プレスリリース

〜OMOに関する通販・EC事業者の取り組み実態・関心を調査〜

株式会社東通メディア（本社：東京都中央区、代表取締役社長：川合 孝）は、さまざまな業界業種の商材に対応できるEC／通販構築パッケージソフト「通販マーケッターEight!」（https://2ma-eight.com/）を提供しています。通販システム開発やコールセンター運営、メディアプランニング、クリエイティブ制作等も行う東通メディアは、自社に通販基幹システムを導入している、通販・EC事業者（経営者・役員）105名を対象に、通販・EC事業者と通販基幹システムに関する意識調査を実施しましたのでお知らせいたします。
■調査サマリー

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62529/30/62529-30-d0d28b5ed699bda73bd44fa95d6251cc-1920x1329.jpg ]


※本プレスリリースでは、全8問の質問内容のうち、一部を掲載しています。調査結果全文をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードください。
https://2ma-eight.com/document/omo/

■調査概要
調査概要：OMO施策に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年3月11日〜同年3月14日
有効回答：OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員101名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

＜全設問は下記の通りです＞

Q1：あなたの会社では、現在OMOに関する取り組みを行っていますか。
Q2：Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みについて教えてください。（複数回答）
Q3：Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、Q2で回答した以外に、あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みがあれば、自由に教えてください。（自由回答）
Q4：Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みは、上手くいっていると思いますか。
Q5：Q4で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、OMOに関する取り組みが上手くいっている要因を教えてください。（複数回答）
Q6：あなたは今後、通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思いますか。
Q7：Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、OMOの重要性が高まってくると思う理由を教えてください。（複数回答）
Q8：あなたが、2024年度、特に注目しているOMO施策を教えてください。（上位3つまで）


▼以下に、調査結果の一部を公開いたします。調査結果全文をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードください。
https://2ma-eight.com/document/omo/

■54.4%の企業が、OMOに関する取り組みを「すでに実施」
　「Q1.あなたの会社では、現在OMOに関する取り組みを行っていますか。」（n=101）と質問したところ、「継続的な取り組みを行っている」が38.6%、「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」が16.8%、「取り組みを開始したばかり」が15.8%という回答となりました。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62529/30/62529-30-4e1be695fffecf5c6c5bd656aa30fcce-1920x1329.jpg ]



・継続的な取り組みを行っている：38.6%
・取り組みを開始したばかり：15.8%
・取り組んでいないが、今後取り組む予定がある：16.8%
・過去取り組みを行ったが、現在は取り組んでいない：3.0%
・取り組んだことはなく、今後も取り組む予定はない：14.9%
・わからない/答えられない：10.9%

■具体的なOMOに関する取り組み、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」など
　Q1で「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した方に、「Q2.あなたの会社で行っている、OMOに関する取り組みについて教えてください。（複数回答）」（n=55）と質問したところ、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6%、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6%、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7%という回答となりました。

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62529/30/62529-30-e19f58e26332f50a804b746616a2e17a-1920x1329.jpg ]



・実店舗とオンラインショップの在庫連携：63.6%
・オンライン購入品の実店舗受け取りサービス：63.6%
・実店舗とECサイトの顧客データベースを統合：52.7%
・アプリなどを利用したモバイルオーダーの活用：40.0%
・オンラインストアの商品を実店舗で試着・購入：38.2%
・チャット型Web接客サービスの導入：36.4%
・ECサイトの試着/返品サービス：27.3%
・実店舗へのチャットボット導入：21.8%
・その他：3.6%
　ー64歳：オンラインによるオフラインでの購入のシミュレーション
・わからない/答えられない：0.0%

■約8割が、通販・EC事業者において「OMOの重要性が高まってくる」と予想
　「Q6.あなたは今後、通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思いますか。」（n=101）と質問したところ、「非常にそう思う」が49.5%、「ややそう思う」が28.7%という回答となりました。

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62529/30/62529-30-62b3f7b6f00d3bb98f71fdf9d2a0a4db-1920x1329.jpg ]



・非常にそう思う：49.5%
・ややそう思う：28.7%
・あまりそう思わない：9.9%
・全くそう思わない：3.0%
・わからない/答えられない：8.9%

■OMOの重要性が高まる理由、約6割が「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」と回答
　Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q7.OMOの重要性が高まってくると思う理由を教えてください。（複数回答）」（n=79）と質問したところ、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」が57.0%、「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2%、「ECサイトへの支出額が増加しているから」が51.9%という回答となりました。

[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62529/30/62529-30-3908c2d3e60862b9c034863b5b9c8be7-1920x1329.jpg ]



・デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから：57.0%
・手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから：53.2%
・ECサイトへの支出額が増加しているから：51.9%
・個別化されたサービス提供の必要性が高まっているから：41.8%
・競合他社との差別化を図る必要があるから：32.9%
・オフライン体験の価値が再注目されているから：20.3%
・その他：2.5%
　ー64歳：リモートワークを積極的に活用できるから
　ー55歳：グローバル化
・わからない/答えられない：1.3%


■まとめ
　今回は、OMOという言葉を理解している、通販・EC事業を行う経営者・役員101名を対象に、OMO施策に関する実態調査を実施しました。

　まず、54.4%の企業が、OMOに関する取り組みを「すでに実施している」と回答しており、具体的な取り組みとしては、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」（63.6%）、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」（63.6%）などが挙げられました。・・・調査結果全文をご覧になりたい方は、下記ボタンよりダウンロードください。


■ノウハウを活かしたEC運営なら「通販マーケッターEight!」

[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62529/30/62529-30-135ff899f11c63ebc7461324233bd6cf-1440x1020.png ]



東通メディアでは、15年以上のECノウハウを蓄積し、顧客の声、現場の声を吸収しながら開発を続け、さまざまな業界業種の商材に対応できるEC構築パッケージソフト「通販マーケッターEight!」の提供を行っています。スタートアップから年商500億規模程度まで対応できるプランを取り揃えています。高いカスタマイズ性はもちろん、現場の声を生かしたインターフェースにより、高い操作性を実現しました。

■会社概要
企業名：株式会社東通メディア
本社　：〒104-0032 東京都中央区八丁堀4-8-2いちご桜橋ビル8階
代表者：代表取締役会長兼社長　川合　孝
設立　：昭和61年4月
資本金：5,000万円
URL　：https://www.totsumedia.co.jp/

【事業内容】
・EC／通販システム
・コールセンター
・BPO・RPAサービス
・メディアプランニング
・クリエイティブ制作

プレスリリース提供：PR TIMES