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LiveSmart、三菱地所レジデンスの物件に採用

(PR TIMES) 2022年10月21日(金)12時45分配信 PR TIMES

〜「ザ・パークハウス 曳舟」に全戸標準導入〜

株式会社LiveSmart(本社:東京都港区、代表取締役社長:上田 大輔、以下「LiveSmart」)は、LiveSmartサービスプラットフォームが、三菱地所レジデンス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 取締役社長:宮島 正治、以下「三菱地所レジデンス」)の新築分譲マンション「ザ・パークハウス 曳舟」に全戸標準導入として採用されたことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/31331/42/resize/d31331-42-4f4639f827dc76e8d16f-7.png ]


■導入の背景
三菱地所レジデンスの「ザ・パークハウス 曳舟」では、アクティブな都市生活の中で、快適なスマートライフをお送りいただくべく、暮らしに快適をもたらすスマートホームデバイスとして、LiveSmartをご採用いただきました。

■導入の概要
「ザ・パークハウス 曳舟」では、快適なスマートライフを叶えるスマートホームデバイス「LiveSmart」が全戸に標準導入されており、多種多様なメーカーのデバイスとのスムーズな連携が可能です。赤外線家電やスマートデバイス、標準採用のIoT住宅設備(給湯コントローラー、床暖房、スマートスイッチ)を一つのアプリで遠隔操作できるだけでなく、「気温が30度になったらエアコンを稼働」「毎朝7時になったら照明とテレビを同時にON」「家から300mの範囲まで近づいたらお湯はりスタート」など、ライフスタイルに合わせた自動設定も可能となり、これからの日常に新しい快適性をもたらします。また、お手持ちのスマートスピーカー(Amazon Echo、Google Home)と連携させれば声でのコントロールも実現します。
※スマートスイッチは引掛けシーリングに対応しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/31331/42/resize/d31331-42-905675dad9616480524a-1.png ]

■「ザ・パークハウス 曳舟」物件概要
所在地:東京都墨田区東向島2丁目125番地2(地番)
交通:東武スカイツリーライン「東向島」駅(改札口)徒歩5分
東武スカイツリーライン・東武亀戸線「曳舟」駅(西口)徒歩7分
京成電鉄押上線「京成曳舟」駅(東口)徒歩7分
構造・規模:鉄筋コンクリート造地上11階建
総戸数:99戸
専有面積:44.91平方メートル 〜70.00平方メートル
間取り:1LDK〜3LDK
竣工:2023年12月上旬(予定)
入居:2024年2月下旬(予定)
売主:三菱地所レジデンス株式会社
公式HP: https://www.mecsumai.com/tph-hikifune/
[画像3: https://prtimes.jp/i/31331/42/resize/d31331-42-a786d9e5ba4aafbe1446-2.png ]

■AI・IoTサービスプラットフォームLiveSmart
LiveSmartはAI・IoTを活用した住宅のOS(オペレーティングシステム)です。住宅メーカーや電力ガス会社などの生活空間に関わる事業者は、LiveSmartを導入し住宅をIoT化することで、物件価値の向上、継続的な顧客接点を活用した顧客生涯価値(LTV)の向上、さらにはIoTを活用したエネルギーマネジメントが可能となります。電力の「見える化」、家電や住宅設備の自動制御による節電、さらには太陽光発電システム、蓄電池やEVと連携し自家消費の最適化を行うことが可能となります。
https://www.livesmart.co.jp/

LiveSmartは、今後も世界が日々直面している社会課題を解決し、持続可能な未来を牽引するために、新しい社会インフラを目指してまいります。


【株式会社LiveSmartについて】


名称:株式会社LiveSmart
所在地:東京都港区西新橋2-21-2 第一南櫻ビル2F
代表者:代表取締役社長 上田 大輔
事業内容:AI・IoTを活用した生活空間におけるサービスプラットフォーム事業
ミッション:「世界中の人々をもっと自由にする」 人々が時間や空間の制約や日々の不安ごとから解放され、より快適で質の高い生活を送ることができること。それを私たちLiveSmartは実現します。
ビジョン:「人々が抱える課題を解決する新しい社会インフラになる」 高齢化社会における不安の解消、家事や子育てにおける負担軽減、日常生活で抱えるストレス軽減、地球温暖化など、世界が日々直面している社会課題を解決し、持続可能な未来を牽引するために、新しい社会インフラを目指します。



プレスリリース提供:PR TIMES

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