プレスリリース
【学習塾・学童保育対象の入退室管理システム】:『Kazasu(カザス)』×ジャックス 学習塾の請求業務をサポートする「口座振替」サービスを開始いたしました。
【学習塾・学童保育対象の入退室管理システム/Kazasu(カザス)】は10年以上の運用実績を持つ、学習塾・習い事・学童保育を対象とした入退室管理システムです!!
株式会社学書(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:田村 茂彦、以下「当社」)の提供する学習塾サポートシステム「Kazasu(カザス)」は、株式会社ジャックス(本部:東京都渋谷区、代表取締役社長COO:山崎 徹、以下「ジャックス」)の集金代行サービスと連携し、お忙しい教室の請求業務をサポートする「口座振替」機能を2022年1月28日にリリースいたしました。
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・Kazasu(カザス)とは
Kazasuは10年以上の運用実績を持つ、学習塾・習い事・学童保育を対象とした教室サポートシステムです。
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【写真で伝える入退室管理システム/Kazasu(カザス)】https://www.anshin-kazasu.com/
専用のカードをカメラにかざし、入退室時刻と画像をリアルタイムで保護者様に送信する、写真付き入退室管理機能のほか、専用アプリ・メール・LINEに対応したメッセージ配信機能や、保護者様が面談日程をスマホ・PCから回答できる面談機能など、教室の先生の業務を効率化するさまざまな機能も搭載しております。現在、全国1,000団体・2,000教室以上に導入され、のべ100万人以上に利用されてきた実績を持つサービスです。
・Kazasuの「口座振替」サービス
ジャックスの集金代行サービスと連携し、Kazasuシステムで作成した請求書の金額内容を口座振替で引き落とし処理することが可能になります。保護者は専用アプリから口座登録が可能です。
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< Kazasuの口座振替3つのメリット >
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☆ 初期費用0円
Kazasuの口座振替機能サービスは、他サービスではいただくことの多い「初期費用」をいただきません。口座振替の機能にかかわる実費と安価な月額費用のみでご利用でき、教室の業務効率化へのはじめの一歩を応援します。
※価格の詳細については当社までお問い合わせください。
☆ ペーパーレス・印鑑不要で口座登録
保護者はスマホアプリから口座登録を行うことができます。オンライン上で登録が完了するため、保護者に口座登録用紙を配布し、回収・郵送する手間が無くなり、先生方の業務を大幅にカット。銀行印も不要の為、保護者の手間も少なく済みます。
☆ 業務効率化
Kazasuシステムで、請求書発行から口座振替までの処理を一気通貫で行うことができます。経理システムを組み合わせて処理を行う必要がなくなり、請求業務を効率化できます。
※掲載内容は開発仕様の為、サービスの提供内容の改善等により予告なく変更される場合があります。
< お申込みについて >
口座振替機能はKazasuをご導入いただいているお客様のみに提供しているオプション機能です。ユーザー様で機能のお申込みご希望の方は、担当営業までお申しつけください。Kazasuを未導入の方につきましては、2週間の無料デモをお受付しておりますので、まずは下記よりお申し込みください。
無料デモお申込み&お問い合わせ|入退室管理システムKazasu-カザス (anshin-kazasu.com)
[お問い合わせ窓口]
Tel: 052-902-6141(総合窓口につながりますので、「Kazasuの件で」とお伝えください)
Mail:kazasu@gakusho.com
・新規導入キャンペーン
現在、Kazasu新規導入の応援キャンペーンとして、初期導入費用を応援価格で提供させていただいております。新学期に向けましてご検討いただけますと幸いです。
※詳細につきましては一度お近くの代理店、又は当社までお問い合わせください。
•株式会社学書について
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会社名 :株式会社 学書(https://www.gakusho.com/)
本社 :愛知県名古屋市北区楠3-815
代表者 :代表取締役 田村 茂彦
設立 :昭和58年12月27日
事業内容:小中校生向けの問題集等、現在約1,000アイテムの教材を日本全国の民間教育機関(学習塾・私立学校等 )に販売。デジタル教材や業務システムの開発・サービスサポート。「民間教育業界の縁の下の力持ち」として様々な教育事業に携わっています。
・株式会社ジャックス について
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会社名 :株式会社ジャックス(https://www.jaccs.co.jp)
本 部 :東京都渋谷区恵比寿4-1-18 恵比寿ネオナート
代表者 :代表取締役社長COO 山崎 徹
設 立 :昭和29年6月29日
資本金 :161億3,818万円
事業内容 :クレジット事業、カード・ペイメント事業、ファイナンス事業、海外事業
プレスリリース提供:PR TIMES