について、ご紹介しています。
コロナ以前から売上が徐々に低下していた同化粧品ブランドは、コロナ禍で更に状況が悪化し深刻な事業危機を感じていました。まず、ユーザの真のニーズを捉えるため、ECサイト上の10万件以上のレビューに対し機械学習によるセンチメント分析（感情分析）を行いました。その結果デザイン・トゥー・バリュー（DtV）、つまりユーザは製品の華美な装飾のパッケージよりもシンプルなものを好むようになっていたという知覚価値の優先順位を特定し、製品仕様を見直すことで、パッケージコストを10〜17%削減することができました。

さらに本稿では

サステナビリティとコストの両立
ブランドのアイデンティティを損なわないプラットフォーム
継続的な現状の打破こそが消費財セクターに課されたニューノーマル

の3つのポイントについて解説。

“昨今のユーザ行動変化の波において、真のユーザ志向・サステナビリティ・収益性を高めるアイデアを統合し、この実現に向け製品ポートフォリオの複雑性を低減する革新的な方法を見つけることは、市場でのリーダーシップ、ひいては企業の社会的意義を実現するために不可欠である。“ と結んでいます。

プレスリリース提供：PR TIMES