プレスリリース
チャネルをまたいだ一貫性のあるコミュニケーション施策により「新しい遊びの世界」を実現
統合型カスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供するBraze株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:菊地 真之、以下「Braze」)は、株式会社バンダイナムコアミューズメント(代表取締役社長:川崎寛、本社:東京都港区、以下「バンダイナムコアミューズメント」)が、一人ひとりに最適化されたブランド体験の提供、包括的なカスタマーエンゲージメントの向上を目的にBrazeを採用いただいたことをお知らせします。
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ゲームセンターやテーマパークなどのアミューズメント施設を全国に展開するバンダイナムコアミューズメントは、「遊び」の本質を見つめ常に時代に先駆けたさまざまなアミューズメント機器やアミューズメント施設の企画・開発・運営に取り組んでいます。
長期化するコロナ禍において、アミューズメント市場を取り巻く環境は大きく変化し、ユーザーニーズは多様化しました。バンダイナムコアミューズメントは、従来のビジネススキームにとらわれず、「リアルエンターテインメントのコンテンツプロバイダー」として、「ネットとリアル」「バーチャルとリアル」といった境界のない「新しい遊びの世界」の実現を目指した様々な事業展開を行っています。
より多様化する顧客ニーズと商品やブランドの豊富なコンテンツとのマッチングを行うには、ユーザーに対し、メディアやECサイト、店舗など各顧客接点で徹底的な顧客理解と統合されたコミュニケーションとチャネルを跨いだ一貫性のあるコミュニケーションの実現が必要です。加えて、改正個人情報保護法に伴う顧客接点での同意取得、Cookieデータ(Cookie/IDFA)規制への対応が求められるなか、外部環境に依存しない社内に存在するファーストパーティーデータの活用、オンラインとオフラインを統合するOMO(Online Merges with Offline)実現が喫緊の課題でした。
本件により、オンラインとオフラインの境にこだわらずに、リアルタイム性を重視した上で消費者のあらゆる行動をデータとして集約し、CX向上のためのマーケティング施策、事業・チャネルを跨いだカスタマーエンゲージメントの強化を目指します。加えて、事業体制を踏まえた無理のない運用継続の実現、成果の可視化と、それに伴う一定以上の速度でのPDCAを実現します。
株式会社バンダイナムコアミューズメント デジタルマーケティング部 GM 松本 圭司 氏のコメント
当社は、「リアルエンターテインメント」を中心に、お客様へ体験の場をご提供することに取り組んでまいりました。加えて、場所や時間といった制約なく、お客様との良好な関係構築、また新しい体験の提供を実現するため、アプリやSNS、Webサイト等、多様な接点の展開も推進しています。そして、その過程で繋がることのできたお客様に対し、パーソナライズされた価値を、お客様視点のアプローチでご提供するため、Brazeを導入しました。とにかく闇雲にデータをいじるのではなく、アクションに根差して、丁寧にキャンペーン設計をするというBraze様の思想にも共感しています。
Braze株式会社 代表取締役社長 菊地 真之のコメント
顧客のエンターテイメントに対する価値観が多様化している時代において、お客様の日々のアクションを把握し、ファーストパーティーデータを基にした真のパーソナライゼーションが、新しい価値体験の提供に繋がっていきます。私達Brazeは海外でもエンターテイメント業界を多く支援して参りました。今回のバンダイナムコアミューズメント様の弊社Brazeソリューションの採用を通じて、そのベストプラクティスを提供するとともに、リアル空間・バーチャル空間で一貫し、そしてパーソナライズされた「リアルエンターテインメント」を支援して参ります。「新しい遊びの世界」の実現にご期待ください。
バンダイナムコアミューズメントについて
株式会社バンダイナムコアミューズメントは、1955年百貨店の屋上に電動木馬2台を設置して創業した中村製作所(後のナムコ)をルーツに、「遊び」の本質を見つめ、常に時代に先駆けたさまざまなアミューズメント機器やアミューズメント施設の企画・開発・運営に真剣に取り組んでいます。
Brazeについて
Braze[Nasdaq: BRZE] は、消費者とブランドとの間のインタラクションを強化する、包括的なカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーディングカンパニーです。グローバルブランドは、Brazeを利用することで、顧客データをリアルタイムに取り込み、処理し、文脈に応じて適切なクロスチャネルのマーケティングキャンペーンを組み立て、最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。Brazeは、Fortuneの「2021 Best Workplaces in NY」、「2021 Best Workplace for Millennials」に選ばれたほか、英国と米国で「Great Place to Work」に認定されています。Brazeは、ニューヨークに本社を置き、ベルリン、シカゴ、ロンドン、サンフランシスコ、シンガポール、東京にオフィスを構えています。
<将来の見通しに関する記述について>
本プレスリリースには、1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項に規定される「将来の見通しに関する記述」が含まれている場合があり、これにはBraze社のプラットフォームが提供すると予想される利益に関する記述が含まれますが、これに限定されません。これらの将来予想に関する記述は、Brazeの現時点での仮定、期待および信念に基づいており、Brazeの実際の結果、業績または成果は、将来予想に関する記述によって明示または暗示される将来の結果、業績または成果とは大きく異なる可能性がある、大きなリスク、不確実性、仮定および状況の変化の影響を受けるものであります。Brazeの業績に影響を与える可能性のある要因の詳細については、Brazeが2021年12月21日に米国証券取引所に提出した2021年10月31日に終了した会計期間のフォーム10-Qによる四半期報告書に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるブレイズの見解に過ぎず、ブレイズは、法律で要求される場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、その意向もありません。
プレスリリース提供:PR TIMES