プレスリリース

業界最大規模、15カ国1,700名の技術専門家に調査。回答者の32％がダウンタイムコストは「1時間あたり50万ドル以上」と回答。オブザーバビリティのビジネス貢献や、導入意欲の高まりも明らかに

デジタルビジネスにオブザーバビリティプラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、オブザーバビリティに関する新たな知見を得るため、テクノロジー市場調査会社のEnterprise Technology Research（ETR）と共に調査と分析を実施し、今回で第3版となる年次オブザーバビリティ予測レポート「2023 オブザーバビリティ予測レポート」を作成・発表しました。本レポートでは、オブザーバビリティの導入が増加しており、フルスタックのオブザーバビリティの実装が、システム停止の頻度の減少や検知・復旧時間の短縮、ダウンタイムコストの削減などのサービスレベル指標の向上につながることなどを明らかにしています。
今回、オブザーバビリティに関するレポートとしては最大規模の包括的な研究となり、日本を含むアジア太平洋、ヨーロッパ、北米にわたる15カ国の技術プロフェッショナル1,700名を対象に調査が実施されました。回答者の内訳は、実務担当者が1,100名、ITの意思決定者が600名となります。


レポートでは、オブザーバビリティの現状や成長領域について、また、オブザーバビリティへの投資や導入に影響を与える外部要因について調査しています。さらに、ビジネスに影響を与えるシステム停止の頻度、平均検出時間（MTTD）、平均復旧時間（MTTR）、停止コストといったサービスレベル指標についてベンチマーク評価も行っています。

「2023オブザーバビリティ予測レポート」の主な結果は次の通りです。

ダウンタイムのコストは1時間あたり50万ドル以上: 回答者の32%が、ビジネスインパクトの大きいシステム停止に伴うコストとして、1時間あたり50万ドル以上のコストがかかると回答しました。また、年間停止コストの中央値は775万ドルとなりますが、フルスタックオブザーバビリティを実装している企業は、そうでない企業よりもシステム停止コストの中央値が37%低くなっています。

オブザーバビリティによりサービスレベル指標が向上：レポートの重要なポイントの1つとして、フルスタックのオブザーバビリティを実装した組織は、サービスレベル指標、特にシステム停止の平均検出時間（MTTD）と平均復旧時間 （MTTR）を改善し、投資を最大限に活用していることが挙げられます。フルスタックのオブザーバビリティを実現している回答者は、MTTDとMTTRが最も短い傾向となりました。

フルスタックオブザーバビリティ実現の機運が上昇: 大多数の組織ではまだ技術スタックを完全には観測していませんが、状況は変わりつつあります。回答者の82%以上が、2026年半ばまでに17の異なるオブザーバビリティ機能をそれぞれ導入すると予想しています。実に8割以上の組織が3年以内に堅牢なオブザーバビリティの実践を導入する可能性があり、業界の成長の可能性が示唆されています。

ニーズを促進するトレンド: オブザーバビリティは、先進的な企業リーダーにとって依然としてビジネス上の必須事項です。ほぼ半数（49%）が、セキュリティへの関心の高まりによりオブザーバビリティのニーズが高まっていることを示し、続いて「ビジネスアプリケーションのワークフローへの統合」と「AI技術の活用」が続きました。
ただ日本においては、「AI技術の活用」がニーズを促進するトレンドの1位となっています。

「2023オブザーバビリティ予測レポート」は本日から利用可能です。詳細は以下よりご覧ください：
・レポート全文を読む
https://newrelic.com/jp/resources/report/observability-forecast/2023/executive-summary
・レポートのインフォグラフィックをダウンロードする
https://newrelic.com/jp/resources/infographic/2023-observability-forecast-spotlight


■研究方法
New RelicとETRは、日本を含むアジア太平洋、ヨーロッパ、北米の15カ国の技術プロフェッショナル1,700人を対象に調査を実施しました。回答者のうち、65%（1,100名）が実務担当者、35%（600名）がITの意思決定者でした。調査は調査会社ETRが2023年3月〜4月に実施しました。


■本プレスリリースのURLはこちらです。
https://newrelic.com/jp/press-release/20231206-2



■New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
https://newrelic.com/jp/about/media-assets


■New Relicについて
2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。


■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。


・Telemetry Data Platform:
ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。


・Full Stack Observability:
APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。


※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。


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