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株式会社ネットショップ支援室

D2C/定期通販”超”特化型ECカート「楽楽リピート」がSBペイメントサービスが提供する「EMV 3-Dセキュア(3Dセキュア2.0)」に追加対応〜セキュリティ対策をさらに強化〜

(PR TIMES) 2023年06月27日(火)13時45分配信 PR TIMES

株式会社ネットショップ支援室(本社:東京都港区、代表取締役:山本 皓一朗、以下ネットショップ支援室)が提供するD2C/定期通販”超”特化型ECカート「楽楽リピート」は、SBペイメントサービス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:榛葉 淳)が提供する「EMV 3-Dセキュア(3Dセキュア2.0)」に本日2023年6月27日より対応したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/9740/25/resize/d9740-25-cc9566dda4c88753194b-0.jpg ]


[画像2: https://prtimes.jp/i/9740/25/resize/d9740-25-f0040e78b7f355492624-0.jpg ]


本人認証サービス「3Dセキュア」とは


3Dセキュアとは、クレジットカード決済を非対面で行う際に、クレジットカードに記載されている情報の他にパスワードを入力することで、不正利用を未然に防止することができる本人認証サービスです。
3Dセキュアを導入することで、オーソリ実行前に不正注文を防ぎ、チャージバックのリスクを低減させることが可能です。

クレジットカード不正利用によるチャージバックは増加傾向



[画像3: https://prtimes.jp/i/9740/25/resize/d9740-25-85e6ddbedb35a9f4fa1b-2.jpg ]

出典:一般社団法人日本クレジット協会「クレジットカード不正利用被害額の発生状況』

クレジットカードの不正利用被害額は年々増加しており、2021年には330億円を超えています。
クレジットカードの不正利用によってチャージバックが発生するため、事業社は対策が必須となりました。
不正利用対策はいくつかありますが、3Dセキュアを導入していない場合、事業社が売上を負担する必要があるため、特に重要な対策となっています。

「3Dセキュア1.0」と「3Dセキュア2.0」の違い


3Dセキュア導入によりクレジットカード不正利用のリスクを下げることが可能ですが、ユーザーにとっては手間が増えることになり、途中離脱(カゴ落ち)のリスクが生まれていました。
「3Dセキュア2.0」では、それらの課題を大幅に改善しました。
主なアップデートは下記の3点です。

・不正利用の疑いがある場合のみ本人認証画面を表示するリスクベース認証の導入
・スマートフォンアプリケーションへの対応
・ワンタイムパスワードや生体認証への対応

[画像4: https://prtimes.jp/i/9740/25/resize/d9740-25-f50eada509e565d91a0d-2.jpg ]


3Dセキュア2.0に対応しているD2C/単品定期通販”超”特化型ECカート「楽楽リピート」について詳細はこちら
https://raku2repeat.com/wp/wp00/

D2C/定期通販”超”特化型ECカート『楽楽リピート』とは


多機能でLTV最大化 定期通販特化型カートシステム
「楽楽リピート」は、定期購入・単品通販・リピート通販に特化した、ECサイト構築のためのSaaS型ECカートシステムです。化粧品やサプリメント、ダイエット補助食品などに有効な定期通販機能が充実しており、新規獲得のためのフォーム一体型LPやアップセル・クロスセル機能をはじめ、獲得した顧客の育成に必要なCRM機能も標準機能で提供しています。
特にCRM機能の中でも1to1施策で重要となる同梱物の細やかな対応や、メール・LINEで顧客に連絡できる機能は好評をいただいています。そのため、立ち上げから他社カートからのお乗り換えまで幅広い企業様にご利用いただけるサービスとなっています。
URL:https://raku2repeat.com/

会社概要


株式会社ネットショップ支援室
東京都港区赤坂2-14-5 Daiwa赤坂ビル1F 代表取締役社長:山本 皓一朗
設立10年目。EC事業に必要なシステムやサービスを開発・提供している。業界では稀なBtoC、 BtoBの領域の両方のカートシステムを提供。「技術力」「ノウハウ」を備え、EC事業成功のための「提案力」にも定評がある。

お問い合わせ先


担当:田口 / 小林
TEL:03-5545-5553  FAX:0776-22-8873  E-mail:info@netshop-pro.jp




プレスリリース提供:PR TIMES

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