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株式会社ワールドアベニュー

「世界」へ導くナゾの案内サインをJR市ケ谷駅に掲出しました。

(PR TIMES) 2023年09月22日(金)11時15分配信 PR TIMES

海外留学支援を行う株式会社ワールドアベニュー(所在地: 東京都新宿区、代表取締役社長: 松久保 健太)は、ワーホリでナナメウエのジブンと出会える「世界への道筋」をもっと身近に感じていただけるように、「すぐそこ世界。」をコンセプトにした「世界」へ導くナゾの案内看板広告をJR市ケ谷駅に2024年6月まで掲出します。
本件の取り組みについて


出稼ぎができる留学として昨年からより一層注目が集まる海外留学プログラム「ワーキングホリデー」は 、お金を稼ぐだけではなく日本で過ごしている自分とは違う “ナナメウエのジブン” と出会える可能性を秘めています。海外での長期間の生活をとおして本質的な価値を得られる留学やワーキングホリデーのことをもっと身近な存在に感じてほしい。そんな想いから、距離の近さをリアルに感じていただける駅の案内サインをモチーフにした看板広告を企画いたしました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10683/25/10683-25-9cb169341188384aea8cf19ccdf7e2bf-2000x1333.jpg ]


留学コンサルタントへのインタビューで浮かび上がった課題としては、「ワーキングホリデー」を選択した先にある「世界」という舞台がやはりまだまだ遠いところにあることです。そして、その背景には「世界」を「海外(overseas=海の向こう)」と考える日本の地理的な要因があり、世界をより遠くに感じる心理的なイメージや文化的および言語的なハードルになっているのではないかと分析いたしました。

この課題を解決するために「海の向こう」ではなく、じつは「すぐそこ」にある「世界への道筋(弊社社名の由来でもあるワールドアベニュー)」を駅の案内サインをモチーフにした看板で日常の中に登場させ、「ナナメウエ」のまったく新しい“世界のジブン” と出会える「方向性」をもっと近くに表現する広告が誕生しました。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10683/25/10683-25-df96a3f04163a3afbb54eb495c82073b-1500x1445.jpg ]

今後は、海外留学・ワーキングホリデーをより一層身近に感じていただけるよう「すぐそこ世界」というスローガンを軸にしてサービスの拡充に努めて参ります。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10683/25/10683-25-9275d67efc15fec82cb74d4808d49935-1908x884.png ]

広告概要


【掲出場所】JR市ケ谷駅階段(飯田橋方面)1箇所
※人通りの多い場所となりますので、歩行者の通行の妨げや混雑を避け、安全にお楽しみください。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10683/25/10683-25-a3690a17465487bdc4b77d64bf4ff65d-2000x1321.jpg ]

ワーキングホリデーとは


18歳から30歳までの若者を対象とし、ワーキングホリデー協定を結ぶ国との間で言葉や文化、生活習慣など互いの国への理解を深めるため生まれた制度です。協定国に1年間滞在し、観光や語学学習、就労など、自由な活動を行うことができます。就労は、現地のカフェやレストラン、農家などでアルバイトすることが一般的です。

株式会社ワールドアベニューとは


株式会社ワールドアベニューは、一人ひとりの夢や目標を大切にし、海外留学やオンライン教育事業を通じて、グローバル社会で活躍できる人材を育成を支援しています。海外留学事業では、主要英語圏のワーキングホリデーを含む語学留学に加え、海外高校留学、海外大学留学、看護留学の留学コンサルティングを提供しています。

会社概要


設立    : 1995年3月10日
所在地   : 〒162-0843
        東京都新宿区市谷田町2丁目7-15 市ヶ谷クロスプレイス8階
代表者名  : 代表取締役社長 松久保 健太
事業内容  : 留学支援事業、オンライン教育事業、医療従事者向けオンライン教育「MEDISTUDIO」
ホームページ: https://www.world-avenue.jp/

メディア関係者向けのお問合せ先:
https://world-avenue.jp/contact/



プレスリリース提供:PR TIMES

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