プレスリリース

リモートブラウザ分離やデータ損失防止などの高度なゼロトラスト・メールセキュリティツールをあらゆるプロバイダーに数分で導入

セキュリティ、パフォーマンス、信頼性を備えたより高度なインターネットの構築を支援するCloudflare（クラウドフレア）は、本日、さまざまなフィッシング攻撃から企業の従業員を保護し、メール経由の機密データ漏洩を防ぎ、あらゆるメールプロバイダーとの互換性を兼ね備え、迅速かつ容易に導入可能なゼロトラスト・メールセキュリティソリューションを発表しました。シンプルで堅牢なフィッシング・マルウェア対策機能を提供し、ゼロトラストプラットフォームと緊密に統合することで、企業と組織のすべてのアプリケーションとデータの安全を確保することが可能になります。
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Cloudflareの共同創設者兼最高経営責任者（CEO）であるマシュー・プリンス（Matthew Prince）は、「ほとんどのサイバー攻撃がフィッシングから端を発することを考えれば、メールセキュリティのないゼロトラストソリューションというものは完璧ではありません。『Cloudflare Area 1』は2022年、約23億件の迷惑メールを識別し、ユーザーの受信箱から取り除きました。私たちは今、これまで10年ものあいだ投資が疎かにされていたメールセキュリティ市場の空白を、『Cloudflare Area 1』のメールセキュリティとCloudflareのゼロトラストプラットフォームを組み合わせた最初の統合ソリューションで埋めようとしています」と述べています。

メールは、企業が毎日使用する最も普遍的なツールのひとつであると同時に、最も悪用されているツールです。FBIによる最新のインターネット犯罪報告書によると、悪意あるフィッシング攻撃の一部であるビジネスメール詐欺やメールアカウント侵害は最も被害が深刻で、米国企業は約24億ドルの損失を被っています。さらに、メールは企業にとっては最もセキュリティ対策が難しいツールのひとつであるため、複数のベンダーが関与し、展開が複雑になり、ITチームのリソースが大量に浪費されがちです。この度のCloudflareの新たなゼロトラストSASEプラットフォームは、ユーザーの既存のセキュリティスタックと緊密に統合し、あらゆるメールプロバイダーに対応する包括的なメールセキュリティおよびデータ保護ツールを、迅速かつ容易に導入することができます。

「Cloudflare One」は、100か国以上の275都市以上に広がるCloudflareのグローバルネットワーク上に構築された、包括的なゼロトラストSASEプラットフォームを提供します。新たに加わった「Cloudflare Area 1」ソリューションとの緊密な統合は、メールプロバイダーを変更する必要なくわずか数クリックで導入でき、ユーザーがどこにいたとしても超高速のパフォーマンスと以下の内容を実現します。


メールに含まれる不審なリンクや添付ファイルを自動分離

「Link Isolation」では、ユーザーがメール本文中のリンクをクリックした際に、自動的に業界最先端のCloudflareのリモートブラウザの分離（RBI）技術で開かれます。これによって、潜在的にリスクの高いリンクやダウンロード、その他のゼロデイ攻撃を分離して、コンピューターや企業ネットワークに影響を与えません。


データ流出の特定と防止

クラウドベースのメールサービスが急速に普及し、社外に存在する機密データの量は劇的に増加しました。Cloudflareのデータ損失防止（DLP）とArea 1を組み合わせて特定のポリシーを作成することで、機密性の高いコンテンツや保護しなければいけないコンテンツをスキャン・検出し、メールに添付されて送信されるのをブロックすることができます。


新しい「Microsoft 365」ドメインを数分でオンボード

「Microsoft API」を利用して、「Cloudflare Area 1 for Microsoft 365」ドメインを手軽に導入することができます。レガシープロバイダーのように導入に数日を要することなく、管理者ひとりがわずか数分ですべてのソリューションを設定・実行可能です。

「Cloudflare Area 1 Security」と「Cloudflare One」の詳細については、以下のリソースをご確認ください。

Email Link Isolation: your safety net for the latest phishing attacks
https://blog.cloudflare.com/area1-eli-ga/

How Cloudflare Area 1 and DLP work together to protect data in email
https://blog.cloudflare.com/dlp-area1-to-protect-data-in-email/

Cloudflare Area 1
https://www.cloudflare.com/ja-jp/products/zero-trust/email-security/

Cloudflare CIO Week 2023
https://www.cloudflare.com/ja-jp/cio-week/

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Cloudflare（クラウドフレア）について
Cloudflare, Inc.（ https://www.cloudflare.com/ja-jp/ /@cloudflare）の使命は、より良いインターネットの構築をサポートすることです。Cloudflareのプラットフォームは、ハードウェアやソフトウェアの追加、コードの変更を行うことなく、あらゆるインターネットアプリケーションを保護、高速化します。Cloudflareにより、インターネットプロパティのすべてのトラフィックがインテリジェントなグローバルネットワークを経由してルーティングされ、リクエストを受け取るたびにスマートになります。その結果、パフォーマンスが大幅に向上し、スパムその他の攻撃が減少します。Cloudflareは「アントレプレナー」誌のTop Company Cultures 2018、「Fast Company」誌の2019年版World’s Most Innovative Companiesに選出されました。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、将来予想に関する記述（1933年米国証券法第27A条および1934年米国証券取引所法21E条（いずれもその後の改正を含む）に該当）があり、それらには重大なリスクおよび不確定要因が含まれています。将来予想に関する記述は、「場合があります」、「つもりです、するでしょう」、「はずです」、「見込まれます」、「可能性を探ります」、「する計画です」、「予想します」、「かもしれません」、「意図しています」、「目標とします」、「見積ります」、「検討します」、「考えます」、「推測します」、「予測します」、「潜在的」、「引き続き」、ないしはそれらの否定表現、あるいは当社の予想、戦略、計画、または意図に関わるその他同様の用語もしくは表現によって識別することができます。しかし、すべての将来予想に関する記述にこうした語句が含まれているわけではありません。本プレスリリースで明示または暗示されている将来予想に関する記述には、以下に関するものを含みますが、それらに限定はされません。Zero Trustソリューション（Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む）のCloudflare Oneスイートの性能と有効性。Zero Trustソリューション（Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む）のCloudflare Oneスイート、およびCloudflareの他の製品およびテクノロジーの使用によってお客様が得られるメリット。Zero Trustソリューション（Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む）のCloudflare Oneスイート、およびCloudflareの他の製品およびテクノロジーの想定される機能とパフォーマンス、Cloudflare Oneの新機能（Cloudflare Area 1、Remote Browser Isolation、Data Loss Preventionを含む）が、Cloudflareのすべてのお客様（現行および見込み）に一般公開されるタイミング。Cloudflareの技術開発、将来の運用、成長、イニシアチブ、または戦略。CloudflareのCEOその他のコメント。Cloudflareが2022年11月3日に米国証券取引委員会（SEC）に提出した四半期報告書（フォーム10-Q）や当社がSECに随時提出するその他の文書で詳説するリスク（ただしこれらに限定されない）をはじめ、さまざまな要因によって、上記の将来予想に関する記述で明示または黙示した結果と実際の結果との間に重大な相違が生じる可能性があります。

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(C) 2023 Cloudflare, Inc. All rights reserved. Cloudflare、Cloudflareのロゴ、およびその他のCloudflareのマークは、米国およびその他の法域におけるCloudflare, Inc. の商標や登録商標です。本書に記載されているその他の商標および名称は、各所有者の商標である可能性があります。

プレスリリース提供：PR TIMES