プレスリリース

デジタルにおける等身大のお客さまのインサイトを把握し、体験価値の向上を目指す


Contentsquare（本社：仏パリ、読み：コンテンツスクエア、以下当社）は、当社が提供するデジタル顧客体験アナリティクス（Digital Experience Analytics：DXA）プラットフォームが、三井ホーム株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：池田明 、以下 「三井ホーム」）に導入されたことをお知らせいたします。
三井ホームは、これまで以上にお客さまの視点に寄り添ったデジタル体験を提供したいと考えていました。そこで当社のソリューションを用いて、デジタル体験上でのインサイトを把握して、住宅の購入を検討されているお客さまが本当に求める情報を、お客さまの視点から分析・理解することで、体験価値の向上に取り組みます。
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三井ホーム、お客さまの気持ちに寄り添うデジタル体験の実現に向け、Contentsquareを導入
■三井ホームのContentsquare導入背景
三井ホームは、お客さまに寄り添った視点でのデジタル体験の提供を目的として、「Contentsquare」を導入しました。“住宅の購入”という長期でのお客さまとのつながりを持ち続ける必要性が高いビジネスモデルにおいて、デジタル上の体験を改善、向上することで、興味関心を持って訪れていただいたお客さまにより関心を高めていただくサイトを常に維持し続けることで、「お客さまとのエンゲージメントの向上」「再現性のあるサイト運用の実行」を目指します。

同社は、デジタル顧客接点の改善を検討するにあたり、従来まで利用していたアクセス解析ツールやヒートマップツールだけでは、“数値結果”のみしか、可視化することができず、ウェブサイト来訪者の行動やインサイトまで把握できていませんでした。そのため、アナリティクスツールの結果数値から考えうる仮説のみで、改善策を策定しなければならないことに課題を感じていました。また、組織変更や体制変更後でも、品質を保持できるオペレーション構築の必要性も高まり、顧客インサイトに基づいたデジタル体験の設計が求められていました。

Contentsquareのデジタル顧客体験アナリティクスを導入することで、ウェブサイトの具体的にどこを・どのように変えるべきかの仮説や根拠を持って導き出せるほか、来訪者の行動導線の中の「どこで離脱しているか」の分析だけではなく、「どうすればその先に進んでもらえるか」の仮説を持つことが可能となります。これにより、具体的にどこを・どのように改修すべきかの仮説を高い精度で立てたうえで、改善の施策を推進できると同社は考えています。

■三井ホーム株式会社 営業推進部 ブランド・プロモーショングループ グループ長
上野　公康氏のコメント

「企業発信の中核となるコーポレートサイトにおいて、来訪者の動線や興味関心を可視化出来る本ツールを導入することで、より来訪者に受け入れられるサイトへと日々アップデートしていける分析・判断の一助となることを期待しております。また、デジタルマーケティングからインサイドセールス領域における、ユーザーの興味関心を誘引する有益なコンテンツ開発が 、様々な観点から仮説立てをして施行していけるように活用していきたいです」

■Contentsquareについて
Contentsquareがお届けするのは、デジタルの世界をより人間らしい世界へと変える「力」です。ContentsquareのAI搭載型プラットフォームは、カスタマージャーニーにおけるあらゆるタッチポイントで、顧客の行動、感情、意図に関する、コンテクストを重視した豊富なインサイトを提供します。このインサイトを利用することで、ブランド運営者は顧客との間に共感を築き上げ、持続的なインパクトを生み出すことが可能です。

デジタル体験分析のグローバルリーダーであるContentsquareは、世界中のブランドのビジネス手法の変革を促し、各ブランドがその社内で部門横断的なアクションを起こして、セキュリティ、プライバシー、アクセシビリティの面で顧客からの信頼を勝ち取れるよう支援しています。実際にContentsquareを利用してビジネスの成長と顧客満足度の向上を実現し、常に変化する世界により機敏に対応しようとしている大手企業は1000社を超えており、Contentsquareが提供するインサイトは世界中で100万を超えるウェブサイトの顧客体験の向上に貢献しています。そして日本でも、オイシックス・ラ・大地、カシオ計算機、キューサイ、ジャパネットたかた、ジェーシービー、ソニーネットワークコミュニケーションズ、日立製作所、三井住友カード、三菱地所、楽天グループといった数々のブランドに活用されています。
さらに詳しくは、www.contentsquare.com/jp-jpをご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES