プレスリリース

〜実購買データ（ID-POS）前年度比較による購買行動分析〜

カタリナマーケティングジャパン株式会社(所在地：東京都)のカタリナ消費者総研は、国内最大級のネットワークの購買データを活用し、2021年と比較して、2022年の消費者の購買行動にはどのような変化があったのか分析を実施し、レポートとして発表いたします。
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当レポートは、カタリナが扱う年間売上10兆円規模の実購買データをもとに構成しています。これは日本のSM・GMSの年間売上の実に6割をカバーする規模であり、事実データのみで構成したレポートです。また、実購買データ（ID-POS）をもとにした当レポートは、データの推計や意識調査の意向ではなく、実態をそのままお知らせするものです。カタリナはこのように、事実データを基にして実利をもたらすマーケティング（事実マーケティング）を重視し、活動を行ってまいります。

当レポートのデータについて
分析期間：2021/01/01-2022/12/31
対象データ：GMS、SM、Drugの消費財ID-POSデータ
分析対象：カタリナネットワーク内で、2021年、2022年ともに年12回以上の購買記録がある消費者を抽出
分析店舗：カタリナネットワーク内で2021年、2022年の継続契約店舗


【レポートのポイント】
「平均購入単価」が上昇し「年間購入数量」が減少


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カタリナネットワークの中で買い物をした人の年間購入金額は、前年比99.7％の実績となり、ほぼ同額という結果となりました。一方、年間の購入点数は前年比94. 2％と約6％弱減少しており、平均購入単価の上昇に反比例するようなかたちで購入するものの数が減っているという傾向が見られます。


1回あたりの購入金額は増加

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1回あたり購入金額は32円増加しています（前年比101.3％）が、1回あたり購入数量は0.5個（前年比95.7％）減少しています。平均購入単価が13円増加（ 前年比105.8％）していることが、購入金額の増加につながっています。

1回あたり購入金額が増加しているのであれば、年間購入金額が増加していないのはなぜ？と思われるかもしれませんが、それは年間の買い物回数が減少しているからです。
※年間の1人当たりの買い物回数などを含めた変化をご覧になりたい方は、レポート本編をご請求ください。買い物変化を構造化した分析も掲載してあります。

91.3％のカテゴリで購入者数が減少


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2022年の購買状況をカテゴリ別で見てみます。上図表は購入者数（ID数）の対前年比の減少が大きいもののTOP15カテゴリです。全46カテゴリ中、9割を超える42カテゴリで対前年比の購入者数が減少しており、特定のカテゴリというより全体的に減少しているといえます。上述の「年間購入数量」の減少は、”購入される商品カテゴリ数“の減少が原因だとわかります。


本リリースの内容は、以下のPDFをダウンロードください。
https://prtimes.jp/a/?f=d41311-20230221-7a7ad587db37a1c7c51a28eaf5e8fb26.pdf


結果の詳細はレポート本編よりご確認ください。カタリナ消費者総研内にあります問い合わせフォームよりお申込みください。ご希望カテゴリの分析特典付きです。
レポート本編ではより詳細な分析、購買の構造分析や月別の変化、全46カテゴリの一覧などもご覧いただけます。また、特典としてご希望のカテゴリ分析を付加したレポートを別送させていただきます。レポートにはカテゴリ分析例として、「粉物類（小麦粉ほか）」を掲載しております。


【カタリナ消費者総研サイト】2022年版 消費者購買行動変化レポート
　https://jp.catalina.com/knowledge/catalina-report-2022/
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カタリナマーケティングジャパン株式会社について
国内最大規模の質と量を誇るID-POSデータをはじめ、レシートデータからなるデモグラデータなどの各種データを活用し、小売業様、メーカー様のマーケティング戦略立案・施策の実施をサポート。オンライン・オフライン問わずプロモーションやブランディング、企業の意思決定まで、あらゆるフェーズで実データに基づく最適解をお届けしています。
https://jp.catalina.com/

＜本リリースに関するお問い合わせ＞
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
カタリナ消費者総研
鈴木 耕一（080-7245-0754）
pr_japan@catalina.com

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