プレスリリース

・現在IDファーマが開発する遺伝子医療医薬品におけるウイルスベクター開発・製造を加速
・IDファーマのセンダイウイルスベクター技術を用いた新型コロナウイルスワクチンの開発を支援する予定
・実践的トレーニングや実験等を行う場としてM Lab(TM) コラボレーションセンターを活用予定
2022年1月26日 - 世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業であるMerck（以下メルク）は、アイロムグループにおいて先端医療事業を推進するIDファーマと、同社による最先端の遺伝子医療医薬品（ワクチンおよび遺伝子治療薬）の開発・製造への支援について協議を進めることを確認する基本合意書を締結しました。

「メルクは、Mobius(R)シングルユースバイオリアクターを活用し、バイオプロセス開発における深い専門知識や技術を共有することで、IDファーマが世界中の患者様により早く治療薬を届けるために必要なソリューションを提供する予定です。細胞・遺伝子治療における30年近い経験を生かし、IDファーマが日本で推進しているウイルスベクターを始めとした新規遺伝子治療の開発・製造を促進できるよう支援を計画しています」とメルク株式会社の執行役員プロセスソリューション事業本部長の波多野功は述べました。

メルクは今後、基本合意書を踏まえ、上流工程から下流工程までのプロセス開発におけるコンサルティング、トレーニング、技術サポート、プロセスの最適化サービスやBioReliance(R)テストサービスをIDファーマに提供する予定です。

「今回の契約は両社の強みを生かすものです。IDファーマの技術力とメルクのバイオプロセスに関する専門知識とノウハウを活用し、将来的には製造にかかる時間やコスト削減を目指します」とIDファーマの代表取締役社長である森豊隆氏は述べています。

現在、IDファーマは茨城県つくば市にセンダイウイルスベクター技術を用いた新型コロナウイルスワクチンの製造施設を新設しており、2022年中頃に完成予定です。

「現在の需要に対応するための稼働開始に備え、メルクからプロセスおよび技術能力の開発サポートを受けて、ワクチンを安定供給するための体制を構築する準備を進めています」と森氏は述べました。

また、今後はM Lab™ コラボレーションセンターを活用し、IDファーマへのデモンストレーションや実験、実践的トレーニングなどを行う予定です。メルクは世界9ヵ国にM Lab™ コラボレーションセンターを設置、非GMP環境のシミュレーションラボでメルクの科学者やエンジニアがコラボレーション、技術指導や教育の機会をお客様に提供しています。

アイロムグループについて
アイロムグループは、『明日への希望をつなぐ医療を目指して進み続ける』という企業理念のもと、創業以来一貫して患者様の生活の質を高めるために、先端医療に関わる技術開発に取り組むとともに、医薬品等の臨床開発を支援しています。それぞれの事業推進の過程で得られたノウハウやネットワーク等を組み合わせてグループ価値を高めながら、独自のべクター技術を用いたワクチンや遺伝子治療製剤の研究・開発、その先端医療技術を化粧品等に応用した新製品の研究・開発、再生医療の実用化などを推進しています。

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約58,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また 各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2020年には66カ国で175億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが 1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルク株式会社について
メルク株式会社はメルクの日本法人として1968年に設立されました。バイオサイエンス基礎研究や医薬品製造、創薬などライフサイエンスに関わる製品・サービスを展開しています。メルク株式会社は、ライフサイエンス・ビジネスおよびメルクの管理部門を担っています。メルク株式会社の詳細については https://www.merckgroup.com/jp-ja をご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES