プレスリリース

　大和アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長：小松幹太、以下「当社」）は、このたび、「iFreeETF JPXプライム150」（銘柄コード：2017）（以下「当ファンド」）の信託報酬率の引き下げを行なうことを決定しました。
　今後とも、投資家の皆さまの資産形成に貢献できるよう取り組んでまいりますので、当ファンドをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
1. 銘柄名（銘柄コード）
iFreeETF JPXプライム150（2017）

2. 変更内容および変更理由
費用削減により運用成果の向上を図るため、信託報酬率（税抜き）を以下の通り引き下げます。（下線部を変更）

【現行】
次のイ.およびロ.の合計額
イ. 信託財産の純資産総額に年率0.16％を乗じて得た額
（内訳：委託会社 年率0.13％、受託会社 年率0.03％）
ロ. 株式の貸付を行った場合、品貸料に50％を乗じて得た額

【変更後】
次のイ.およびロ.の合計額
イ. 信託財産の純資産総額に年率0.15％を乗じて得た額
（内訳：委託会社 年率0.13％、受託会社 年率0.02％）
ロ. 株式の貸付を行った場合、品貸料に50％を乗じて得た額

3. 変更適用日
2024年3月16日

当社は、共に挑戦し続けるパートナーとして投資を通じチャンスある未来を実現します。

以　　上

【投資リスク】
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。　基準価額の主な変動要因は、次のとおりです。■株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）■その他 ※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

【ファンドの費用】2024年3月16日以降
■お客さまが直接的に負担する費用
＜取得時手数料/交換時手数料＞販売会社が定めるものとします。
＜信託財産留保額＞ありません。
■お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
＜運用管理費用（信託報酬）＞
年率0.165%（税込）以内＋株式の貸付けにかかる品貸料に55％（税込）以内の率を乗じて得た額。
＜その他の費用・手数料＞
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。その他の費用・手数料については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます（取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません）。※詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
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プレスリリース提供：PR TIMES