プレスリリース

2021年の世界のコンテンツ市場は、主要各国ともコロナ禍から回復、拡大。
円換算では円安もあり、上位8か国のうち中国、英国は前年比30％以上の拡大、
米・独・仏・韓・印も10％以上の伸び、日本は6.55％の伸びにとどまる。
(株)ヒューマンメディア（本社：東京/代表取締役社長：小野打　恵）は、 2022年11月21日(月)に発刊した「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース2022 Vol.15【確定版】」において、 2021年の世界の主要な国・地域のコンテンツ各分野の規模とこれを合計した市場規模を算出し、掲載した。


2021年の世界のコンテンツ市場は、主要各国ともコロナ禍から回復、拡大した。円換算では円安もあり、上位8か国のうち中国、英国は前年比30％以上の拡大、米・独・仏・韓・印も10％以上の伸びとなったが、日本は6.55％の伸びにとどまった。


◆国内コンテンツ市場の主な分野と合計の前年比
2021年の世界のコンテンツ市場は、2020年のコロナ禍の減少から回復し、2019年と比べても拡大傾向となった。
円換算では上位8か国のうち中国、英国は前年比30％以上の拡大、米・独・仏・韓・印も10％以上の伸びとなったが、日本は6.55％の伸びにとどまった。2021年の円安傾向により、円建てでは海外各国の伸び率がより大きくなったが、ドル建てでも中国は28.53％、米・仏・印は10％以上の伸び、独が8.94％の伸びとなったが、日本は3.58％にとどまった。各国の現地通貨建てでは中国が17.29％、仏は7.33％、独は5.13％の伸びとなり、印はマイナスであった。2019年比では、米はドル建てで11.22％と回復、拡大、中国は元建てで25.37％と大幅拡大、独はユーロ建てで6.02％の拡大、日本は円建てで4.73％のにとどまり、仏はユーロ建てでわずかに届かず、印はルピー建てでは5％以上減少したままだった。
同社の海外比較の国内コンテンツ市場規模は、国内コンテンツ市場規模として発表した14兆680億円から、海外統計のないゲームセンター、カラオケなどを引いた数値になっている。同社では、 2008年から過去14年間の海外20か国・地域のコンテンツ各分野の規模とこれを合計した市場規模のデータが集積しており、円・ドル・その他の通貨との換算と、同じ項目での国内の各分野の規模と合計規模との比較ができる。

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書籍内容
仕様：
製本版（A4判・全322P)＋CD-R（全ての本文・図表PDFデータ）
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株式会社ヒューマンメディアの実績
世界同時に変化を早めているメディアとコンテンツの歴史と現在をとらえ、未来を予測するマーケティングを目指しています。
変化に対応した産業・文化の振興、企業や行政の事業、ブランド構築、人材育成、デジタル転換等の促進策をプロデュースしています。
企業や行政のメディアとコンテンツの活用や、異業種・異分野・都市・地域間の連携に向けたマッチングを推進しています。



自社刊行「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース」（2007年以降毎年刊行）調査・編集
日本動画協会刊行「アニメ産業レポート」（2009年以降毎年刊行）編纂と調査
日本動画協会主催「アニメビジネス・パートナーズフォーラム」（2012年〜）運営
内閣府知的財産戦略推進事務局　平成28〜令和2年度「クールジャパン・マッチングアワード」事務局
経済産業省　平成28・29年度「アニメーション分野におけるデジタル制作環境整備に係る調査研究」日本動画協会より受託、事務局
文化庁　平成29年度　グローバルな著作権侵害への対応の強化事業「日本と諸外国間におけるコンテンツの国際取引量調査」調査受託
文部科学省　平成24〜27年度「アニメ・マンガ人材養成産官学連携事業』事務局
経済産業省　平成26年度補正予算「地域企業人材共同育成事業」（アニメーション・デジタル作画人材育成ＯＦＦ-ＪＴ研修〜コンソーシアム」事務局
経済産業省　平成26年度「マンガのデジタル制作・流通に関する調査研究」デジタルコンテンツ協会より受託、事務局
経済産業省　平成24年度「知的財産権侵害対策のための海外展開情報基盤調査」業務受託
JETRO　平成18年度「コンテンツ・グローバル戦略策定調査」業務受託
国土交通省　平成18年度「国土施策創発調査（アニメによる海外からの観光集客）」業務受託

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