プレスリリース

東京中央日本語学院・外国人に日本語を教える日本語教師養成講座

語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は2022年2月8日、外国人に日本語の文法や発音の仕方を指導する日本語教師を養成するための講座（文化庁届出受理420時間カリキュラム）を、同年4月1日より平日夜間（18：30〜21：00）の時間帯に新たに開設すると発表しました。
少子高齢化による労働力人口減のもとでも日本が経済成長を続けるには外国人労働者の活躍が求められます。
外国人労働者が日本の労働市場において力を発揮できるよう下支えする日本語教師への注目が高まっています。
■社会人の日本語教師デビューを支援
TCJは、外国人に日本語を指導する日本語教師を養成する講座（文化庁届出受理420時間カリキュラム）をこれまで平日の昼間、土曜日のみ開講していましたが、2022年4月1日より平日18時30分からも受講できるようにします。
日本語教師は、日本人が感覚的に理解している日本語の文法、発音の仕組みを、語学教授法などの専門的な知識をもとに外国人にわかりやすく教えます。
TCJが日本語教師養成講座を開講した1981年当初は主婦やシニア層が受講者の中心でしたが、現在はその70％を会社員が占めています(*1)。
TCJの日本語教師養成講座は毎年300人以上の修了生を輩出しています。
会社終わりにも受講できるようにすることで、週末に十分な時間が取れない社会人でも効率的に日本語教師を目指せるようにします。
※TCJ日本語教師養成講座（文化庁届出受理420時間カリキュラム）
＞＞https://xn--euts3n8lg6bk91h.jp.net/all_course/420e_course/
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/22/resize/d89067-22-b21706f89558edfb3724-0.jpg ]

(*1)2021年11月1時点のTCJ日本語教師養成講座受講生のデータに基づく

■外国人労働者の活躍を左右する日本語教師
日本経済新聞によると、JICA（国際協力機構）や日本政策投資銀行グループの価値総合研究所は、政府の掲げる2040年のGDP到達目標を達成するには674万人の外国人労働者が必要になると推計しており、その数は現在の約4倍にあたります(*2)。
一方、株式会社パーソル総合研究所の調査結果によると、外国人を雇用している企業の現場責任部門などの課長級以上の39.6%（複数選択可）が外国人材雇用の課題として「言語・コミュニケーション」における課題を挙げています(*3)。
外国人労働者の日本語の壁を解消するには、プロとして日本語を指導する日本語教師の活躍が必要です。
TCJ学校統括責任者は「社会人も日本語教師を目指せるようにすることで、今後さらに高まっていく日本語教師需要に応えていきたい」と話しています。

■東京中央日本語学院（TCJ）
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人（法務省告示校）であり、全国Top10規模の収容数です。
総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
また外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する日本語教師養成講座も運営しています。
2021年10月には日本語教育機関を母体とし実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/22/resize/d89067-22-7a8cd5db1a9efcb5362e-1.png ]

会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34　トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/

【参考】
(*2)日本経済新聞. 「外国人労働力、674万人必要に　40年の成長目標達成には…」. 2022-02-03.
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79800170S2A200C2CT0000/?unlock=1
(*3) 株式会社パーソル総合研究所. “外国人雇用に関する企業の意識・実態調査”. 2019-09-27. https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/data/employment-of-foreigners.html

プレスリリース提供：PR TIMES